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クエリ検索: "砂漠化"
4,399件中 1-20の結果を表示しています
  • 佐野 拓, 藤田 元夫, 前田 浩之助
    地球環境シンポジウム講演論文集
    1998年 6 巻 219-223
    発行日: 1998/07/09
    公開日: 2011/06/27
    ジャーナル フリー
    The Environment Agency of Japan has been implementing an experimental model project to combat desertification in Burkina Faso based on the United Nations Convention to Combat Desertification in Those Countries Experiencing Serious Drought and/or Desertification, Particularly in Africa, under a six-year plan starting in 1995. The objectives of the project are the transfer of Japan's technology for the effective use of groundwater for combating desertification to help establish a sustainable local community, the collection of knowledge and information from a viewpoint either of software or hardware, which are required for future actions to prevent desertification, and the development of antidesertification technologies. This lecture presents case studies of specific actions taken in Burkina Faso to combat desertification.
  • 大黒 俊哉
    草と緑
    2019年 11 巻 28-37
    発行日: 2019年
    公開日: 2020/06/01
    ジャーナル オープンアクセス
    砂漠化
    問題の解決のためには,地域の自然的特性に加え,社会経済的な条件に応じた処方箋を考えていく必要がある.本稿では,
    砂漠化
    対処を医療行為に例え,持続的土地利用のための適切な
    砂漠化
    「診断」,
    砂漠化
    土地の「治療」および,
    砂漠化
    防止のための「予防」について論じた.
    砂漠化
    の「診断」においては,加速的侵食が発生する「しきい値」を明らかにすることが,
    砂漠化
    プロセスを解明するうえで不可欠であるばかりでなく,
    砂漠化
    防止や持続的な利用を考えるうえでもきわめて重要である.一方,「しきい値」を超えて
    砂漠化
    した土地を「治療」するには,緑化や利用制限によって単に量的な回復をはかるだけでなく,飼料価値の高い草地への回復や土壌保全機能の向上が達成できるような,持続的土地利用の再構築を視野に入れた植生回復技術の開発が求められる.また,気候変動性の高い乾燥地では,土地の脆弱性に注目した長期的なリスク管理につながる
    砂漠化
    早期警戒システムの確立が,
    砂漠化
    を「予防」しつつ持続的な土地利用をはかるうえで重要である.今後は,気候変動に伴う干ばつ頻度の増加等が乾燥地生態系に及ぼす影響について予測した上で,気候変動に適応した土地利用・管理戦略を再構築していくことが期待される.
  • 新たな対応へ向けて
    門村 浩
    季刊地理学
    1998年 50 巻 4 号 287-295
    発行日: 1998/12/15
    公開日: 2010/04/30
    ジャーナル フリー
    サハラ南縁地帯をはじめ, 世界の発展途上乾燥地域における人類生存を脅かしてきた「
    砂漠化
    」と干ばつ影響に対する, 国際協力による対応活動は, 新たな局面を迎えている。コミュニティ・レベルの, 住民参加とNGOの支援を基調とする, 総合的・持続的発展計画の一環としての「
    砂漠化
    」対策の推進を目的とする『国連
    砂漠化
    対処条約』が発効 (1996年12月) したからである。この新たな対応戦略に対し, 我が国が実質的な貢献をなすために必要とされる前提条件を示し, 当面, 重点的に取り組むべき課題として, 現場レベルのモニタリングと評価, 社会経済的側面の重視, NGOとCBOの活動支援強化, 地域特性への配慮, プロジェクトの調整と重複の排除, 対処能力の向上と技術移転, 気候変動予測と食糧安全保障, 専門家の養成などの問題を取り上げて議論した。また, これらに対する地理学からの積極的なコミットを期待した。
  • 陳 宏毅, 黒川 泰亨
    森林応用研究
    2004年 13 巻 1 号 11-17
    発行日: 2004/03/31
    公開日: 2018/01/16
    ジャーナル フリー
    砂漠化
    は中国で重大な環境及び社会問題である。
    砂漠化
    は環境の悪化のみならず欠乏と飢饉に直結する天然資源の消耗を引き起こす。
    砂漠化
    防止は,乾燥地の自然資産の保存および貧困撲減の双方に寄与する。
    砂漠化
    はいかなる場所でも発生するが,既存の砂漠の端にある肥沃な土地は特に高い
    砂漠化
    の危険に瀕している。中国における
    砂漠化
    は人的要因にあるため,国民の環境に関する意識の改善と
    砂漠化
    の原因となる疑問点の解消が必要である。現状を変化させる唯一の途は,学校教育や社会教育,将来世代に対する教育だけではなく,現在の意識を改善させることである。環境教育は,
    砂漠化
    防止や持続可能な開発に対する解決策を見いだす機会を私たちに与えることになる。
  • 古川 郁夫
    木材保存
    1997年 23 巻 5 号 247-250
    発行日: 1997/09/25
    公開日: 2009/05/22
    ジャーナル フリー
  • 成岡 道男, 小川 茂男
    農業土木学会誌
    2005年 73 巻 12 号 1077-1082,a1
    発行日: 2005/12/01
    公開日: 2011/08/11
    ジャーナル フリー
    緑資源機構は中国新彊ウイグル自治区において, 2001年度から「アジア地域
    砂漠化
    防止対策調査」を実施している。調査に当たり, 調査地域の
    砂漠化
    の進捗状況を把握する必要があったが, 調査範囲が南北100km以上に及ぶ長大な領域であることから, 現地調査での評価が困難であった。このため, リモートセンシングデータの活用による
    砂漠化
    の評価を実施している。
    本調査では, 異なる人工衛星間のデータの補正や植生指数を使った
    砂漠化
    の判定を行い, 場所別や年別の
    砂漠化
    ,
    砂漠化
    と過放牧との関連などについて考察した。
  • *岡田 敬依子, 広瀬  望 , 戴  鳳智
    水文・水資源学会研究発表会要旨集
    2012年 25 巻 P61
    発行日: 2012年
    公開日: 2012/12/01
    会議録・要旨集 フリー
    本研究では,中国大陸の
    砂漠化
    の進展を広域的に把握し,
    砂漠化
    の進展が水循環過程に及ぼす影響を解明することを目的とする.具体的には,まず,衛星リモートセンシングで計測された土壌水分量と植生量に着目し,その年々変動を把握する.次に,領域気候モデルを用いて,
    砂漠化
    の進行が水循環過程に及ぼす影響を明らかにする.この結果,水循環過程に基づく
    砂漠化
    対策の立案とその効率的な運用が可能になると考えられる.  
    本稿では,衛星リモートセンシングによる土壌水分量と植生量の年々変動の解析結果について報告する.
  • 松本 聰
    日本土壌肥料学雑誌
    2000年 71 巻 3 号 414-418
    発行日: 2000/06/05
    公開日: 2017/06/28
    ジャーナル フリー
  • 森 暁雄, 岡安 智生, 佐々木 雄大, ジャムサラン ウンダルマ, 武内 和彦
    環境情報科学論文集
    2006年 ceis20 巻
    発行日: 2006年
    公開日: 2008/12/02
    会議録・要旨集 フリー
    衛星データによる在来の
    砂漠化モニタリングの多くは植生量の減少を砂漠化
    の進行と捉えているが、
    砂漠化
    が必ずしも植生量の減少を伴わないことが既往のフィールド研究により明らかとなっている。そこで本研究では、モンゴル乾燥・半乾燥地域を対象に、放牧傾度に沿った植生指数の空間パターン(NDVI空間パターン)を用いて
    砂漠化
    モニタリングを試みた。この手法により、草本域での突出型、潅木域での漸増型といった植生の成立する環境によって異なる
    砂漠化
    の傾向を捉えることができた。また、1991年と2004年のNDVIの空間パターンを比較することで2時期間における
    砂漠化
    の進行を捉えることができた。
  • -砂漠化防止のための社会基盤整備の観点から-
    藤原 靖, 藤田 元夫
    土木学会論文集G
    2006年 62 巻 2 号 246-257
    発行日: 2006年
    公開日: 2006/05/19
    ジャーナル フリー
     
    砂漠化
    が進行している半乾燥・乾燥地,特にアフリカのサヘル地帯での社会基盤の強化に資する水資源の開発方法として,地下ダムによる浅層地下水の開発が着想されてきた.浅層地下水は未利用なだけでなく再生可能な水資源であり,地下ダムは地上ダムに比べ蒸発損失が少なく衛生的な貯水方法である.
     本研究は,
    砂漠化
    進行が深刻な西アフリカのブルキナファソ国北部において地下ダムの建設による浅層地下水の開発が可能な地域を探査し,その結果ナレ村を通過する季節河川であるコロンゴ川地下に適当な化石谷が存在することを確認し,実際に地下ダムを建設して浅層地下水の貯水可能性を検討した.その結果,化石谷に地下ダムを建設することで地下ダム上流域の地盤間隙中に浅層地下水を貯留できることを実証した.
  • 毛烏素砂漠東縁部の例
    馬場 秀和, 侯 彦林
    農業土木学会論文集
    1997年 1997 巻 188 号 245-251,a2
    発行日: 1997/04/25
    公開日: 2011/08/11
    ジャーナル フリー
    砂漠化
    進行地帯である毛烏素砂漠縁辺の楡林市と黄土高原南縁部の藍田市から採取した黄土試料には根成孔隙が多数存在したが, 突固め透水試験を行った結果, 透水係数は10-6-7cm/s台に低下した. 突固め透水特性は粘土分の多い黄土の場合で日本のローム質土や火山灰質土とよく一致したが, 細砂分の多い黄土の場合では一部一致しなかった. 楡林黄土に砂を混合した試料についての代かき並びに突固め透水試験から, 開田の場合の最少粘土含量はそれぞれ約9.5%と6%であることを明らかにした. 風成堆積土である黄土の粒径が南へ行くほど小さくなることを考慮すると, 毛烏素砂漠東南縁の楡林市から黄土高原南縁の藍田市にかけての広い範囲にわたって, 新たな水田造成の土壌物理的可能性が考えられる.
  • 達古拉
    アジア研究
    2007年 53 巻 1 号 58-65
    発行日: 2007/01/31
    公開日: 2014/09/30
    ジャーナル フリー
    Recently, dairy farming in the Inner Mongolia Autonomous Region in China has grown significantly. Milk production in 2004 was 4.98 million tonnes, an increase of 61.6% over 2003levels. As of June 2004, the number of dairy cows (Holstein-Friesian in particular) had reached800,000.
    It should be noted that the growth of dairy farming in Inner Mongolia is closely related to the recent rapid development of the dairy product industry in China as a whole, which has beenshowing an annual average increase of production of about 33% during the period from 1998 to2003.
    The growth of dairy farming in Inner Mongolia is at least partly a product of the Chinese government’s policies to counter poverty. The Chinese government has been addressing theproblems of poverty in China for some time and has achieved a certain measure of success. The economically disadvantaged population is concentrated in the western parts of China, and the Chinese government therefore initiated the ‘Great Western Development’ policy in 2000, and in Inner Mongolia the ‘Ecological Migration’ policy has been put into operation. The ‘Ecological Migration’ policy involves moving citizens from areas where natural conditions are quite poor to areas with better conditions, and encouraging them to embark on autonomous farm management.The main purposes of this policy include helping the population to escape from poverty, improvement of ecological systems, and preservation of the environment, i.e. the policy is aimed at improving both the environment and people’s livelihoods.
    Given the local resources and the progress of leading dairy product enterprises in Inner Mongolia, the strategy of escaping from poverty through dairy farming under the ‘Ecological Migration’ policy has become very popular.
    Based on the above, this study analyzes the profitability of dairy farming management under the ‘Ecological Migration’ policy to elucidate the existing issues, and examines whether the improvement of ecological systems, preservation of environment and escape from poverty, which are the main purposes of this policy, are feasible.
  • サハラ南縁地域の事例から
    石山 俊
    日本文化人類学会研究大会発表要旨集
    2009年 2009 巻 B-34
    発行日: 2009年
    公開日: 2009/05/28
    会議録・要旨集 フリー
    1970年代に起こった、サハラ南縁の大干ばつが契機となり、
    砂漠化
    が注目を集めるようになった。従来の
    砂漠化
    対処の中心は植林活動であった。植林活動が興隆した理由のひとつは、「
    砂漠化
    =砂漠の拡大=緑の減少」という単純な図式が砂漠を持たない地域の人びと(援助者)に理解され易かったことにある。しかし植林活動が
    砂漠化
    地域の人々に受容されたとは言い難い。その理由の根底には乾燥地社会に対する理解不足が横たわっている。
  • 佐藤 一郎
    農業土木学会誌
    1986年 54 巻 2 号 153
    発行日: 1986/02/01
    公開日: 2011/08/11
    ジャーナル フリー
  • ―OISCA 阿拉善を事例に―
    EERDENGGAOWA, 小竹 暢隆
    生産管理
    2016年 23 巻 2 号 53-60
    発行日: 2016年
    公開日: 2023/12/10
    ジャーナル フリー

    本稿の目的は,中国内モンゴル自治区阿拉善盟における

    砂漠化
    防止活動を総合的に評価し,地域の持続的発展に繋がる
    砂漠化
    防止取り組みの方向性を明らかにすることである.阿拉善盟は中国の中でも
    砂漠化
    が深刻な地域であり,地域の環境や住民の生活に大きなダメージを与えている.従って,2000年頃から様々な
    砂漠化
    防止プロジェクトが実施され,地域の持続的発展に繋がる事例が観測されている.本稿では,世界中の環境問題に取り組んでいる日本の公益財団法人“OISCA 阿拉善”の取組みに着眼し,居住民の所得向上及び地域の持続的発展への定着性に関して考察を行った結果,以下の3つの知見を得た.(1)砂漠地域の地域再生では初期段階における外部有識者の知識伝授・研究開発が不可欠である(2)地域主体の自発性と地域内資源の発掘,地域の担い手となる人材育成が最も重要である(3)その持続的発展には植林と居住民の所得向上,人材育成を同じく重要視したプロジェクトの構築が必要である.

  • ―主としてアジアの乾燥地について―
    松田 昭美
    芝草研究
    1987年 16 巻 1 号 31-44
    発行日: 1987/09/25
    公開日: 2010/06/08
    ジャーナル フリー
  • 今川 俊明
    土壌の物理性
    1996年 74 巻 29-37
    発行日: 1996年
    公開日: 2021/11/30
    ジャーナル フリー
    The purpose of this study is to clarify the characteristics of desertification areas and to understand how desertification has progressed over the last 10-20 years in some model areas of diffrent types of desertification using Landsat data. 1) Desertification in eastern China was characterized by reactivation of fixed sand dunes at Naiman, surface erosion of the topsoil at Lanxi, and severe gully erosion resulting in badlands at Yuanmou. 2) Three indices were developed to extract desertified area using Landsat data. Vegetation Index for extracting non-vegetated area ; (TM4 —TM 3)/(TM4+TM 3) Structure Index for excluding man-made structure ; (TM5—TM 1)/(TM5 + TM 1) Soil Color Index for extracting specific soil area ; (TM 3 —TM 1)/(TM3 + TM 1) These equations were applied to three areas we studied. And yearly changes of desertified areas were obtained through superimposing those areas of different years. 3) No significant changes in areal extent of desertification were seen in any of the analyzed regions of Naiman, Lanxi, and Yuanmou. Land management around major settlements, roads, railway lines, etc., in all these regions was relatively meticulous and desert land was being reclaimed. However, in outlying regions new desert land was appearing, making it difficult to say that suitable land management was being practiced. 4) We evaluated the processes of desertification in Yuanmou Province, where gully erosion is prominent.
  • 向井 史郎, 鶴岡 敬三, 清水 直也
    国際開発研究
    2003年 12 巻 2 号 193-207
    発行日: 2003/11/17
    公開日: 2020/03/28
    ジャーナル フリー

    Japan Green Resources Corporation (JGRC) conducted agricultural technologies verification surveys for eleven years from 1990 to 2000 in Magou terroir, Tillaberi Department, Niger. The author carried out a survey in 2002 on the sustainability of the agricultural technologies experimented in the technology verification surveys and diffusion of the technologies to the surrounding area.

    In the wadji river basin, farmers still continue three technologies such as (1) paddy cultivation in the rainy season, (2) joint vegetables cultivation garden in the dry season, and (3) agro-forestry garden with combination of fruits and vegetables. Besides, the diffusion to the neighboring villages was recognized. In the glacis gentle slope land, that occupies about seventy percent of the Magou landmass, many farmers continue some intensification cultivation methods of mixed cropping of millet and niebe bean, such as early varieties, the combination of composite and manure fertilizer and chemical fertilizer, etc. These technologies were diffused to the neighboring villages by agricultural field officer who was involved deeply into the technology verification surveys.

    On the other hand, the technology verification surveys left some problems that should be examined from now on. First, in the mesa plateau area where is generally considered as local inhabitants' common land, most components of the technology verification surveys involving reforestation and fodder cultivation have not gone well. Trial to reexamine the success case in these fields like PASP's trial on the restore of vegetation on the mesa plateau area and PED's fuel wood market program will get necessary. Second, large amount, about100million yen, will be needed to implement the original land use plan and production plan in Magou terroir.

    Referring to the examples that the verified technologies have transferred to cheaper technologies in the process of diffusion to other villages, attempt should be made to make land use plan and production plan of Magou terroir again.

  • 奥平 浩
    農業土木学会誌
    2002年 70 巻 11 号 1005-1008,a2
    発行日: 2002/11/01
    公開日: 2011/08/11
    ジャーナル フリー
    緑資源公団は, 農林水産省の補助金調査として, 西アフリカのサヘル地域の
    砂漠化
    防止に資するために, ニジェール国を中心にマリ国, ブルキナ・ファソ国において1985年度から2000年度までに
    砂漠化
    防止のための技術を確立するため3件の調査を実施した。これらの調査を通じて得たサヘル地域の
    砂漠化
    防止事業実施に必要な技術, 知見, ノウハウ等を「サヘル地域
    砂漠化
    防止対策技術集」としてとりまとめた。(1) 計画策定,(2) 住民組織育成,(3) 水資源開発,(4) 水資源利用,(5) 農地保全,(6) 農業,(7) 牧畜,(8) 植林の8編のマニュアルからなる, この技術集の内容を紹介する。
  • 西田 研, 柴田 健一
    農業土木学会誌
    1995年 63 巻 5 号 483-488,a1
    発行日: 1995/05/01
    公開日: 2011/08/11
    ジャーナル フリー
    本報は, ニジェール国ニアメイ市周辺において (1)
    砂漠化が進むサヘル地域の典型的な都市部と農村部の砂漠化
    のモニタリングと,(2) 農村部における農牧林業開発の可能性について検討したものである。
    砂漠化
    のモニタリングでは, 多時期の人工衛星LANDSATデータを用いて, 植生や地形の変化状況から
    砂漠化
    の進行状況を時系列的に把握した。
    一方, 農村部における農牧林業開発可能性の検討では, LANDSATTMデータによる土壌区分より, 土地生産性を算出することにより扶養力を推算し, 農牧林業開発の可能性の検討を行った。
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