１． 問題の所在

　日本におけるゲイ（男性同性愛者）ビジネスの集積地区に関する都市研究は，東京都新宿区に位置する新宿二丁目地区を中心として議論している（例えば，砂川2015, 須崎2019）．それゆえ，他のゲイビジネス集積地に関する先行研究はほとんどみられない．ただし，数少ない研究として，鹿野（2018）は大阪市のゲイバー集積地区を取り上げ，地区ごとにゲイバーの顧客の年齢層が異なることを指摘している．鹿野（2018）の指摘は，ゲイバーという同一の業種における差異が都市空間に反映されることを意味する．そこで，本報告では，1970年代後半の東京におけるゲイビジネスの分布を把握し，顧客の年齢層という視点から東京におけるゲイビジネスの空間分化の有無について検討する．

２． 研究方法

　ゲイビジネスの住所を特定するため『全国プレイゾーンマップ1978年版』を用いた．前者の資料にはゲイバーやショップなどの店名，電話番号，客層の年代などの情報に加え，一部の店舗では住所が公開されている．また，ゲイビジネスが集積する地域では，店舗の住所が非公開の場合でも入居するビルや目印となる施設が地図で示されている．そのような店舗については『ゼンリン住宅地図』と照合して住所を特定した．

　次に，『全国プレイゾーンマップ1978年版』において客層の年代について記載のあったゲイバー95店舗を「若年向け」，「中年向け」，「年配向け」，「若年・中年向け」，「若年・年配向け」，「中年・年配向け」「若年・中年・年配向け」に分類した．そして，店名，住所，客の年代を紐づけたデータベースを作成し，GISツールを用いて地図化した．

３． ゲイビジネスの分布

　1978年においてゲイビジネスが複数分布する地域は，大井町（3店舗），渋谷（4店舗），新橋（9店舗），池袋（25店舗），上野・浅草（96店舗），新宿（156店舗）である．新宿地域におけるゲイビジネス店舗数は他地域と比べて突出して多く，池袋地域や上野・浅草地域も一定程度の集積がみられる．これらの三つの地域において，ゲイビジネスは点在しているのではなく，池袋駅周辺地区，上野駅・浅草駅周辺地区，新宿二丁目地区に集積している．これらの地区では，交通の結節点となる駅が存在しており，人の往来も多いことから匿名性を確保できると考えられる，

４． ゲイビジネスの空間分化

　ゲイビジネスの顧客の中心は若年層である．しかし，上野駅・浅草駅周辺地区では，ゲイビジネスの顧客において「若年」の割合が他地区と比較して低く，反対に「年配」の割合が突出して高い．池袋駅周辺地区と新宿二丁目地区ではどちらも顧客の年代が若いほど割合が高くなっているが，前者は三つの地区の中で「中年」の割合が最も高く，後者は最も低い．三つの地区を相対的に比較すれば，上野駅・浅草駅周辺地区には年配向け，池袋駅周辺地区には若年から中年向け，新宿二丁目地区には若年向けのゲイビジネスが集積している．

５． 小括

　本研究の結果から，1978年の東京において，ゲイビジネスは新宿二丁目地区だけでなく池袋駅周辺地区および上野・浅草駅周辺地区での集積が確認された．また，それぞれの地区におけるゲイビジネスは顧客の年齢層によって空間的に分化していた．分化の要因については今後の課題とする．

本研究は，日本の地理学では実証研究が乏しいセクシュアリティに着目し，ゲイ男性の新宿二丁目に対する場所イメージを，彼らの実践および経験に基づいて検討したものである．首都圏に居住するゲイ男性24名への聞取り調査を行った結果，オンラインツールなどによるゲイ男性同士の新たなつながりの創出は，新宿二丁目のゲイバー利用を妨げるわけではないことがわかった．また，新宿二丁目ではマスメディアなどの影響によって異性愛者の流入もみられるが，それに対してゲイ男性は拒絶と受容の相反する認識を持っている．ゲイ男性の多くは，安心してセクシュアリティを解放できる特別な場所として新宿二丁目を肯定的にとらえているとはいえ，その特殊性の認識には人間関係の構築や自己の確立に伴う変化がみられた．

症例は80歳，男性．悪寒と上腹部痛を主訴に当院へ搬送され，門脈腫瘍栓・多発リンパ節転移を伴う進行胃癌，腫瘍の胆管圧排による急性胆管炎と診断された．根治切除は困難であると判断し，胆管炎治療後に化学療法を導入した．HER2陽性であり，Cape+OHP+T-mabを計13コース施行し，門脈腫瘍栓の消失，原発巣の著明な縮小を認めたため，D2郭清を伴う胃全摘術を施行した．病理組織学的所見はypT3 N2 （3/24） CY0 ypStage IIIA，化学療法の組織学的効果判定はGrade 1aであった．術後補助化学療法としてS-1を8カ月間内服し，現在術後36カ月無再発生存が得られている．

本稿は，日本におけるゲイ男性やMSM を対象とするエイズ対策の展開を整理し，彼らに対するエイズ予防がいかなるものとして展開されてきたのかを明らかにする．とりわけ，疫学者を中心とする研究者とゲイ当事者を中心に組織されたゲイNGO との協働による予防体制に注目し，その展開について福岡における活動の事例をふまえ明らかにする．

疫学者らによるエイズ予防は，当初，接近困難なハイリスク層に近づく手段としてゲイ男性らの当事者性を必要とし，その必要に応えるかたちでゲイNGO との協働体制が成立し，展開していった（消極的協働）．しかし，協働体制のもとでのゲイNGO の活動は，疫学者によって期待されるものとは異なった当事者性の獲得の過程をともない，そこでは，疫学者とゲイNGO との双方の思惑が交錯しながら，活動が展開されていた（積極的協働）．

　福岡において組織されたゲイNGO「LAF」は，協働体制による活動のもとで当事者性を獲得することによって，疫学者が推進しようとするエイズ対策との間に対立を経験し，協働体制から独立し活動を行うこととなった．このことは，疫学者によるエイズ対策が必要とした当事者性の意図せざる結果として，協働体制から独立して活動を行うゲイNGO が誕生したことを意味する．

障害者歯科医療における地域連携を促進する目的で，全身麻酔下による歯科治療を終了したが，その後の定期検診を受診しなかった患者の未受診の原因を明らかにするために，アンケートにより調査を行った．

調査対象は，当診療所にて歯科治療が終了し，かかりつけ歯科医院に逆紹介した患者691名とした．そのうち，かかりつけ歯科医院への定期検診受診が確認できなかった患者250名に対してアンケート用紙を郵送した．調査内容は当診療所での治療終了後の歯科受診状況，未受診にいたる理由，および当診療所の全身麻酔下歯科治療の満足度の評価などとした．

アンケート回収率は36.4％（91/250名）であった．そのうち，かかりつけ歯科医院への未受診患者は42名であった．未受診率は未就学児，小学生および在宅患者で高く，紹介先別では2次医療機関に紹介した症例が多かった．定期検診の未受診にいたる要因として，「忙しい，時間が合わない」が16名，「歯科治療への適応行動が困難である」11名，「口腔内に問題がないから」6名，「学校検診を受けているから」2名などの理由が挙げられた．未受診患者の満足度調査では全身麻酔に関するインフォームドコンセントや治療内容に関しては90％以上満足していた．しかし，高い満足度を示した患者のすべてが定期検診を受診していたわけではなかった．以上より，今後も治療終了後の定期検診の重要性を改めて啓発し，さらなる地域連携を強化する必要があるものと思われた．