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クエリ検索: "生活衛生同業組合連合会"
56件中 1-20の結果を表示しています
  • 西山 誠
    繊維製品消費科学
    2006年 47 巻 2 号 103-115
    発行日: 2006/02/25
    公開日: 2010/09/30
    ジャーナル フリー
  • 制度化の視点から
    藤﨑 朋子
    労働社会学研究
    2011年 12 巻 31-63
    発行日: 2011年
    公開日: 2022/04/15
    ジャーナル オープンアクセス
    This paper aims to examine the process by which barbers' techniques and labour became institutionalised in the formative years of the barber industry in Japan.) Drawing on secondary sources and interviews with the staff of a vocational school, the paper focuses on the role of a textbook on haircutting theory, which was widely consumed among barbers and students at barber schools and that was responsible for the consolidation of what was then considered to be standard techniques. The training of barbers, which had hitherto been based on the apprentice system, was unified into school education system during the 1950s that called for a partial amendment of the Barber Law. Meanwhile, with a view to ensuring barbers' effciency in work and management, the Barbers Union brought the theory and techniqucs of haircutting into modules at barber schools. The findings demonstrate that, although the standardised techniques of haircutting promised barbers rational labour, their uniformity turned so obsolete in the wake of Japan's consumer society in the 1970s onwards that they have held little appeal to students in hairdressing. As a result, the standardisation of barbers' techniques and labour has given rise to conflict, which has eventually led to the decline in the number of barbers in favour of beauticians.
  • 昭和中期の料理屋の組織及び分布に着目して
    久保 有朋
    都市計画報告集
    2021年 20 巻 3 号 334-340
    発行日: 2021/12/03
    公開日: 2022/06/08
    研究報告書・技術報告書 フリー

    花街は、日本の伝統文化を包括的に継承する希有な空間である。花街は大正から昭和初期、昭和中期に興隆期を迎えた。本研究では、当時全国屈指の花街地区数であった新潟県を対象として、資料の乏しさからこれまで明らかにされていなかった戦後興隆期における料理屋の組織及び分布の実態を明らかにする。主な調査結果は以下の通りである。(1)昭和38年時点で、新潟県内には料理業組合が少なくとも19地区の花街に存在していた。(2)料理屋の軒数について、昭和中期には574軒が県の料理業組合連合会に加盟しており、内約2割は現在も営業している。(3)料理屋の分布傾向として、一定の区画に集積していた地区が約9割であり、その多くは旧来の商店街や駅前周辺に立地する傾向が読み取れた。

  • ―クリーニング綜合研究所の事故品鑑定に見るその実態―
    梅澤 典子
    繊維製品消費科学
    2007年 48 巻 3 号 174-178
    発行日: 2007/03/25
    公開日: 2010/09/30
    ジャーナル フリー
  • 窪田 ひろみ, 本藤 祐樹
    日本エネルギー学会大会講演要旨集
    2013年 22 巻 8-4-2
    発行日: 2013/07/29
    公開日: 2017/03/22
    会議録・要旨集 フリー
    It has been identified that conflicts about the effects of hot spring by geothermal power generation and the insufficient of risk management option. Through continuous dialogue and negotiation, stakeholders should affirm a common recognition of the definition of effects on hot spring and formulate a mutual understanding regarding risk management option toward their common goals and vision of the future.
  • 小野 雅啓
    繊維製品消費科学
    2002年 43 巻 3 号 168-172
    発行日: 2002/03/25
    公開日: 2010/09/30
    ジャーナル フリー
  • 福島市飯坂温泉を例に
    遠藤 由莉, *初澤 敏生
    日本地理学会発表要旨集
    2017年 2017s 巻 104
    発行日: 2017年
    公開日: 2017/05/03
    会議録・要旨集 フリー
    東日本大震災においては、大量の被災者が広域かつ長期にわたる避難を強いられた。避難初期においては体育館等を利用した避難所が多数開設されたが、避難の長期化にともなって避難者の健康の維持など、さまざまな面で問題が発生した。これらの問題に対応するため、仮設住宅が建設されるまでの間、旅館等を活用した二次避難所が開設・運用された。二次避難所の開設は避難者支援の面では大きな効果を発揮したが、それを受け入れる旅館の側では、どのような課題があったのかは明らかにされていない。本研究では、二次避難所となった福島市飯坂温泉の旅館御調査から二次避難所の運営の課題について検討を加える。  2011年3月11日の発災直後、福島市内の避難所には合計約7000人が避難した。地域住民の避難はその後急速に減少したが、新幹線の不通によって多くの旅行者が避難所に滞在を強いられ、11日19時30分現在2316名が避難所に滞在していた。12日18時になると原発事故に伴う南相馬市からの避難者の受け入れが福島県から福島市に要請され、パルセ飯坂と十六沼体育館が広域避難所に指定された。この時点で、避難者は5661人に達した。しかし、避難の長期化にともなう諸問題の発生により、4月上旬から二次避難所への移転が進められることになった。  福島県では新潟県をモデルにして2010年11月に県と福島県旅館ホテル生活衛生同業組合、同組合に所属する各宿泊施設との間で「災害時における宿泊施設の提供などに関する協定書」が結ばれた。二次避難はこの協定に基づいている。  二次避難については3月20日に厚生労働省と観光庁から全国旅館ホテル
    生活衛生同業組合連合会
    を通して各都道府県の組合に災害救助法に基づく被災者の受け入れを求める要請がなされた。被災者の移動は国の責任で手配し、受け入れ施設では客室定員に準じて部屋の割り振りを行う。経費は1人に付き1日3食5000円を国と都道府県で負担することなどが決められた。  このような制度の下に二次避難所の開設が始まったが、協力施設は全県で約600施設、受け入れ人数は2万8千人程度にとどまった。また、二次避難が始まった後も避難地域は拡大し、避難地域の自治体は混乱を極めて避難者名簿の作成なども不十分なものにとどまった。そのため、飯坂温泉においては温泉旅館協同組合が仲介し、さまざまな情報を県や避難地域の自治体に提供して二次避難の支援を行った。  ここでは、大規模旅館の事例を紹介する。  A館は収容人員約650人の大規模旅館である。発災直後からライフラインが途絶えて休館したが、4月6日から二次避難者と警視庁の捜索隊の受け入れを開始した。A旅館は自家源泉を持っていたために、震災後も入浴客を受け入れることができた。警視庁の部隊も宿泊していたため、食事等もできるだけ普段通のものを用意したことから、食事の原価だけで1日あたり4000円ぐらいになり、利益はほとんど出なかった。また、この他に一般客の受け入れも行ったため、避難者のマナー問題等に対策を立てる必要があった。そこで、避難者に対してオリエンテーションを行い、避難生活中のマナーや規則について説明するとともに、避難者の生活空間と一般客のエリアを区分し、避難者向けの生活用サービスを提供するなどして、避難者の生活の利便性の確保と一般客の確保を両立させた。  二次避難者の受け入れにあたっては、避難者と旅館との間で守るべきルールを徹底したり、避難者と一般客の生活空間を分離したりするなどの配慮が必要になる。二次避難所の活用は避難者の負担を軽減するものであり、今後も活用の拡大が望まれる。そのためにも、これまでの経験から課題を洗い出し、対応策を検討しておくことが必要である。
  • ―衣服のトラブルと事故品の扱い―交錯するその常識・非常識―
    牛田 智
    繊維製品消費科学
    2009年 50 巻 4 号 323
    発行日: 2009/04/20
    公開日: 2016/04/26
    ジャーナル 認証あり
  • 石垣 陽, 三上 浩弥
    可視化情報学会論文集
    2023年 43 巻 4 号 9-14
    発行日: 2023年
    公開日: 2023/05/31
    ジャーナル フリー

    エンターテインメントイベントを楽しむ際の飛沫感染リスクを低減するため,1枚の紙から作れる飛沫抑制メガホン(DSM)を試作した.メガホンなし、通常のメガホン、DSM1(屈曲部1つ),DSM2(屈曲部2つ)の4パターンのサンプルで,フレームレート毎時30フレームで飛沫可視化実験を行った.その結果,メガホンなしでは,飛沫吐出直後に1フレームあたり最大250個の飛沫がカウントされたのに対し,通常のメガホンでは1/5まで減少し,DSM1ではさらに最大25個まで減らすことができた.さらにDSM2では,飛沫吐出前と比べてカウント数の増加は認められなかった.

  • 繊維製品消費科学
    2011年 52 巻 11 号 723
    発行日: 2011/11/20
    公開日: 2016/12/15
    ジャーナル 認証あり
  • 繊維製品消費科学
    2010年 51 巻 11 号 868
    発行日: 2010/11/20
    公開日: 2016/10/01
    ジャーナル 認証あり
  • 栗原 優佳, 岡崎 篤行, 田中 裕利子
    都市計画報告集
    2022年 21 巻 2 号 243-250
    発行日: 2022/09/09
    公開日: 2022/09/09
    研究報告書・技術報告書 フリー

    料亭とは芸妓を呼ぶ場所で、料亭は宴席以外にも冠婚葬祭や商談など日本人の生活とも密着していたが、近年では生活様式の変化などで廃業も続く。一方で、和食がユネスコ無形文化遺産に登録され、日本の伝統文化を包括的に継承する場所として料亭の価値は見直され始めている。そこで本研究は、全国約150カ所の料亭における築年数や構造などの建築的特徴及びランチやウェディングなどの運営実態を明らかにする。

  • 小野 雅啓
    繊維機械学会誌
    2002年 55 巻 5 号 P202-P206
    発行日: 2002/05/25
    公開日: 2009/10/27
    ジャーナル フリー
  • 桑野 富夫
    繊維製品消費科学
    2009年 50 巻 10 号 869-872
    発行日: 2009/10/20
    公開日: 2016/07/01
    ジャーナル 認証あり
  • *大澤 元毅, 林 基哉, 金 勲, 開原 典子, 阪東 美智子, 小林 健一
    空気調和・衛生工学会大会 学術講演論文集
    2015年 2015.8 巻 H-5
    発行日: 2015年
    公開日: 2017/11/15
    会議録・要旨集 フリー

    施設に住む高齢者のための出張理美容は、店舗営業に比べて実施形態や施術環境が多様なため、その知見整備が遅れている。本研究は、出張理美容が導入された施設での調査により現状と課題を明らかにし、建築・設備計画およびその衛生的・効率的運用の改善に資する情報の整備を図る。調査対象施設における理容・美容機能に焦点をあて、概要と施術の建築環境・仕様に関する資料を取りまとめ、平面計画・寸法・仕上げ等について考察を加え報告する。

  • 辻本 千春
    総合観光研究
    2012年 11 巻 1-8
    発行日: 2012年
    公開日: 2021/06/04
    ジャーナル オープンアクセス
    In the Nagayu natural hot spring district of Taketa city, Oita Pref., the number of day-trip tourists have been increasing since 1998 when the public hot spring ”Gozenyu” was established. However, the number of tourists who stay overnight have stayed constant in Nagayu. This study analyzes the reasons for increase of day trip tourists and the effects of a city subsidy system for public health related to using the hot spring. The results report that the 500yen subsidy hasn't helped to increase overnight guests to the district's hot springs, but has helped to increase the length of stay for overnights guests.
  • 早坂 信哉, 三橋 浩之, 早坂 健杜, 加藤 典嗣
    日本健康開発雑誌
    2025年 46 巻 21-27
    発行日: 2025/06/11
    公開日: 2025/06/11
    [早期公開] 公開日: 2024/10/28
    ジャーナル フリー

    背景・目的 最近日本において流行しているサウナ入浴法(サウナの後、水風呂に入浴するサウナ温冷交代浴)があるが、このサウナ入浴の自律神経への影響について学術的な研究は少ない。本研究では、浴槽を使った温冷交代浴とサウナ温冷交代浴を実施しそれぞれの前後で自律神経機能を測定し入浴法ごとの前後比較、入浴法による違いの群間比較をし、自律神経機能の変化を明らかにすることを目的とした。

    方法 浴槽温冷交代浴(40℃5分間全身浴→16℃冷水浴1分を2回繰り返し→最後は 40℃全身浴3分で終了)、サウナ温冷交代浴(90℃5分間サウナ浴→16℃冷水浴1分→休憩5分を2回繰り返し)を男女16名(男8名、女8名)に別日で行い、スマートウォッチ型デバイスで入浴前、入浴終了直後、入浴終了30分後に心拍を測定し、自律神経活動を解析した。それぞれの介入の前後比較、介入別の群間比較を二元配置分散分析で行った。

    結果 心拍数は浴槽温冷交代浴30分後(p=0.004)、サウナ温冷交代浴直後(p<0.001)、30分後(p<0.001)とも入浴前と比較し有意に低下していた。交感神経指標であるcoefficient of component variance low-frequency component / high-frequency component(CCVL/H)は浴槽温冷交代浴で入浴直後、入浴終了30分後に順次緩やかに低下していた。サウナ温冷交代浴では入浴直後に有意差(p=0.048)をもって急に低下した後、入浴終了30分後には横ばいとなった。群間比較では浴槽温冷交代浴と比較し、サウナ温冷交代浴の入浴直後で有意にCCVL/Hが低かった(p=0.011)。

    考察 サウナ温冷交代浴では高温サウナ室から冷水浴を行うことで大きな温度差で交感神経が強く刺激され、その後に自律神経反射として交感神経活動が抑制され副交感神経が亢進してCCVL/Hが入浴終了直後に大きく低下した可能性も考えられる。サウナ後の強いリラックス感はこうした自律神経活動の変化によってもたらされる可能性も考えられた。

  • 早坂 信哉, 三橋 浩之, 亀田 佐知子, 早坂 健杜, 石田 心
    日本健康開発雑誌
    2021年 42 巻 62-68
    発行日: 2021/06/16
    公開日: 2021/06/16
    [早期公開] 公開日: 2021/02/09
    ジャーナル フリー

    背景・目的 一般公衆浴場である銭湯を定期的に利用する者は幸福度が高いなどの心身への関連をこれまで筆者らは横断研究で報告してきた。銭湯は浴槽が複数あり温水単体による通常入浴の他、冷水浴を用いた温冷交代浴をしやすい環境にあるが、銭湯におけるこれらの入浴の効果を測定した研究は少ない。本研究では銭湯における通常入浴及び温冷交代浴の心身への影響を介入研究によって明らかにすることを目的とした。

    方法 同一被験者内前後比較試験として、成人男女10名を対象に、銭湯で通常入浴(40℃ 10分全身浴)、温冷交代浴(40℃3分全身浴→ 25℃1分四肢末端シャワー浴(2度繰り返し)→ 40℃ 4分全身浴で終了)をそれぞれ単回行い、入浴前後で16項目の心身の主観的評価項目、体温、唾液コルチゾール、オキシトシンを測定した。

    結果 前後比較では、心身の主観的評価項目では通常入浴は幸福感など11項目、温冷交代浴では13項目が入浴後に好評価となった。通常入浴では唾液コルチゾールが入浴後に有意に低下し(p=0.005)、前後の変化量は群間比較で温冷交代浴と比べて通常入浴が大きかった(p=0.049)。

    考察 通常入浴、温冷交代浴とも心身への主観的評価は入浴後に好評価となりいずれの入浴法でも心身へ良い影響を与えることが推測された。温冷交代浴の優位性が報告されることがあるが、本研究では通常入浴でも好影響が確認できた。

  • 北川 夏樹, 吉森 和城, 山本 俊行
    地域安全学会論文集
    2021年 39 巻 11-20
    発行日: 2021/11/01
    公開日: 2022/03/03
    ジャーナル フリー

    At the time of disaster, to keep the level of bath-support in each region, it is hoped to utilize private institutions. Indeed, many local governments contract agreements with several private institutions to get their supports. However, it is suspicious whether they can behave as bath-supporters or not in the disaster. In this study, we focused on local public baths and accommodations, and gathered cases of their activities in past disasters or contract of agreements with local governments. We also estimated the amount of bath-supports supplied by private institutions, by simulation in the real region. Furthermore, we researched some problems about participation of private institutions and considered how to resolve them.

  • 山口 庸子, 清井 えり子, 永山 升三
    日本LCA学会誌
    2010年 6 巻 3 号 209-216
    発行日: 2010年
    公開日: 2012/08/24
    ジャーナル フリー
    Objective. The most common professional cleaning services available today are professional dry cleaning, laundry, and wet cleaning. Many of the organic solvents used in dry-cleaning have been identified as factors contributing to global warming, destruction of the ozone layer, and groundwater contamination, among other problems, and are subject to legal restrictions and controls. Dry-cleaning remains an essential process, since it causes less damage to clothing than water-based cleaning. Requirements for clothing cleaning have grown increasingly restrictive as exemplified by the launch of the Carbon Footprint Pilot Project. Given these circumstances, this study seeks to estimate greenhouse gas emissions (in terms of GWP100) based on LCI analysis of each step of the cleaning processes and discusses methods for reducing emissions. Cleaning is an essential aspect of the usage stage of clothing and its life cycle. To help create a system for establishing carbon footprints for clothing products, this study also examines a wide range of public information sources related to CO2 emissions, based on cleaning site data collected in fiscal 2009.
    Results and Discussion. In the dry cleaning process, the electric power consumed by the various activities at cleaning agencies, the steam required for solvent recovery, steam required for pressing, and packing materials, including hangers and carrier bags, contribute significantly to overall CO2 emissions. At 0.369 kg-CO2eq per clothing, the CO2 emissions associated with the steam required for tetrachloroethylene recovery accounts for the highest fraction of CO2 generated. The results suggest CO2 emissions generated by tetrachloroethylene which used as the dry-cleaning solvent exceed those of petroleum-derived solvents. The results also show CO2 emissions from solvents can be suppressed by reducing the solvent consumption rate to 4% or 20%, which also reduces the generation of photochemical oxidants. In laundry processes, steam for pressing and drying in the finishing processes contributes significantly to CO2 emissions, followed by heating boilers, detergents, and cardboard use.
    Conclusions. The CO2 emissions generated by the dry cleaning process depend significantly on the types of solvents used. The steam required for solvent recovery contributes a large portion of these emissions, followed by the steam used in finishing processes. Improving boiler efficiency is a key factor in reducing CO2 emissions in both dry cleaning and ordinary laundry processes. This paper also proposes a flexible method for estimating cleaning-related CO2 emissions per clothing, based on a conversion proportional to weight, by accounting for differences in washing methods, finishing processes, and solvents.
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