This study investigated the learning experience of school nurses regarding same-sex sexual orientation (“the learning experience” hereafter) and its interaction with their awareness of and response to student consultations. We analyzed the learning experience of 500 school nurses out of the 932 working at junior and senior high schools and special support education schools in Prefecture A. Many of the university graduates in their 20s acquired the learning experience at educational institutions (7.8%), while many of the junior college graduates in their 40s acquired it after working as school nurses(51.6%), and 10.6% both at educational institutions and after starting work. Those with 1-9 years of work experience mostly acquired the learning experience at educational institutions (92.3%), while those with 20-29 years of work acquired it after starting work (33.7%). Those trained in it were more willing to respond to student consultations on same-sex sexual orientation and tended to receive more such requests. However, the learning experience was not directly connected to the sensitivity about students’ individuality for establishing ego identity, providing diverse educational materials in school infirmaries to deepen understanding, and offering counseling. School nurses are required to endeavor to accept the existence of the students with same-sex sexual orientation.

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　本研究は、性別違和感を抱える中学生・高校生に対する養護教諭の支援方法の特徴について明らかにすることを目的とした。

　A県内の公立中学校及び高等学校において性別違和感を抱える中学生・高校生への支援経験がある養護教諭3名を対象として、2011年1月~3月、半構造化面接法による面接調査を実施した。分析は、逐語録から性別違和感を抱える生徒への養護教諭が行った支援内容を抽出し、質的帰納的に行った。

　その結果、同性愛の疑い、性同一性障害の疑い、性同一性障害といった性別違和感を抱える5名の中学生・高校生に対する養護教諭の支援データは97項目抽出され、80項目のサブカテゴリー、20項目のカテゴリー、5項目のコアカテゴリーが見出された。この5項目のコアカテゴリーは、【本人の取り巻く状況を把握する】、【本人が性別違和感を抱えていることを把握する】、【本人のカミングアウトへの葛藤を把握する】、【本人のカミングアウトを支持する】、【校内外の関係者と連携して本人を支援する】であった。

　以上のことから、養護教諭は、本人の取り巻く状況や本人の抱える性別違和感、カミングアウトへの葛藤を把握し、本人が養護教諭以外へのカミングアウトを行う場合には、本人への理解を深めた校内外の関係者が連携し支援体制を整え、養護教諭以外へのカミングアウトを望まない本人に対しては、学校内の本人の理解者として、継続的に支援していく支援方法の特徴が示された。

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背景：所得が少ないなどの経済的な困窮は健康に悪影響を及ぼす．経済的に困窮する人々の健康支援は重要な公衆衛生課題であるが，日本では所得が少ないほど必要な医療受診を控えやすいことがかねてより報告されている．経済的に困窮した患者の医療受診を支援する制度のひとつに無料低額診療事業（以下，無低診）がある．2020年度には延べ270万人の無低診の利用者がいるが，日本全体の利用者の実態と制度の課題が共有され議論される場所は乏しい．

方法：日本全国の無低診の実施医療機関から収集された無低診レジストリ研究の登録データと医療ソーシャルワーカーの実践を報告する無低診フォーラムをオンライン開催し，報告内容から無低診の可能性や課題を支援者間で共有した．

結果：無低診フォーラムにはのべ249名，常時200名以上が参加した．無低診レジストリ研究の登録データからは，利用者の約 4 割に過去 1 年間の経済的な理由による受診控えの経験があり，無低診の認知度によっても受診控えが緩和されないこと，利用者のうちの約半数は，今までに生活の困難を誰にも相談しておらず，無低診の利用をきっかけに始まる社会福祉による支援があることが示唆された．医療ソーシャルワーカーの報告からは，無低診による支援戦略をより効果的にする方法や，無低診の利用者における医療への障壁の低減が示唆される一方，無低診施設間の連携の困難さや，診療科や医療機関の規模による無低診の限界，無低診でカバーされない調剤費や訪問看護，介護サービスなどの利用控えの課題が共有された．さらに，無保険の外国人に対して無低診が活用されている現実があるが，病院経営等のさまざまな課題があることなどの問題意識が共有された．

考察：本フォーラムでは，無低診に関連する研究が果たすべき役割も示唆された．まず，レジストリ研究は，今後も多くの日本各地の医療機関と協力し利用者の状況把握をさらに進め，困窮する人々が無低診を利用するための障壁の除去に貢献できる資料を作成していくことが求められる．第二に，無低診により減免した医療費と税制上のインセンティブを考慮した無低診の経営影響を記述することが求められる．最後に，無低診の現代的な社会保障制度の中での役割や位置付けに関するさらなる議論が重要である．

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