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クエリ検索: "松尾由美子"
6件中 1-6の結果を表示しています
  • ―本格的なデジタルアーカイブを目指して―
    牟田 昌平, 小林 昭夫
    情報管理
    2002年 45 巻 7 号 477-483
    発行日: 2002年
    公開日: 2002/10/01
    ジャーナル フリー
    アジア歴史資料センターは,2001年11月30日,独立行政法人国立公文書館の組織として開設された。アジア近隣諸国との相互理解促進のために,政府が所蔵する戦前の公文書から,アジア諸国との関係資料をインターネットで「いつでも」「どこでも」「だれもが」「無料」で検索し画像データとして利用できる本格的なデジタルアーカイブである。閣議決定から開設まで2年間,最新の技術動向を踏まえながらも,できるかぎり既存の確立した技術を応用し,手書き文書も含めた文字情報の内容検索と閲覧,印刷,画像データダウンロードに機能を集中した情報提供システムである。本論では,センターの情報提供システムの特長と言える最新の画像圧縮技術を導入した画像提供システム,歴史用語と英語に対応する専門辞書,検索情報を充実させるための原文情報や英文検索対応の目録システムを中心に紹介する。
  • 前川 紀雅, 森本 昌宏, 森本 充男, 打田 智久, 白井 達, 吉岡 愛, 森本 悦司, 古賀 義久
    日本ペインクリニック学会誌
    2009年 16 巻 2 号 148-152
    発行日: 2009/05/25
    公開日: 2011/09/01
    ジャーナル フリー
    脳脊髄液減少症は起立性頭痛を特徴とし,脳脊髄液の減少により生じる.これに対する治療法として,硬膜外自家血注入法(自家血注入)が広く用いられているが,硬膜外生理食塩液注入法(生食注入)が診断法の1つとして推奨されている.筆者らは,2カ月から30年間脳脊髄液減少症に罹患していた10症例(外傷性8症例,特発性1症例,脊麻後頭痛1症例)の治療としてX線透視下に生食注入(造影剤との混合注入)を行い,その有効性について検討した.これらのうち6例では自家血注入の既往があり,RI脳槽シンチグラムで4症例で髄液の漏出,5症例で早期膀胱内集積があった.生食注入により起立性頭痛,視機能異常や耳鳴りなどの症状はすべての症例(7症例では1回,3症例では2回の施行)で改善した.以上より,脳脊髄液減少症に対して保存的療法が奏効しないときには,生食注入は試みてよい治療法の1つであると考えられた.
  • 山田 繁代
    日本静脈経腸栄養学会雑誌
    2019年 34 巻 5 号 311-315
    発行日: 2019年
    公開日: 2020/01/30
    ジャーナル フリー

    静脈栄養法や経腸栄養法が導入されて約半世紀が経過した。その間、静脈栄養輸液剤・経腸栄養剤、使用する器具・器材が次々と開発され、また、マニュアルやテキストも多く発行され、栄養管理は方法として確立し、質的にも飛躍的に向上した。今日に至るまで医療現場で医師、看護師、薬剤師、管理栄養士たちは、中心静脈栄養(total parenteral nutrition;以下、TPNと略)、経腸栄養(enteral nutrition;以下、ENと略)管理において種々のトラブルや合併症に遭遇し、その都度改善に向けて取り組みをしてきた。なかでも患者に一番近い存在である看護師は、患者が安全で効果的にTPN・ENを受けられるよう、試行錯誤を繰り返しながらその管理法を確立してきた。さらに患者のquality of life(以下、QOLと略)向上のため周期的輸液法や在宅静脈栄養法を導入するなど、その時々のニーズに応えられるよう学びながら工夫を重ねながら実践してきた。ここでは私が、看護師として栄養療法にどうかかわってきたかについて述べるとともに、日本静脈経腸栄養学会初代看護師部会長としての活動について振り返ってみる。

  • 大竹 晶子, 高橋 浩一郎, 七沢 潔, 濵田 考弘, 原 由美子
    放送研究と調査
    2022年 72 巻 3 号 2-38
    発行日: 2022年
    公開日: 2022/04/20
    研究報告書・技術報告書 フリー
    電子付録
    2021年夏、東京に4度目の緊急事態宣言が出される中、東京オリンピック・パラリンピックが開催され、時を同じくして新型コロナウイルスの第5波が到来した。4年に1度の国際スポーツ大会の開催と同時に、同じ国内で医療崩壊が起こるという想像しがたい事態と、そこに至る過程を、テレビはどのように報道したのか。番組メタデータに基づく量的分析と、開催前、開催直後、感染爆発期の3つの時点の番組視聴に基づく質的分析により検証した。 その結果、会期中のテレビの新型コロナ報道が、ニュースの時間配分量、報道スタンス、テレビが本来果たすべき機能など、さまざまな面において東京オリンピック・パラリンピックの影響を受けていたことがわかった。
  • 蘇生
    2002年 21 巻 3 号 195-229
    発行日: 2002/10/10
    公開日: 2010/06/08
    ジャーナル フリー
  • 環境感染
    1999年 14 巻 1 号 46-105
    発行日: 1999/01/18
    公開日: 2010/07/21
    ジャーナル フリー
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