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クエリ検索: "琉球列島米国軍政府"
5件中 1-5の結果を表示しています
  • 中島 親寛, 池田 孝之, 小倉 暢之
    日本建築学会計画系論文集
    2003年 68 巻 566 号 105-111
    発行日: 2003/04/30
    公開日: 2017/02/09
    ジャーナル フリー
    The purpose of this paper is to make clear the following : (1) the Okinawa Housing Corporation was organized and this organization had the characteristic of housing project. (2) the Okinawa Housing Corporation had the characteristic technique and details of the planning management technology. (3) It is defined that the Okinawa Housing Corporation carried out a housing policy in postwar Okinawa The results are as follows : (1) The Okinawa housing corporation was an organization, which was able to do everything from construction to housing management in the background of legislation. (2) The main planning management technology had been carried out by established specifications. (3)The method of a continuous housing supply was carried out in the background of legislation, organization, and planning management technology.
  • 田上 健一
    日本建築学会計画系論文集
    2004年 69 巻 586 号 9-16
    発行日: 2004/12/30
    公開日: 2017/02/09
    ジャーナル フリー
    The purpose of this study is to analyze and evaluate the American style housings in Okinawa by looking at their reutilization to non-dwelling functions. As survey methods, observations of housings and interviews with residents were used. Some results are as follows: 1) The American style housings of off base were provided by private sectors under the regulation and specification of U.S. military base. 2) By the survey, 3,726 housings are still existing and 293 housings are reutilized to non-dwelling functions. 3) As the reutilization, 3 types of reutilize styles were observed and it shows the spatial diversity. 4) The reutilization process is divided by 3terms, releasing to the local resident at the beginning, increasing of local residents, and extension of reutilization. The utilization is greatly affected by the rectangle shape of the housing as the provision and the reutilized space assures the residents that they make the diverse and flexible life that is stemmed from their autonomous activities.
  • サンゴ礁保全とサンゴ礁漁業・養殖の両立をめざして
    鹿熊 信一郎
    地域漁業研究
    2007年 47 巻 1 号 137-160
    発行日: 2007/06/15
    公開日: 2020/12/04
    ジャーナル オープンアクセス

    東南アジアのサンゴ礁は危機的な状況にあるが,そのかく乱要因の第一に「漁業」があげられている。代表的な破壊的漁業である爆弾漁やシアン化合物漁以外にも,サンゴ礁魚類の養殖,篭漁,活魚流通,サンゴ養殖も生態系への悪影響が指摘されている。だが,サンゴ礁生態系のかく乱と回復のメカニズムが定量的に把握されていない状況で,生態系を保全する側の視点から,漁業や養殖を批判的に見る傾向が強すぎるのではないだろうか。そこで,サンゴ礁生態系に悪影響があると言われている,これらの漁業および養殖の概況を,漁業を維持する側の視点から,インドネシア,フィリピン,香港,沖縄で調べた。その結果,本来両立するべきサンゴ礁生態系とサンゴ礁漁業が対立するケースが多々みられた。だが,定性的には,篭漁の影響はそれ程大きくなく,魚類養殖・活魚流通も,生態系への十分な配慮の下に振興するべきだと判断した。爆弾漁,シアン化合物漁はやはり破壊的であり,かつ,伝統的な漁業を駆逐してしまう恐れがあるので,厳しく取り締まっていく必要があると考える。この際,4カ月間の集中的な取締で爆弾漁を一掃した沖縄の経験は参考となるだろう。また,沖縄では,白化,オニヒトデ,赤土汚染など,漁業以外の生態系かく乱要因の影響が漁業の影響よりも大きいと判断された。東南アジアでも,これらのかく乱要因への対策を強化していく必要がある。今後,漁業・養殖のサンゴ礁生態系への影響を定量的に調べ,生態系保全と漁業・養殖のバランスをとっていくことが重要だと考える。

  • 移動に注目したダークツーリズムの考察
    神田 孝治
    観光学評論
    2017年 5 巻 1 号 93-110
    発行日: 2017年
    公開日: 2020/01/13
    ジャーナル オープンアクセス
    本研究では、2000年代以降の社会科学において注目されている「移動論的転回」にかかる議論を参照しながら、観光のための場所が、多様な移動が関係するなかでどのようにして創り出されているのか、そしてその場所自体がいかに移動しているのか、といった点について考察した。こうした動的な様相を明らかにするにあたり、対象とする場所に意味の競合が見られる傾向にあるダークツーリズムに注目した。事例として、沖縄本島における墓地を対象とした観光について検討した。
    まずⅡ章では、戦前期における沖縄本島において、様々な移動を通じて墓地を対象とする観光がいかに生じたのかについて、大阪商船の役割や辻原墓地の観光地化に焦点をあてて考察した。続くⅢ章では、観光対象としての墓地の移動について、関連する諸移動や社会・政治的状況の変化に注目しながら、戦後における辻原墓地の整理や南部戦跡観光に焦点をあてて検討した。そしてⅣ章では、ダークツーリズムという概念そのものの移動をふまえ、沖縄本島における墓地を対象とした観光の新しい変化について論じた。
  • 水谷 知生
    地理学評論 Series A
    2009年 82 巻 4 号 300-322
    発行日: 2009/07/01
    公開日: 2011/08/25
    ジャーナル フリー
    現在,九州と台湾の間の島々を示す地域名称として「南西諸島」,「琉球諸島」,「薩南諸島」などが重層的に用いられている.本稿ではこの地域の地域名称の使用,浸透の経過を政治的な背景とともに明らかにした.「南西諸島」をはじめこの地域の島々の地域名称の多くは,明治期に海軍省水路部により付与されたが,「薩南諸島」は民間で用いられ,広く使われるようになった.地域名称は教科書類によって一般に浸透し,名称の整理には教科書検定制度が役割を果たした.奄美諸島は,江戸期には,薩摩藩の直轄領でありながら対外的には琉球領として扱われたが,明治初期の日清間での琉球領有を巡る論争の際,日本政府は「琉球諸島」を沖縄諸島以南と整理し,奄美諸島を含めないこととした.一方,第二次世界大戦後,米国は軍事上の必要性から奄美諸島以南を日本本土と切り離す意図を持ってこの地域をRyukyu Islandsとした.「琉球諸島」の名称の使用には特に政治的な意図が多く働いた.
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