1997年12月に京都で開催された気候変動枠組条約第3回締約国会議 (COP3) において採択された「京都議定書」の約束を果たすため, エネルギー多消費産業である紙・パルプ産業の地球温暖化対策への取り組みは重要な課題である。しかしながら, 最近の景気低迷による企業収益悪化の影響を受け, 環境対策に対する投資が懸念される状況にある。そのため, 紙・パルプ産業においても環境問題に対処するだけでなく産業競争力を強化することが不可欠である。このような我が国紙・パルプ産業を取り巻く状況を乗り越えていくためにも, 紙・パルプ産業の現状と直面する課題を十分に認識しておく必要がある。以上の観点から, 地球温暖化問題に関する政府の取り組み, 紙・パルプ産業の現状と課題, 産業競争力強化に向けた方策などについて述べる。

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燃費改善効果の大きい直噴ガソリンエンジンが普及しつつある．しかし，微粒子物質の排出が問題視されており，その原因は主に筒内の液面燃焼とされている．本研究では筒内の液面燃焼をイソオクタン・トルエン2成分混合燃料を用いて模擬的に再現し，トルエンの混合割合がすすの生成特性にどの様に影響を与えるかを検証する．

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六方晶Ce_2_Pt_6_Ga_15_は、これまでの0.3Kまでの物性測定により非フェルミ液体的挙動が報告されていているが、その基底状態は明らかになっていなかった。我々は、より低温の磁気測定を行うことにより基底状態が非磁性の重い電子状態である可能性が高いことを明らかにした。講演ではこれらの結果の詳細を報告する。

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【はじめに，目的】リハビリテーション職は，住民が人生の最後まで住み慣れた地域で自分らしく暮らすことを目指す地域包括ケアシステムの中で重要な役割を担うが，理学療法士が個人や職場単位で実現できることは限られていることから，ネットワーク作りが重要である。大田区理学療法士会は3点（①医療・介護職の顔と顔の見える連携の推進，②介護予防事業を中心とした地域事業等の窓口，③地域のリハビリテーション職種のスキルアップ）を実現するために発足した。今回は，その経過と活動の報告をする。【方法】①準備委員会の設立：平成26年3月より準備委員会を立ち上げるために，7施設11名の有志が集まり会議・研修会の準備を実施。同年7月には大田区在勤の全理学療法士を対象に研修会・施設間交流目的に懇親会を実施。参加者101名。②大田区理学療法士会準備委員会設立（全3回会議開催）：同年12月より19施設27名の有志による大田区理学療法士会準備委員会となる。③大田区理学療法士会発足：平成27年3月24日に発足式典を挙行し，参加者180名（大田区在籍の理学療法士の約60％）が参加。【結果】大田区内（4ブロック）の各ブロックが担当し，知識・技術の向上を目的とした研修会を実施している（4回/各ブロック/年）。対外的活動では，大田区介護支援専門連絡会などへの参加，茨城県つくば市の理学療法士との意見交換，大田区開催のおおた福祉フェス2015への後援・ボランティア参加などを行った。対外的活動を通して，医療・介護職種との連携や介護予防事業や行政などから問い合わせを受けるなど地域包括ケアシステムの中で当会の位置づけが芽生えてきている。【結論】地域包括ケアシステムを推進するためには，他の医療・介護職種や区民と連携を深める機会を積極的に設け当会の活動を周知するとともに，大田区内の理学療法士がさらに地域活動に興味を抱く研修会などの開催の活動が必要である。

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キラルな三方晶ErNi_3_Al_9_型構造をもつDyNi_3_Ga_9_とアキラルな六方晶Sc_0.67_Fe_2_Si_5_型構造をもつDy_2_Pt_6_Ga_15_は類似した結晶構造を持つ。我々はこれらの物質を比較しながら研究しており、これまでに双方の物質で複数の磁気相を持つことを明らかにした。本研究ではDyNi_3_Ga_9_およびDy_2_Pt_6_Ga_15_の電流磁気効果を測定し、磁化と比較した結果を報告する。

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【はじめに，目的】高齢者における睡眠は加齢性変化によって中途覚醒の増加，午睡の増加，睡眠効率の低下などが認められる。高齢者の中でも認知症の前駆段階である加齢関連認知的低下（以下，Aging-associated Cognitive Decline：AACD（Levy R, 1994））者と類似概念の軽度認知障害高齢者において，健常高齢者より日中の眠気が弱い傾向であるという結果が示されている（Jia-Ming Yu, 2009）が，AACD者の睡眠の特徴を示したものは少ない。そこで本研究の目的は，健常高齢者とAACD者の夜間睡眠と日中の眠気を比較し，違いを明らかにすることとした。

【方法】対象はA県B市在住の認知症の確定診断がなされている者と要支援・要介護者を除く65歳以上の高齢者116名で，B市の広報誌と基本チェックリストの返送により募集した。除外基準は認知症の可能性（Five Cognitive Functions（以下，ファイブ・コグ）の総合ランク得点が5～10点），うつ症状（Geriatric Depression Scale-15が5点以上），睡眠剤の使用，脳血管障害による片麻痺・高次脳機能障害，データ欠損がある場合とした。調査は郵送で自記式アンケート，会場でファイブ・コグを実施した。調査項目は基本属性，認知機能（ファイブ・コグ），主観的な睡眠習慣や睡眠の質（ピッツバーグ睡眠質問票日本語版（以下，Japanese version of Pittsburgh Sleep Quality Index：PSQI-J）），日中の眠気（日本語版Epworth Sleepiness Scale（以下，Japanese version of ESS：JESS））である。分析方法はファイブ・コグの総合ランク得点が15点を健常群，11～14点をAACD群として，2群においてPSQI-JとJESSの総得点はMann-Whitney U Test，カットオフ値を基準とした良否はχ二乗検定を行った。なお，有意水準は5％未満とした。

【結果】健常群37名，AACD群18名の計55名（男性：18名，女性：37名）を選定し，AACDの出現頻度は母集団の19.83％，基本属性（年齢：健常群72.73±4.91歳，AACD群73.50±4.96歳，教育年数：健常群12.62±2.74年，AACD群12.72±2.08年）に有意差は認められなかった。除外者は，認知症の可能性4名，うつ症状41名，睡眠剤の使用7名，データ欠損9名であった。2群において，PSQI-Jの総得点と良否（健常群31名，AACD群16名），JESSの良否（健常群35名，AACD群16名）に有意差は認められなかったが，JESSの総得点（健常群35名，AACD群16）に有意差（p=0.003）が認められ，健常群に比べ，AACD群の日中の眠気が弱かった。

【結論】高齢者において健常群とAACD群の主観的な睡眠習慣や睡眠の質に差は認められなかったが，健常群に比べ，AACD群の日中の眠気が弱かった。

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【はじめに，目的】我が国では，急速な高齢化に伴い，高齢者の身体機能及び健康寿命の延伸が重要な課題となっている。それに対し近年，地域在住高齢者における中年期の運動習慣と身体機能や認知機能の関連については多くの報告がある。しかし，中年期からの運動継続の有無と高齢期の身体機能，精神的健康度および社会的紐帯の関係を調査しているものは少ない。そこで本研究では，中年期の運動習慣の有無と，高齢期の身体機能，精神的健康および社会的紐帯の低下の関連を横断的に検討することを目的とした。

【方法】対象は神奈川県内R公園でのラジオ体操会会員から募集し，2016年の身体機能測定及び質問紙調査に参加した地域在住高齢者79名（男性：43名，女性36：名，平均年齢：76.64±8.01歳）とした。調査項目は基本属性として年齢，性別，体格指数を調査した。身体機能測定は5m快適・最大歩行速度，Timed Up and Go Test（TUG），開眼片脚立位時間，握力，立位体前屈，膝伸展筋力を実施した。精神的健康度の指標として，WHO-5精神的健康状態表，社会的紐帯の指標としてLubben social network scale短縮版（LSNS6）を調査した。中年期以降の運動習慣については独自に作成した調査表（30歳代・40歳代・50歳代の各運動歴の有無・頻度）を用いて調査した。中年期以降の運動習慣を，30歳代以降のすべてにおいて週1回以上運動していたと答えた群を運動継続群（継続群），30歳代以降の3期において少なくとも1つの年代で週1回以上運動していなかったと答えた群を非運動継続群（非継続群）と分類した。そして，身体機能・精神的健康度・LSNS6の各項目について2群間の比較に対応のないt検定を用いた。

【結果】調査に参加した者のうち，継続群は36名（45.6%），非継続群は43名（54.4%）であり，基本属性に有意差は認められなかった。対応のないt検定の結果，継続群は非継続群に比較し5m最大歩行時間（継続群：2.29±0.28秒，非継続群：2.45±4.11秒，p＜0.05）とTUG（継続群：4.70±0.64秒，非継続群：5.15±1.15秒，p＜0.05）の2項目で有意に成績がよかった。その他の項目には2群間で有意な差は確認されなかった。

【結論】本研究では地域在住高齢者を対象に，中年期からの運動継続の有無と身体機能，精神的健康・社会的紐帯の関係を横断的に検討した。結果として，中年期からの運動継続群は非継続群に比して5m最大歩行速度・TUGにおい成績良好であった。このことから中年期からの継続的な運動習慣を有している高齢者においては，高齢期の身体機能が高く維持されることが示唆された。

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【はじめに，目的】脊柱後彎変形は加齢に伴う姿勢変化であり，身体機能（Antonelli, 2004）やQuality of lifeの低下（Miyakoshi, 2003）に関係がある。しかし，脊柱後彎変形の経年での変化についての報告は少なく，それに伴う身体機能及び精神的健康度との関連も明らかとなっていない。そこで本研究では，運動習慣のある地域在住高齢者を対象として，5年間の身体機能及び精神的健康度の変化と，脊柱後彎角度の変化と身体機能および精神的健康度の関連を明らかにすることを目的とした。【方法】対象は神奈川県S市のラジオ体操会会員から募集し，2010年及び2015年の追跡調査に参加した地域在住高齢者41名（男性21名，女性20名，平均年齢76.5±5.5歳）とした。参加者には体力測定と質問紙調査を実施した。調査項目は，年齢，性別，脊柱後彎角度，握力，開眼片脚立位時間，立位体前屈，Timed Up and Go Test，5m最大および通常歩行時間，膝伸展筋力，Weight Bearing Index（WBI），WHO-5精神的健康度評価表（WHO-5），Fall Efficacy Scale International（FESI）を調査した。解析は，2010年及び2015年の調査結果を性別毎でWilcoxon符号付順位和検定により比較した。また，脊柱後彎角度の5年間の変化量と追跡調査時の各調査項目について，Spearmanの順位相関係数を用い分析した。【結果】男性では脊柱後彎角度（2010年平均±標準偏差；162.4±5.2度/2015年平均±標準偏差；160.6±4.4度，p=.049），開眼片脚立位時間（42.32±23.1秒/33.43±26.5秒，p=.004），握力（38.0±6.9kg/33.0±7.9kg，p＜.01），立位体前屈（4.5±7.1cm/0.9±7.2cm，p＜.01），FESI得点（26.0±9.9点/31.0±12.15点，p=.01），女性では脊柱後彎角度（165.6±7.8（度）/160.1±5.1（度），p＜.01），握力（25.3±2.5kg/23.6±2.3kg，p＜.01），立位体前屈（13.0±6.7cm/11.2±7.3cm，p=.021），WHO5得点（20.4±3.2点/18.8±4.1点，p=.025），WBI（61.1±16.3%/52.6±12.8%，p＜.01）となり2010年調査に比較し2015年調査で有意な低下が確認された。しかし，5m最速歩行時間（2.41±0.4秒/2.21±0.5秒，p=.04）は有意に向上した。また，脊柱後彎角度の変化量との相関では，2015年調査時の握力（r=-.359，p=.021，n=41），膝伸展筋力（r=-.383，p=.015，n=40）の2項目で有意な低い相関関係が確認された。【結論】運動習慣のある地域在住高齢者においても5年の経年による身体機能の低下及び転倒恐怖感の増大が明らかとなった。しかし，5m最速歩行時間に向上がみられることから，一般的な加齢による身体機能変化とは異なる傾向が示された。また，一般高齢者を対象とした先行研究（Furuna, 1998）と比して，身体機能の低下率は同様であるが，ベースライン時の数値が高値を示していることから，運動習慣を有することで加齢に伴う身体機能低下の影響を最小限に抑制されることが示唆された。また，脊柱後彎角度の変化量と握力，膝伸展筋力に有意な相関が確認されたことから，脊柱後彎の進行と全身の筋力低下に何らかの関係があることが示唆された。

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比較的稀な鼠径部子宮内膜症の1例を経験した.症例は40歳女性で,月経に一致した右鼠径部の疼痛を伴う腫瘤を認めた.病歴と画像診断より本症を疑い手術を行った.腫瘤は子宮内索より発生しており,広範囲にわたる腫瘤摘出術を施行した.病理組織学的所見で子宮内膜症と確定診断した. 1年3カ月後の現在に至るまで再発を認めていない.本症の本邦報告例は自験例を含め41例で,その好発年齢は平均で39.0歳,右側に多い傾向がある.術前に本症と診断したのは32%で,月経に一致した疼痛を伴う腫瘤という病歴がその診断に有効である.治療はほぽ全例に腫瘤摘出術が行われているが, 1例に再発を認めている.手術に際しては取り残しのない広範囲の腫瘤摘出術が重要であると考えられた.本症例の概略と41例の集計に検討を加え報告する.

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情報技術の進展により、消費者は店舗だけでなくインターネットを通じた買い物をするようになっている。その結果、自宅やオフィスへの配送需要が急激に増加している。そこで本研究では、消費者の購買行動の変化が都市の配送活動へ与える影響を明らかにすることを目的とする。その結果、以下の点が明らかとなった。第一に食料品のような最寄品は実店舗で発注し実店舗で受取をし、衣料品のような買回品はインターネットで発注し自宅で受取る。第二に、インターネットショッピングの増加は、配送活動を増加させるとともに、買い物交通を減少させる。第三に、配送需要を抑制するためには、リードタイムの延長や受取場所の変更が重要である。

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インターネットの普及・発展に伴い、買い物行動・サービス利用のサイバー空間への移行が進んでいる。それは結果的に実空間にも影響を及ぼすが、その全体像を的確に評価するには、過去からの推移を累積的に把握する必要がある。本稿では過去の想起に基づくレトロスペクティブ調査を実施することで、その影響特性を総計として明らかにした。調査の結果、書籍購入は既存中心市街地から移行が進んだのに対し、衣服購入ではむしろ郊外ショッピングセンターからの移行が多いことが示された。また、サービスの中でも銀行や保険等が、移行数の多い分野であることなどが明らかとなった。

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【はじめに，目的】高齢期には，身体機能の低下，職業からの引退などの社会的役割の変化，配偶者や友人の死別などが影響し，精神的健康低下が生じやすいとされている。精神的健康が低いことは，閉じこもりとの関連（椛，2011）や，将来に基本的および手段的日常生活活動能力障害の生じるリスクが高まること（Iwasa， 2009）が報告されており，精神的健康低下が健康寿命低下につながると考えられた。健康寿命延伸のためには，精神的健康低下を防ぐとともに，良好な精神的健康を維持するための予防策が必要となる。本邦では精神的健康が高いことに関連する因子として，健康度自己評価が良いこと（岩佐，2007）や，週2回以上の運動習慣を有すること（谷口，1993）が報告されている。しかし，これらの先行研究では対象が一般地域在住中高齢者であり，運動習慣のある地域在住中高齢者に着目した報告は少ない。そこで本研究では，運動習慣のある地域在住中高齢者における，3年後の精神的健康状態と，その変化に影響を与える因子の検討を目的とした。【方法】対象は，神奈川県内のラジオ体操会会員から募集し，ベースライン調査（2011年）とフォローアップ調査（2014年）に参加した地域在住中高齢者58名（男性31名，女性27名，ベースライン時平均年齢72.2±4.7歳）とした。対象者には体力測定および質問紙調査を実施した。調査項目は運動機能として握力，膝伸展筋力，開眼片脚立位時間，5m最大および通常歩行時間，円背指数，精神的健康の指標としてWHO-5精神的健康評価表（以下，WHO-5），転倒自己効力感の指標として国際版転倒関連自己効力感尺度，ラジオ体操以外の定期的な運動実施（以下，運動）の有無，身体における疼痛の有無を調査した。WHO-5は25点を満点とし，得点が高いほど精神的健康が良好であることを意味する尺度である。なお，分析にあたり，性別（男性：0，女性：1），運動・疼痛の有無（有：1，無：2）では，それぞれダミー変数を用いた。統計解析では，まず3年後のWHO-5得点増加・維持群，低下群の2群に分類し，両群のベースライン時WHO-5得点をStudentのt検定を用いて比較した。次にフォローアップ時からベースライン時のWHO-5得点を減じた変化量として⊿WHO-5得点を算出し，⊿WHO-5得点とベースライン時の各調査項目との相関をPearsonの積率相関係数を用いて分析した。⊿WHO-5得点を従属変数，⊿WHO-5得点と相関を示した上位3項目を独立変数とし，重回帰分析を行った。なお，有意水準は5％未満とした。【結果】3年後のWHO-5得点増加・維持群は35名（60.3％），低下群は23名（39.7％）であった。ベースライン時WHO-5得点は，増加・維持群で17.6±4.0点，低下群で19.3±3.2点であり，両群間に有意差はみられなかった。⊿WHO-5得点と相関を示した上位3項目は，運動の有無（r=-0.271，p＜0.05），疼痛の有無（r=0.264，p＜0.05），5m最大歩行時間（r=0.180，p=0.176）であった。⊿WHO-5得点と相関を示した運動の有無，疼痛の有無，5m最大歩行時間を独立変数，ベースライン時の年齢，性別，WHO-5得点を調整変数，⊿WHO-5得点を従属変数とし，重回帰分析を行った結果，⊿WHO-5得点に寄与していたのは，運動の有無（標準化係数β=-0.319）であった（重決定係数R²=0.326）。【考察】本研究では対象者の6割において，3年後の精神的健康が維持，向上し，その要因としてラジオ体操以外の定期的な運動の実施が挙げられた。地域在住中高齢者において，3年後の精神的健康低下の防止には，ベースライン時の最大歩行速度が速いことが影響している（井出，2010）と報告されているが，本研究では歩行速度を含め，身体機能において⊿WHO-5得点に寄与する項目はなかった。高齢者におけるグループ活動への参加は，健康度自己評価が良いこと，信頼できる人間関係量が多いことと関連している（安田，2007）。今回ラジオ体操以外の運動実施がグループ活動であるかについては言及できないが，運動実施時に周囲の人との交流が生じ，健康度自己評価改善や，信頼できる人間関係量増加につながり，3年後の精神的健康に好影響を与えた可能性が考えられた。【理学療法学研究としての意義】健康寿命延伸のためには，精神的健康低下の予防が重要である。本研究では運動習慣のある地域在住中高齢者における，3年後の精神的健康の変化に関連する因子を検討したことで，今後予防的介入を検討するための一助となると考えられ，理学療法学研究としての意義は高いと考えられた。

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