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クエリ検索: "水防"
7,070件中 1-20の結果を表示しています
  • ──次世代を担う若年層へ水防の継承──
    栗本 恒雄
    水利科学
    2015年 58 巻 6 号 43-62
    発行日: 2015/02/01
    公開日: 2017/06/02
    ジャーナル フリー
  • Hiroshi YOKOTA, Yoshikazu AKIRA, Ema KATO, Jian-guo DAI
    生産研究
    2009年 61 巻 4 号 665-668
    発行日: 2009年
    公開日: 2009/08/05
    ジャーナル フリー
     海洋環境下に位置するコンクリート構造物を対象に, 吸
    水防
    止材を塗布することによる劣化防止効果を確認することを目的に, 暴露試験を実施した.その結果, 用いた5種類の吸
    水防
    止材のいずれにも延命化効果が認められた.ただし, ひび割れの発生時期によってひび割れ中への塩化物イオンの浸透性は異なり, 吸
    水防
    止材の種類によって防水効果が異なる傾向を示した.また, 鉄筋の防食効果も異なることが明らかとなった.これらのことから, 吸
    水防
    止材を塗布することで構造物の延命化は期待できるが, その効果は吸
    水防
    止材の種類によって異なることが予想される.[本要旨はPDFには含まれない]
  • *江端 信浩, 久保 純子
    日本地理学会発表要旨集
    2012年 2012s 巻 P1301
    発行日: 2012年
    公開日: 2013/03/08
    会議録・要旨集 フリー
    近代的な治水工法の限界が認識されるにつれ、氾濫を受容する伝統的治水工法が再評価されている。中でも、水害防備林(以下、
    水防
    林)は多様な機能を持つとされる。近年の研究を見ると、大熊(1997)が
    水防
    林を再評価し、治水対策に積極的に活用するよう提言している。また長尾(2004)は、茨城県久慈川流域において、
    水防
    林の地形発達機能について検討した。本研究では、
    水防
    林が今日まで維持されている木津川流域に注目し、その要因を明らかにすることを試みた。 対象地域は、淀川水系木津川流域の京都府木津川市及び三重県伊賀市である。周辺の地質は、花崗岩と堆積岩の接する地域で、盆地の周辺に大阪層群も分布する(尾崎ほか2000)。また下流域における支流は、著しく天井川化したものが多い(大矢・久保1993)。研究手法については、まず、明治時代以降現在までの新旧地形図読図を通して木津川流域の
    水防
    林の分布の変遷をたどり、次に、
    水防
    林の分布と地形・地質との関係を考察した。さらに、流域の市町史等の歴史、国土交通省等への聞き取り調査を基に、
    水防
    林がどのように維持・管理されてきたかを明らかにした。調査の結果、第一に、
    水防
    林の消長の状況は、木津川流域内でも地域により大きな差異が見られることがわかった。上流部では明治期以降
    水防
    林が激減する傾向が見られたのに対し、下流部の加茂・木津では、
    水防
    林の大半が残されてきた。 第二に、木津川流域の
    水防
    林の維持・管理には行政・地域住民の双方が寄与してきたことを明らかにした。1669年に徳川家綱が植栽させた
    水防
    林は、御藪・御立藪(木津川市)と呼ばれ、明治以降は国有林となり、現在でも林野庁が管理している。このように行政が
    水防
    林の維持・管理に寄与してきた一方、江戸時代以来流域の住民が
    水防
    林の保全を訴え、維持を行ってきた。だが、
    水防
    林の管理状態は一様ではない。林野庁の管理する国有林は状態が良好だが、その他の
    水防
    林は、状態にばらつきがある。堤防等の整備に伴い、
    水防
    林の重要性は低下したかに思われるが、近年国交省によりその治水効果が認められた
    水防
    林もある。また、
    水防
    林に隣接する茶畑等の畑地利用は継続され、国有林管理の際に伐採されたマダケが、東大寺二月堂のお水取り用の松明として利用される例もある。こうした
    水防
    林の持つ今日的意義を踏まえ、
    水防
    林をいかに維持・管理していくかが今後の課題である。 
  • 渡辺 一夫
    森林計画学会誌
    1997年 29 巻 25-34
    発行日: 1997/09/30
    公開日: 2017/09/01
    ジャーナル フリー
    洪水を防ぐ目的で河川に沿って植えられたり管理されている森林が水害防備林(以下
    水防
    林と略す)である。河川改修の進んだ現在,
    水防
    林の面積は減少する過程にあるが,今日においてもその意義は存在すると考えられる。そこで福島県にある阿武隈川支流荒川の
    水防
    林を例に取り,その過去と現在の利用のあり方を通して,
    水防
    林の今日的な意義について検討した。荒川
    水防
    林は一部が「水林自然林」として遊歩道などが整備され,レクリエーションの場として活用されている。この事例からみて
    水防
    林は,散策や森林浴,自然観察や環境教育,河原でのキャンプなど多様なレクリエーション活用の可能性を持っている。また,荒川の
    水防林は江戸時代以前から住民自身の手による水防
    活動の中心として活用されてきたもので,自主防災といわれる自立性の高い防災活動の一環であった。今日日本では堤防に対する信頼が高まったため,住民自らの力で水害を防ぐという「
    水防
    」の意識が低下しつつある。その意味で
    水防林は水防
    の思想と技術を伝達する文化財的な意義を持っている。
  • 馬場 操
    水利科学
    1978年 22 巻 5 号 76-89
    発行日: 1978/12/01
    公開日: 2020/04/16
    ジャーナル フリー
  • -淀川水系木津川を中心事例に-
    *江端 信浩
    日本地理学会発表要旨集
    2013年 2013s 巻 P076
    発行日: 2013年
    公開日: 2013/09/04
    会議録・要旨集 フリー
    1. はじめに 洪水を堤防内で処理する河道改修方式による治水が限界視されて久しく(岸原・熊谷, 1977), また生態系への影響等,河川環境に配慮した治水が求められている中(河川審議会,1996), 氾濫を受容する伝統的治水工法が再評価されてきている(大熊1997など).中でも,水害防備林(以下,
    水防
    林)は,経済面・農業面でも寄与するなど,治水機能以外にも多様な機能を持つとされている(上田1955など).ただ,
    水防
    林は全国的には減少の傾向にある(渡辺,1998).本研究では,
    水防
    林が今日まで維持されている木津川流域に注目し,その背景を明らかにし,
    水防
    林の今日的な意義と活用可能性について検討する.対象地域は,淀川水系木津川流域の山城盆地(京都府木津川市),上野盆地(三重県伊賀市)である. 2. 研究手法 明治時代以降現在までの新旧地形図読図を通して木津川流域の
    水防
    林の分布の変遷をたどり,次に,
    水防
    林の分布と地形・地質との関係を考察した.さらに,流域の市町史等の歴史,国土交通省や林野庁等への聞き取り調査を基に,
    水防
    林がどのように維持・管理されてきたかという点について明らかにした. 3.結果・考察 
    水防
    林の消長の状況は,流域内でも地域により大きな差異が見られた.上野盆地下流部の岩倉狭窄部手前では
    水防
    林の大半が消失したが,山城盆地では,
    水防
    林の大半が残されてきた.上野盆地下流部では狭窄部手前で三川が合流するため,氾濫が常態化し,上野遊水地事業の着手に伴い
    水防
    林がほぼ一掃されたが,山城盆地では,硬岩の分布や地形の相違の影響を受けて生じた水衝部付近,支流の天井川沿いを中心に,
    水防
    林を活かした治水がなされてきた.ただ,上野盆地でも上流部では
    水防
    林の残されている箇所が多く,霞堤や堤内地の水田とともに遊水機能を発揮し,遊水地を補完する役割を担っている.また,上流・下流ともに,破堤地形や旧河道など水害が発生しやすい箇所や,堤防の整備状況が不十分な箇所にも
    水防
    林は分布していることがわかった.木津川
    水防
    林の持つ機能は,上記のような
    水防
    機能に止まらない.流域の
    水防
    林のマダケは,上流部の上野盆地においては,江戸時代から昭和時代にかけて伊賀傘(和傘)の原料として使用され,一方,下流部の山城盆地でも南山城地域の竹材生産額において一定の割合を占めるなど,流域全体で経済的機能を果たしてきた.近年では竹材の持つ経済的価値は低下したものの,現在ではその文化的意義が注目される.伊賀傘は現在でも上野天神祭で使用されており,山城盆地の御立薮国有林のマダケは東大寺お水取り用の松明として活用され,伝統行事において一定の役割を担っている.  また,ダムによる治水の生態系への悪影響が懸念される中(河川審議会,1996),
    水防
    林の持つ環境的機能も注目される.
    水防
    林は.上述の遊水機能に加え,浄化(ゴミ除去)作用を持ち,さらに河川景観の要素ともなっている. 以上のような
    水防
    林の多面的機能を河川管理者や流域住民が認識し, 適切に管理・保全していくことが今後一層重要になってくるであろう.
  • 内田 和子
    地学雑誌
    1994年 103 巻 4 号 401-403
    発行日: 1994/08/25
    公開日: 2009/11/12
    ジャーナル フリー
  • 風間 輝雄
    日本土木史研究発表会論文集
    1988年 8 巻 184-192
    発行日: 1988/06/20
    公開日: 2010/06/15
    ジャーナル フリー
    洪水時の
    水防
    活動は、治水施設の機能を補完し、洪水氾濫の防止に重要な役割を果たす。今日、各地で
    水防
    態勢の強化が図られているが、過去の
    水防
    の組織や態勢をふりかえってみることが重要である。本研究は、江戸時代から明治前期まで、明治中期から戦前まで及び戦後から現在までの3期に分け、
    水防
    組織・態勢の変遷を分析するものである。
    江戸時代以来の
    水防の歴史をふりかえると今後の水防
    の課題として次のような結論が得られた。
    (1)
    水防
    の組織・態勢は、治水施設や地域社会の状況にかかわらず、弛緩していく傾向にあり、たえずこれを強化するように努める必要がある。
    (2)
    水防
    工法は旧来の方法を人海戦術で行わざるをえず、その実施にはヒトとモノが必要であるが、地域社会の変貌に伴って従来
    水防
    団員の大部分を占めた消防団員が滅少しているところから、
    水防
    工法を実施する要員を確保することが最大の裸題である。
  • 海老原 友基, 山本 陽子, 板垣 修
    河川技術論文集
    2022年 28 巻 409-414
    発行日: 2022年
    公開日: 2022/09/01
    ジャーナル フリー

    甚大な洪水災害が全国で頻発しており,地域社会による

    水防
    活動の重要性が増している.地域の
    水防
    団・自治体へのヒアリング調査を行い,従来の電話やメール,無線機器,SNSによる連絡体制では迅速な情報共有や多数の情報を適切に整理することにおいて課題を抱えており,状況が切迫する中でも活用できる情報集約・共有ツールの必要性について意見が出された.
    水防
    活動で使用するツールとして必要とされる機能についてヒアリング調査をもとに整理し,ウェブにアクセスできるパソコンやスマートフォン,タブレットで使用できる情報集約・共有ツールを作成し,3市で試験運用を行った.試験運用では
    水防
    訓練における活用のほか,緊急時における情報俯瞰ツールとしての活用がなされた.

  • 風間 輝雄
    日本土木史研究発表会論文集
    1985年 5 巻 163-168
    発行日: 1985/06/25
    公開日: 2010/06/15
    ジャーナル フリー
    洪水時の
    水防
    活動は、治水施設とともに洪水氾濫の防止に重要な役割を果たす。今日、各地で
    水防
    態勢の強化が図られているが、その際、過去の時代に
    水防
    の組織や態勢がどのようにつくられたかを振り返ってみることも必要であろう。本研究は、江戸時代から明治前期まで、明治中期から戦前まで、戦後から現在までの3期に分け、それぞれの時代について
    水防
    組織の成立と変遷を分析する。今回は江戸時代から明治前期を対象とし、信濃川筋白根郷、大井川下流右岸、木曽三川輪中地帯を取り上げる。
    江戸時代における
    水防
    態勢の特徴を整理すると (1) 江戸時代には
    水防
    態勢はよく整備され、その内容も今日とあまり変らず、今日の原型をなしている。(2)
    水防
    は、地域住民だけでなく為政者にとっても重要な課題であり、為政者は
    水防
    態勢の強化にたえず努めた。(3)
    水防
    は農村ばかりでなく、都市の生活にとっても重要であった。
  • 水山 高久
    砂防学会誌
    1993年 46 巻 2 号 58
    発行日: 1993/07/15
    公開日: 2010/04/30
    ジャーナル フリー
  • -三重県紀宝町を対象として-
    飯塚 智哉, 横田 憲寛, 畔柳 昭雄, 菅原 遼
    日本建築学会計画系論文集
    2016年 81 巻 730 号 2683-2691
    発行日: 2016年
    公開日: 2016/12/30
    ジャーナル フリー
     The primary purpose of this research is to get a hold of the polders that are embanked from the flood control project. And the secondary goal is to show how the flood control projects influence the living environment by grasping the overall situation on the population and number of houses at the Kihocho, Mie Prefecture after the project is being performed.
     First of all, Japan suffers from the flood damage frequently every once in a while. People are fighting the flood since centuries ago. However, flood control is still a major problem today even with proper technology and equipment due to the increase of precipitation these couple of years. Then, the government of Japan founded a flood prevention organization in December 2015 to help people to change their way of thinking towards flood disaster.
     To begin the investigation, a bibliographic and hearing survey is performed throughout the flood controls project that completed around the nation. After that, an actual investigation is performed around the basin of the Ainoya River in Kihocho, Mie Prefecture after the disaster. Finally, another bibliographic and hearing survey is conducted to capture the data of the population and number of houses in Kihocho. As a result, the numbers of population and houses increases after the flood control project is performed, and on the other hands, the population decreases as the flood strike. And the data shows the growth in the number of houses after the flood occurs in the year of 1997 and 2011. Next, by focusing on the landform, the damage from the flood is lower on the highlands. However, when the damage from the flood occurs during an unpredictable situation leads to a decrease in the number of households. And the lowland area that suffers great damage from the flood also tends to have a significant reduction in the number of houses. We have confirmed that many homes in the region are being rebuilt and also raising their levels to prevent the damage from the flood.
     Therefore, it is critical to get prepared for yourself instead of depending heavily on the flood control by the government.
  • 風間 輝雄
    日本土木史研究発表会論文集
    1986年 6 巻 138-146
    発行日: 1986/06/25
    公開日: 2010/06/15
    ジャーナル フリー
    洪水時の
    水防
    活動は、治水施設の機能を補完し、洪水氾濫の防止に重要な役割を果たす。今日、各地で
    水防
    態勢の強化が図られているが、その際、過去の時代に
    水防
    の組織や態勢がどのようにつくられ、改善されたかを整理することが必要である。本研究は、江戸時代から明治前期まで、明治中期から戦前まで、戦後から現在までの3期に分け、それぞれの時代について
    水防
    組織の成立と変遷を分析する。今回は明治中期から戦前までを対象とし、利根川下流左岸、信濃川下流、大井川下流右岸、木曽三川輪中地帯を取り上げる。
    明治中期から戦前までの時代の
    水防
    態勢の特徴を整理すると (1) 近代的地方制度の整備を背景として広域的
    水防
    組織が成立したが、実質的な
    水防
    活動は旧来の村を単位として行われた。(2)
    水防
    態勢の強化にかんし、行政の各部局の連携は必ずしも十分ではなかった。(3) 情報や指令の伝達には鐘、太鼓等の前近代的な手段によらざるをえなかった。
  • -此花区、港区、大正区を事例に
    小野 明寿香, 岡 絵理子
    日本都市計画学会関西支部研究発表会講演概要集
    2016年 14 巻 113-116
    発行日: 2016年
    公開日: 2017/05/31
    研究報告書・技術報告書 オープンアクセス
    近い将来、大阪ベイエリアは南海トラフ地震による津波で被害を受けるとされており、地域住民を巻き込んだ防災コミュニティの構築や津波避難施設の確保が必要である。 しかし、産業構造の変化により、大阪ベイエリアに立地するからこそ成り立つ生業に就きその職場の近くで住まう人々が減少し、「
    水防
    団」に入団する等して、自ら街を守るという意識を持った住民は少なくなったと考えられる。 そこで本研究は、現在ベイエリアに住む人々の防災意識を確認し、大阪ベイエリアで生活する住民の職住環境が変化する中で、そこで暮らす住民の生活と付随するべき防災意識との結びつき方を調査し、今後の地域防災のあり方を提案することを目的とする。
  • 山下 琢巳
    地理学評論
    2002年 75 巻 6 号 399-420
    発行日: 2002/05/01
    公開日: 2008/12/25
    ジャーナル フリー
    本研究は天竜川下流域を事例に,江戸時代末期から明治時代まで,流域住民によって担われてきた
    水防
    活動と,堤防,水制工の維持・補修工事や河川改修といった河川工事の実態を検討し,流域住民の治水事業への関わり方の変容を明らかにすることを目的とした.考察に際しては,
    水防
    活動,河川工事,共に中心的な役割を果たした
    水防
    組合の活動内容に注目した.江戸時代には,
    水防
    活動と河川工事の実施主体に明確な区分がなく,いずれも天保
    水防
    組に加入する村の村請けによって行われていた.明治初・中期になると,
    水防活動は水防
    組合が行い,河川工事は下流域の業者が請け負うものへと変化した.また明治中期より開始された内務省直轄の河川改修により,天竜川下流域では水害そのものが相対的に減少した.その結果,明治末期には流域住民の参加する
    水防
    組合の諸事業が機能しなくなっていた.河川法が制定された明治中期以降の天竜川下流域では,内務省や静岡県が治水事業を統括していく過程で水害は減少したが,住民の治水事業への関わりが稀薄となり,
    水防
    組合の活動が次第に形骸化していったことが明らかとなった.
  • 山本 陽子, 武内 慶了, 板垣 修
    河川技術論文集
    2021年 27 巻 563-568
    発行日: 2021年
    公開日: 2021/11/05
    ジャーナル フリー
  • 岩田 武彌太
    造船協會年報
    1898年 1899 巻 3 号 37-41_1
    発行日: 1898年
    公開日: 2009/09/04
    ジャーナル フリー
  • 中山 實
    日本建築学会構造系論文集
    1998年 63 巻 514 号 27-34
    発行日: 1998/12/30
    公開日: 2017/02/02
    ジャーナル フリー
    To prevent staining and efflorescence thought to be caused by the migration of water containing staining agents and soluble salts in stone, it was considered that the migration of the water in the stone must be controlled. It was believed that this could be achieved by treating stone surfaces with a barrier penetrant which has water repellency. Experiments testing five parameters were carried out. Although the scope of this research covered short term observation of the effect of barrier penetrant treatment and long term stain prevention was not confirmed, on granite the silicone type acrylic derivative polymer barrier penetrant and the alkyl-alkoxy silane type barrier penetrant were seen to prevent changes in appearance and to prevent efflores- cence. Staining and efflorescence of stone for buildings occurs frequently and a solution to these is urgent for stone work quality assurance. Knowledge obtained in this research is essential information.
  • 岡田 銀河, 中村 晋一郎
    土木学会論文集B1(水工学)
    2019年 75 巻 2 号 I_43-I_48
    発行日: 2019年
    公開日: 2020/11/16
    ジャーナル フリー

     

    水防
    活動は,治水事業に合わせて地域の洪水被害の軽減にとって極めて重要な対策であり,人的資源を考慮しつつ効果的に実施される必要がある.しかし,これまで
    水防
    活動はその地域性の強さもあり定量的な評価は行われてこなかった.そこで本研究では,
    水防
    活動を定量的に評価することを目的として,
    水防団が水防
    活動を実施する必要がある仕事量,それを実施するために必要な
    水防
    活動量,そして洪水のピークが当該地点まで到達するまでのリードタイムの3つの要素を考慮して
    水防
    活動の評価手法を構築し,この手法を用いて木曽川下流域を対象にシナリオに応じたシミュレーションを実施した.

  • 増本 隆夫
    農業農村工学会誌
    2010年 78 巻 9 号 755-758,a1
    発行日: 2010年
    公開日: 2019/01/08
    ジャーナル フリー

    気候変動に伴う災害リスクの軽減のために,豪雨時の大氾濫に焦点を絞り,低平水田地帯が持つ洪

    水防
    止機能の考え方や機能評価法の妥当性について検討した。また,その機能が運用された事例を紹介して,超過洪水時に水田の洪
    水防
    止機能を利用する流域管理方法に関する提案を行った。ここでは,まず,その洪
    水防
    止機能をマクロに評価する方法を紹介し,実際に発生した東海豪雨や新潟豪雨に伴う氾濫を例に,その機能評価法の妥当性について検討するとともに,異常洪水に対する適応策としてその機能を利活用する流域管理方法を示した。特に,検討の中心として,低平水田地帯の大氾濫を焦点に,水田や農業用排水施設が持つ洪
    水防
    止機能を積極的に利活用する方法を提案した。

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