ジクロロシランは, 近年シリコン半導体関連の加工用ガス材料として使用されている。化学用途としてはなじみは薄いが, 分子内に塩素および水素を持つことから有機金属との反応あるいはヒドロシリル化反応などが知られている興味ある化合物であり, 今後, 用途の広がりが期待されるケイ素材料である。
本稿では半導体材料用としてのジクロロシランの使われ方, および化学用原料としての一端を紹介する。

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Hazardous wastes contaminated with heavy metals, arenic and other toxic metals ware previously discharged to non lined landfills around final disposal sites of town waste disposals, in and around industry areas, and mining facilities. These wastes often provoke enviromental pollution to soils, groundwater, surface water, and other local geologic units which causes serious health risks. In order to protect from the enviromental pollutions, some kinds of clay mineral and natural zeolites with calcium compounds can be applied in two ways. One is mixing treatment of these materials to in situ remedy for toxic metals pollution within wastes. Ion-exchange property of zeolites and adsorption of clay minerals are elective in this treatment, which makes geochemically and mineral chemically stable state that reduces leaching of the toxic metals. The other is more physical and mechanical ways, that is a use of a mixture of clay minerals and natural zeolites with calcium compounds for liner materials at solid waste disposal site of which impermeable property as well as adsorption successfully shields migration of toxic metals from waste sites. This mixing technique is also utilized for new treatment processes in polluted sites by toxic metals, especially in soil of polluted by 6⁺ chromium. In this paper, we report typical results of laboratory experiment and some case studies of the remedation techniques by using clay minerals and natural zeolite with calcium compounds in industrial facility, solid disposal site, and disposal site of ore-processing residue and slag in smelting process, in Japan. These new techniques are introduced in international meetings, also, and they are reported in opportunity of International Symposium, held by 111th Committee on Development on the New Utilization of Minerals, Japan Society for the Promotion of Science (JSPS), October, 1998 in Toyko.

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【はじめに，目的】

これまでに，起立動作における上肢制約の相違は，下肢の運動学および運動力学的変化に影響を及ぼすこと（Etnyre 2007），静的姿勢におけるLight touch（102g以下，以下LT）は，直立姿勢を安定させることなどが報告されている（Kouzaki 2008）。しかしながら，起立動作における上肢（以下，右示指）およびLT位置の相違が動的姿勢制御戦略に及ぼす影響に関する報告は少ない。そこで，本研究は，右示指およびLT位置の相違が，起立動作における姿勢制御戦略に及ぼす影響について検討することを目的とした。

【方法】

一般健常男子大学生12名（年齢21.8±3.0歳）を対象とし，被験者に左右2台の地面反力計（AMTI社製，100Hz）上で，椅座位から起立動作を快適な速さで5回実施させた。その様子を光学式3次元自動動作解析装置（Motion Analysis社製，100Hz）のカメラ6台で計測した。椅子の高さは下腿長に合わせ，右示指の位置は立位時における大転子の高さに応じて定位させ，左上肢は体側とした。LT有は，大転子の高さの計量器に右示指で接触させ，LT無は計量器より3cm空間上で保持させた。なお，試技は1）LTの有無，2）右示指位置の側方（右5趾先端より15Cm外側）および前方（側方位置から15cm前方），3）開閉眼，を組み合わせた8試技を無作為に計測した。被験者間比較を行うため，地面反力の鉛直における値の最小値（起立開始）から上後腸骨棘が最初の高値を示した時点（終了）を起立動作とし，これを100％に規格化した。得られた身体分析点の3次元座標値を用いて，キネマティクス的変数を求めた。また，逆動力学演算を行うことで，キネティクス的変数を求めた。なお，本研究では関節角速度とトルクの乗算を関節トルクパワーとし，さらに関節トルクパワーを時間積分することで関節トルクによってなされた仕事を求めた。得られた83試技の評価量を，多元配置分散分析を用いて条件ごとに比較した。また，足関節の仕事量のピーク値と身体重心加速度の減速のピーク値の関係をSpearmanの相関関係を用いて比較した。有意水準は5%未満とした。

【結果】

足関節の正仕事は，右示指位置前方の方が側方より有意に高値であった（p＜0.01）。また，重心加速度の減速局面におけるピーク値と足関節トルクパワーのピーク値出現時点の間には負の相関がみられた（側方r＝0.75，p＜0.01，前方r＝0.89，p＜0.01）。LT有無および開閉眼で比較したものは有意な差はなかった。

【結論】

右示指位置が前方のとき，椅座位から立位における鉛直方向の重心加速度を減速させる局面において，足関節の正仕事は底屈筋群の求心性収縮によるエネルギー生成能を増加させることで，姿勢制御戦略を変化させていたことが示唆された。このことから，定位された右示指位置の相違が起立動作における足関節筋群の活動に影響を及ぼし，動的な姿勢制御戦略を変化させることが示唆された。

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【はじめに，目的】タンデムスタンス（以下タンデム）における手指先のLight touch（102g以下，以下LT）は，身体の動揺を減少させることが報告されている（Rabin 1999）。また，身体動揺が減少するためには，手指先に向けられた注意が必要とされ（Vuillerme 2006），求心性感覚情報の入力が関与する（Kouzaki 2008）。そこで本研究の目的は，タンデムにおける手指先からの感覚情報および位置の相違が姿勢制御戦略に及ぼす影響について，バイオメカニクス的手法を用いて明らかにすることとした。【方法】一般健常男子大学生6名（年齢20.2±0.8歳）を対象とし，被験者に2台の地面反力計（AMTI社製，100Hz）上で，タンデム（左下肢前）を50秒間保持させた。その様子を光学式3次元自動動作解析装置（Motion Analysis社製，100Hz）のカメラ6台で計測した。試技は，1）LTの有無，2）手指先の位置が側方（後下肢の第2足趾先端の位置で小指から15cm外側）および前方（側方位置から15cm前方），3）視覚の開閉眼を組み合わせた8試技とした。LT有は，大転子の高さの計量器に右示指で接触させ，LT無は計量器より5cm空間上で保持させた。同時に表面筋電計（Kissei Com Tech社製，1000Hz）を用いて，左右の中殿筋，内側広筋，前脛骨筋およびヒラメ筋の筋活動を計測した。得られた足圧中心を用いて累積移動距離，面積および平均速度を求め，これらを身体動揺の指標とし，地面反力を時間積分したものを力積，被験筋の活動を時間積分したものを筋活動量とした。48試技の動揺指標，力積および筋活動量を，多元配置分散分析を用いて条件ごとに比較した。有意水準は5%未満とした。【結果】LT有と無で比較した場合，動揺指標および前後方向の力積は，LT有のほうが無より有意に低値であった（p＜0.01）。一方，指先位置が側方の場合，前下肢では前後方向および鉛直方向の力積は，前方と比較して有意に低値であった（p＜0.01）。また，後下肢では累積移動距離および前後方向の力積は，前方と比較して有意に低値であった（p＜0.01）。次いで，指先位置が前方の場合，前下肢では累積移動距離は，側方と比較して有意に低値であった（p＜0.01）。また，後下肢では鉛直方向の力積およびヒラメ筋の筋活動量は，側方と比較して有意に低値であった（p＜0.01）。【結論】LT有では，前および後下肢の動揺を減少させ姿勢を安定させることが示唆された。次いで，手指先位置が側方では後下肢を，前方では前下肢の動揺を減少させ，姿勢を安定させることが示唆された。また，後下肢のヒラメ筋の筋活動を調整することで，前および後下肢の制御戦略を変化させることが考えられた。以上のことから，注意が向けられた手指先位置の相違がタンデムにおける身体動揺を制御する筋活動に影響を及ぼし，前および後下肢の機能的役割を変化させることが示唆された。

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【はじめに，目的】わが国は高齢社会に伴い多くの高齢脊髄損傷者が増加しているが,在宅障害者は医療施設と同様の積極的な理学療法を受けることは環境の違いにより難しい。国内外で古くから,脊髄損傷者に対し様々な電気刺激法を用いた理学療法は行われている。介護保険開始以降,在宅理学療法は拡大しているが,理学療法効果を科学的検証した知見は少ない。今回,在宅高齢脊髄損傷者の1症例に対し,シングルケースデザインABA法を用い,電気刺激療法を用いた効果を,三次元動作解析で検証した報告をする。【方法】対象者は胸髄下位の脊髄炎により両下肢不全麻痺を呈している要介護2の70歳女性である。発症後10年経過し,通所介護を週2回利用しているのみで,医療施設における理学療法は受けていない。通常移動はローテーター型歩行器を屋内外で利用しているが,監視下で10m独歩は可能である。介入方法は,志波らが開発した電気刺激と随意刺激を組み合わせた筋力強化法であるハイブリッドトレーニングシステムを用い,膝屈伸運動20分を週2回6ヶ月間行った。電気刺激療法が歩行動作に及ぼす影響について,介入前,介入6ヵ月後,介入終了後6ヵ月後にKinematicsおよびKinetics的解析を行った。【倫理的配慮，説明と同意】本研究は久留米大学倫理委員会の審査を受けた。対象者に対し研究の説明を行い,途中中止の申し出が可能であることも伝え同意を得た。【結果】電気刺激療法介入前と介入終了後6ヶ月後の力学的評価量を比較すると,左下肢支持期前半における地面反力前後成分が大きな負の値を示した。また,左下肢支持期における足関節外転および膝関節外旋角度が増加し,右下肢支持期前半における股関節伸展角度が増大した。下肢関節トルクは,右下肢支持期における足関節背屈-外転,膝関節屈曲,股関節外転トルクが増大した。また,左下肢支持期における足,膝および股関節外旋トルクが大きく減少した。【考察】電気刺激療法介入後の歩行動作において,右下肢では,股関節伸展および外転筋群の活動が増加すること,左下肢では内旋から外旋位となり,外旋筋群の活動が減少することが示唆された。このことは,接地時の衝撃力を示す地面反力前後成分に抗する筋活動が出現していることを示すものである。以上のことから,電気刺激療法を用いたハイブリッドトレーニングシステムは,歩行時の筋活動量を増加させるため,訪問理学療法の有益な治療法の1つであることが示唆された。【理学療法学研究としての意義】訪問理学療法は拡大しているが,提供する理学療法内容は乏しい問題点も挙げられる。今回,新しい物理療法技術を集中的に実施した効果を科学的に検証出来たことは,訪問理学療法の発展に繋がると考える。

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