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クエリ検索: "河野正男"
52件中 1-20の結果を表示しています
  • 生産費に考慮を拂ひたる硝酸法稻藁パルプの製造
    下田 功, 河野 正男
    繊維素工業
    1940年 16 巻 10 号 328-335
    発行日: 1940年
    公開日: 2009/11/09
    ジャーナル フリー
  • 稻藁三段硝酸蒸解法に於ける使用藥品の消費に就きて
    下田 功, 河野 正男
    繊維素工業
    1942年 18 巻 5 号 156-172
    発行日: 1942年
    公開日: 2008/11/27
    ジャーナル フリー
  • 禾本科植物に對する硝酸蒸解法の適否に就きて
    下田 功, 河野 正男
    繊維素工業
    1941年 17 巻 2 号 76-77
    発行日: 1941年
    公開日: 2008/11/27
    ジャーナル フリー
  • 針葉樹、濶葉樹、禾本科植物の硝酸蒸解に對する態度及び各硝酸パルプ中のペントザンに就きて
    下田 功, 河野 正男
    繊維素工業
    1941年 17 巻 11 号 434-438
    発行日: 1941年
    公開日: 2008/11/27
    ジャーナル フリー
  • 硝酸三段蒸解法に依リ製造せる稻藁パルプよリヴィスコーズの製造
    下田 功, 河野 正男
    繊維素工業
    1941年 17 巻 6 号 233-237
    発行日: 1941年
    公開日: 2008/11/27
    ジャーナル フリー
  • 稻藁よりペントザン含有量少きパルプ及びフルフロールの製造に就きて
    下田 功, 河野 正男
    繊維素工業
    1941年 17 巻 11 号 439-443
    発行日: 1941年
    公開日: 2008/11/27
    ジャーナル フリー
  • 稻藁の硝酸蒸解に際してパルプと同時にフルフロールを得る可能性に就きて
    下田 功, 河野 正男
    繊維素工業
    1941年 17 巻 2 号 78-80
    発行日: 1941年
    公開日: 2008/11/27
    ジャーナル フリー
  • 下田 功, 河野 正男
    繊維学会誌
    1944年 1 巻 1 号 40-45
    発行日: 1944/01/20
    公開日: 2008/11/28
    ジャーナル フリー
  • 芦谷 恒憲, 有吉 範敏, 宮近 秀人
    産業連関
    2006年 14 巻 3 号 58-70
    発行日: 2006/10/30
    公開日: 2015/03/24
    ジャーナル フリー
    地域における環境と経済の相互関係を体系的に把握するため,2005年12月に内閣府は「地域における環境経済統合勘定の推計作業に関する研究会」を設置し,パイロット・スタディとして兵庫県を対象に「地域版ハイブリッド型統合勘定」の開発と試算を行った.この勘定は,基本的には経済活動を貨幣表示し環境負荷を物量表示する日本版ハイブリッド型統合勘定に準拠したものであるが,廃棄物処理活動などの地域が共有する諸問題を明示できるよう設計されている点に特徴がある.本稿では,兵庫県版ハイブリッド型統合勘定の概要を紹介するとともに,今後の利活用の可能性について言及することとしたい.
  • 四方 康行, 北田 紀久雄
    農林業問題研究
    2008年 44 巻 3 号 436-448
    発行日: 2008/12/25
    公開日: 2011/09/05
    ジャーナル フリー
    We considered the outline of introduction and implementation of environmental accounting at companies and other organizations. Many companies disclose their environmental accounting data in accordance with the guidelines of the Ministry of the Environment in environmental reports. However, there are no farms introducing environmental accounting into management, because the guidelines do not apply to farm management directly when the farm size is very small. Environmental accounting in farm management has to contain indicators for farm products transportation (food miles), energy productivity, water use productivity, farm products nutrition balance at farm, and so on, besides three main statements: (1) environmental conservation cost, (2) environmental conservation benefit, (3) economic benefit associated with environmental conservation activities. We can use environmental accounting by farm management for not only disclosure purposes but also to determine the agricultural environmental policy. Uses of the agricultural policy are the direct payment to environmental conservation activities and an appropriate evaluation of agriculture environment assets. It is our task from now on to construct a concrete environmental accounting method in farm management.
  • 金谷 健, 宮腰 裕章
    環境システム研究論文集
    2006年 34 巻 327-334
    発行日: 2006/10/10
    公開日: 2010/06/04
    ジャーナル フリー
    企業における環境報告書等の公表媒体 (冊子, HP) 選択の実態と理由, 公表内容の推移を, 日経300に挙げられている企業の中の6業種 (食品, 化学, 電気機器, 機械, 建設, 商社) を対象として, 企業アンケートおよび各企業の環境報告書等の内容分析によって調査した.
    調査の結果, 公表媒体がHP主体の企業は現在, 約3割, 今後は約5割と予想に比べそれほど多くなかった. これは「費用の増大」, 「人員労力の問題」などのデメリットのためと推測される. また公表内容については, 冊子は「社会的取組」の情報量が, HPは「サイト別データ」と「環境マネジメント」情報が, それぞれ顕著な増加傾向にある.
  • 小林 麻理
    現代監査
    2021年 2021 巻 31 号 70-77
    発行日: 2021/03/31
    公開日: 2022/01/22
    ジャーナル フリー

    本稿は,会計の機能と目的が,社会を構成するすべての組織に適合すること,しかも社会経済活動の総体は,政府を含むさまざまな組織の経済活動の有機的なつながりによって機能しており,さまざまな組織,主体相互の社会的関係性の中では,アカウンタビリティが重要な意義を有することを論じて,会計自体が社会の基盤であり,それゆえ,会計教育そのものが社会インフラと位置付けられなければならないことを強調する。

  • ――大分県宇佐市のケースとBSC の導入可能性――
    望月 信幸, 佐藤 浩人, 加藤 典生
    メルコ管理会計研究
    2015年 7 巻 2 号 25-35
    発行日: 2015年
    公開日: 2015/11/27
    ジャーナル フリー
     指定管理者制度は,施設の設置者である地方公共団体と管理者である民間企業が,協働によって指定管理施設を運営していく官民協働事業であり,近年における地方財政の悪化や地方経済の停滞から脱却し,地域活性化を促進するための1つの起爆剤として考えられている。ところが,様々な問題から現時点では指定管理者制度による事業が地域活性化に貢献しているとは言えない状況であり,その問題の一因には,目的意識や求められる役割の異なる地方公共団体と民間企業を適切に評価するための業績評価体制が整備されていないことが根底にあると考えられる。
     この点についてさらに検討を進めると,地方公共団体は採算性だけではなく公共性を重視し長期的視点を志向しているが,民間企業では採算性が重視され,毎年度提出が求められる事業報告書や長くて5年の協定期間という制約もあり,短期的視点になりがちであることが明らかとなった。本稿では,地方公共団体の目的や役割と民間企業の目的や役割を明確にするとともに,両者がどのように補完され,両者の目的を反映した業績評価指標をどのように構築すべきかについて,宇佐市の指定管理施設を対象に継続調査を行い,明らかとなった内容をもとに戦略マップを作成・検討した。
     最後に,このように官民がネットワークを構築し協働で事業運営を行っている指定管理者制度では,「協定」または「地域概念」にもとづいたネットワーク組織が構築され,取引関係の存在を必要条件としないとき,組織間管理会計の概念とは異なった新たな管理会計理論が必要とされる。そこで,構築されたネットワーク組織に対する新たな管理会計理論について,メゾ管理会計の概念が適用できるかどうか検討の余地があることを示した。 
  • 何 萍萍, 小池 正雄
    森林計画学会誌
    2005年 39 巻 1 号 39-48
    発行日: 2005/03/30
    公開日: 2017/09/01
    ジャーナル フリー
    近年,経済の発展に伴い,世界各国は環境会計を重視してきている。世界的に見ても企業では環境管理を導入してきており,ISO14001が広く普及し,その一環として環境会計が導入されてきている。森林は地球環境の中で非常に重要な役割を果たしている。そのため,最適な森林環境を作ることが重要なプロジェクトといえ,そのコスト,効果に関する分析は重要といえる。そのために環境会計を森林管理に導入することは有効と思われる。しかし,この領域の研究が現時点においてはほとんど行われていないのが現状である。本研究において,森林環境会計の背景,役割,枠組みおよび森林環境会計のコストと効果を示した。環境会計の視点および林業会計の視点から分析すると,森林環境管理への環境会計の導入は有効である。
  • 古井戸 宏通
    水資源・環境研究
    2017年 30 巻 2 号 28-29
    発行日: 2017年
    公開日: 2017/12/29
    ジャーナル フリー
  • 河野 正男
    繊維素工業
    1940年 16 巻 5 号 170-174
    発行日: 1940年
    公開日: 2009/11/09
    ジャーナル フリー
  • 林 岳
    システム農学
    2007年 23 巻 1 号 47-55
    発行日: 2007/01/10
    公開日: 2017/04/17
    ジャーナル フリー
    マクロ環境会計は、国または地域を対象とし、経済活動と環境の関係を体系的に記述する環境評価ツールで、海外を含め各国において開発が進められている。マクロ環境会計を農林業に適用することで、貨幣単位もしくは物量単位で国または地域における農林業と環境の関係を包括的に捉えることができ、対象地域における環境情報を体系的に記述し、国民や地域住民さらには農林業経営者にわかりやすく農林業の生産活動と環境の関係を示すことができる。しかしながら、マクロ環境会計は未だ開発途上の段階にあり、実際に数値を計上し、分析ツールとして利用するためには、未だいくつかの課題が残されている。また、農林業への適用に関しても、同様に解決しなければならない課題がある。例えば、農林業独特の機能である多面的機能の存在は、それまでマクロ環境会計が対象としてきた環境負荷の計測という領域を越え、環境便益の計測も必要となる。したがって、農林業にマクロ環境会計を適用するためには、会計フレームワークを改良し、農林業向けの環境会計を新たに構築する必要がある。マクロ環境会計を農林業に適用する研究事例は、これまでにいくつかあり、それぞれの分析目的に応じて会計フレームワークを改良し利用しやすくしている。本稿では、マクロ環境会計の仕組みを解説し、農林業と環境の影響を評価した研究事例を紹介する。
  • 橋本 征二
    廃棄物学会誌
    2007年 18 巻 4 号 222-230
    発行日: 2007/07/31
    公開日: 2010/05/31
    ジャーナル フリー
    廃棄物会計といわゆる環境会計。この二つの取り組みは, ともに環境会計という枠組みの中に位置づけられながら, 少し違った方向に発展してきたと思われる。廃棄物処理事業を対象とした環境会計を考えたとき, 両者の手法は補完的な関係にあるのではないか。本稿では, このような視点をもとに, いわゆる環境会計の枠組みや, その公共部門への適用にあたっての論点をレビューし, 廃棄物会計といわゆる環境会計の統合に向けた課題を以下のように整理した。 (1) 地方自治体の廃棄物処理事業は, それ自身が環境保全のための活動であり, すべてのコストを環境保全コストとして把握するのが妥当である。その上で, 廃棄物処理事業を個別の要素に分解し, どのような活動にどれだけのコストが掛けられ, それによってどのような環境保全効果や経済効果が得られているかを明確にすることが重要である。 (2) フロー情報のみに基づく環境会計では, 環境対策資産や環境負荷の蓄積が評価されず, 誤った解釈や意思決定を導きかねない。したがって, ストックに関する情報も枠組みに含めるべきである。
  • ―大分県・心臓障害者の自然歴に関する研究(その2)―
    児玉 俊一, 稙田 太郎, 古城 正人, 高橋 長海, 末松 祐, 中根 正勝
    医療
    1973年 27 巻 1 号 68-73
    発行日: 1973/01/20
    公開日: 2011/10/19
    ジャーナル フリー
  • 曽 偉
    地域学研究
    2008年 38 巻 3 号 777-788
    発行日: 2008年
    公開日: 2009/04/14
    ジャーナル フリー
    Generally speaking, economic activities are the origin of the environmental problem. Various kinds of natural resources are spent by economic activities, while a large quantity of waste is discharged during the course to the natural world. Hence, it is important to evaluate comprehensively the devoted natural resource and released waste within the economic activities and clarifies the relation between them so as to grasp the environmental problem precisely. Above all, there is big significance to draft and carry out effectively environment economic integration policy.
    The previous study is excellent which shows that how much natural resource is consumed and how much waste article is drained by the kind of economic activities in the Toyama and Hokkaido individually. And from a point of view,the previous study is beneficial to improve the policy of area environment economy.
    In addition, by the estimation of SEEA (System for Integrated Environmental and Economic Accounting), I mainly evaluate the quantities of the discharged waste articles such as NOX and the decrease quantities of natural resources such as the forest. The evaluation method used is of maintenance cost method (technically, I use it to calculate the expense which I would spend as I take measures, and to evaluate environment load) And the evaluation rate achieved by this indirect method is called imputed environmental cost.
    In this paper, the relation between economy and environment of Nagasaki is evaluated by SEEA method in basis of the previous study of Toyama and Hokkaido. There are five natural resources atmosphere, water, forest, land, underground resources and what discussed in the Hokkaido version [4] taken as the object of imputed environmental cost. Comparing to the previous study, the imputed environmental cost caused by the exchange of CO2 is estimated in this paper. And in this basis, economic activities, industry structure of Nagasaki, and the relation between economy and environment are considered in this paper according to several numerical value indexes.
    JEL Classification: R11, R13, R58
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