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クエリ検索: "社会調査士"
196件中 1-20の結果を表示しています
  • 高坂 健次
    日本世論調査協会報「よろん」
    1994年 73 巻 57-59
    発行日: 1994/03/31
    公開日: 2017/03/31
    ジャーナル フリー
  • 諸藤 絵美
    日本世論調査協会報「よろん」
    2008年 102 巻 46-47
    発行日: 2008/10/31
    公開日: 2017/03/31
    ジャーナル フリー
    日本行動計量学会第36回大会は、2008年9月2日から5日の日程で、成蹊大学で開催された。2日のチュートリアルセミナーで始まり、3日からは「環太平洋価値観国際比較調査」「
    社会調査士
    資格」など特別セッション(15セッション)、「教育」「多変量解析」など一般セッション(8セッション)が行われた。ここでは特別セッション「
    社会調査士
    資格」と4日午後の35周年記念シンポジウム「社会調査の現状と課題」について報告する。
  • *水野 勲
    日本地理学会発表要旨集
    2005年 2005s 巻
    発行日: 2005年
    公開日: 2005/07/27
    会議録・要旨集 フリー
    お茶の水女子大学(以下、お茶大と略す)では、2005年度から、
    社会調査士
    の免許が取得できるようにカリキュラムを構成し、現在、
    社会調査士
    資格認定機構に申請中である。筆者は、地理学から
    社会調査士
    免許の申請に関わったので、この経験を他大学でも生かせるように、ここにお茶大の現状を報告する。 お茶大・文教育学部は、1997年度に学部改組を行い、地理学科から人文科学科地理学コースとなった。この改組は、単に名前を変えた以上の変更であった。第1に、入学試験を人文科学科(哲学、歴史、地理)で共通に行い、2年次後期に学生たちがコース選択を行うので、地理学コースを魅力あるものにしないと学生数を確保できない。第2に、地理学科時代には認められていた測量士補免許の認定を取り消されたため、測量士補に必要と考えられるカリキュラムを手探りで構成するという不確実な状態にある。ここに、地理学コースとして、新たな免許取得の可能性を探ることが、戦略的に重要になっていたのであった。 
    社会調査士
    という免許状が設定されたことを程なく知ったが、お茶大内では、地理学がこの免許状と関係あるものと、最初はみなされていなかった。すなわち、社会学(社会理論、家族社会学)を中心として、教育学、心理学(臨床心理、実験心理)のカリキュラムを基に、
    社会調査士
    の免許申請を行おうとしていた。これは、お茶大内の学部および大学院の編成における教員のまとまりを反映していたが、むしろ地理学に対する他学問の教員の認識が低いことが問題であったと筆者は考えている。すなわち、地理学における野外調査(巡検)は多少なりとも他学問から認知されているとしても、統計学を自在に使いこなす社会調査が地理学界で行われているとは思われていないのである。そして、それは、残念ながら事実であろう。日本の地理学界が「計量革命」を一時的に受容したとしても。 そこで、上記の
    社会調査士
    の免許申請コースに対して、地理学からも参加の声をあげ、カリキュラム構成を多分野の中で提案することになったのである。たまたま、お茶大内で地理学の教員が7名いたため、カリキュラム上、統計学、調査法、巡検がふんだんに準備されていたことが幸いしている。当初、地理学が
    社会調査士
    免許の申請に参加することについて、他分野の教員は懐疑的であったが、6科目を免許申請科目として提供することで、逆に免許申請の重要な部分を受け持つことになった。なぜなら、地理学が参加することにより、お茶大の
    社会調査士
    免許は少なくとも2コースのカリキュラム(毎年40名を想定)を同時並行させることができたからである。ちなみに、他分野からの科目提供数をあげると、社会学2、家族社会学2、教育学2、実験心理学2、臨床心理学2であった。 地理学コースにとって、この多分野の科目からなる
    社会調査士
    免許の申請を行うことは、次のようなプラスがあると考えられる。第1に、地理学コースの必修科目の他に、他学科から2科目を取れば免許が取得できる見込みのため、地理学コースの学生の多くは無理なくこの免許を取得できる。第2に、社会調査の方法論、統計実習(量的研究)を多学科から履修する慣例ができることにより、地理学コースのカリキュラムの不十分さを補うことができる。第3に、他学科学生に対してフィールドワーク(質的研究)の科目を提供することにより、他分野の研究者に対して地理学の独自性を主張することができる。 
    社会調査士
    の免許申請をきっかけとして、学内および学界内での新たな方向付けが、今後問題になってくるであろう。すなわち、関連分野の研究者と共通の言語で語れるような統計理論、統計分析、フィールドワークの蓄積が必要である。推測統計学、調査票の設計、ランダムサンプリング、データクリーニング、SPSS、分析結果の解釈など、社会調査の方法論にあたる部分を、地理学界でも受容する必要があり、それは計量地理学の財産を再認識し、カリキュラムの中に積極的に取り入れることになるであろう。それは、地理学におけるGISの位置づけと並ぶ、重要な課題である
  • 直井 優
    日本世論調査協会報「よろん」
    2003年 92 巻 58-60
    発行日: 2003/10/31
    公開日: 2017/03/31
    ジャーナル フリー
  • 社会調査士資格制度の視点から
    直井 優
    学術の動向
    2006年 11 巻 9 号 82-85
    発行日: 2006/09/01
    公開日: 2009/12/21
    ジャーナル フリー
  • 望月 美希
    年報社会学論集
    2023年 2023 巻 36 号 44-51
    発行日: 2023/08/22
    公開日: 2024/09/05
    ジャーナル フリー

    In this paper, several questions surrounding social research education are examined from the perspective of a young researcher specializing in qualitative research. In 2003, a standard curriculum for obtaining the Certificate of Social Researcher was established, this curriculum becoming widely adopted thereafter. However, due to changes in social conditions, various issues have arisen, such as the need for education on research ethics and building relationships with survey subjects. The position of qualitative research methods in the curriculum, which primarily focuses on quantitative research methods, are discussed in this paper along with problems experienced by young faculty members in social research training for students and issues in social research education.

  • 白倉 幸男
    理論と方法
    1996年 11 巻 1 号 75-77
    発行日: 1996年
    公開日: 2016/08/26
    ジャーナル フリー
  • 竹ノ下 弘久
    理論と方法
    2008年 23 巻 1 号 129-130
    発行日: 2008/06/30
    公開日: 2008/08/11
    ジャーナル フリー
  • 芦田 徹郎
    フォーラム現代社会学
    2006年 5 巻 77-79
    発行日: 2006/05/27
    公開日: 2017/09/22
    ジャーナル フリー
  • 川野 英二
    日本世論調査協会報「よろん」
    2022年 130 巻 56-60
    発行日: 2022年
    公開日: 2024/06/05
    ジャーナル フリー
  • 理論と方法
    2018年 33 巻 2 号 380
    発行日: 2018年
    公開日: 2019/09/28
    ジャーナル フリー
  • 社会学研究連絡委員会の活動から
    蓮見 音彦
    学術の動向
    2004年 9 巻 2 号 67-69
    発行日: 2004/02/01
    公開日: 2009/12/21
    ジャーナル フリー
  • 荒牧 央
    日本世論調査協会報「よろん」
    2003年 91 巻 52-53
    発行日: 2003/03/31
    公開日: 2017/03/31
    ジャーナル フリー
  • 盛山 和夫
    日本世論調査協会報「よろん」
    2010年 105 巻 28-31
    発行日: 2010/03/31
    公開日: 2017/03/31
    ジャーナル フリー
  • !)金沢大学文学部地理学教室の場合!)
    *青木 賢人
    日本地理学会発表要旨集
    2005年 2005s 巻
    発行日: 2005年
    公開日: 2005/07/27
    会議録・要旨集 フリー
    1.「
    社会調査士
    」資格について
    社会調査士
    とは,日本教育社会学会・日本行動計量学会・日本社会学会が設立した「
    社会調査士
    資格認定機構」(以下,認定機構)によって認定される,社会調査の専門的能力を示す職業資格で,2004年度から資格認定が開始された新しい資格である.学部卒業レベルの資格であり,社会調査に関する基礎的な知識・技能,相応の応用力と倫理観を身につけることが要求される.なお,大学院修士課程修了レベルには,社会調査の企画設計から報告書の作成にいたる高度の実践的能力を身につけていることが要求される専門
    社会調査
    士資格が用意される.内容の詳細は認定機構のHP(http://wwwsoc.nii.ac.jp/jcbsr/)を参照されたい.資格の創設・認定は学会が主導的役割を果たしていて,今後,地理学会・学界のアクションプランを考える際にも参考になるものと思われる.具体的な創設の経緯は以下の通り.1991年,日本社会学会内で資格認定に関する検討が始まり,2001年に日本教育社会学会,日本行動計量学会が検討にオブザーバー参加,2002年に社会学会で正式に機構設置が承認された後に,2003年に認定機構設立準備会が発足,日本教育社会学会,日本行動計量学会の正式加盟を経て,2003年に認定機構が発足した.現時点で認定機構は任意団体で,法的拘束力を持つ資格ではないが,2008年度の法人認定を視野に活動を行っている.
    社会調査士
    の認定手順は以下のようになっている.各大学が「標準カリキュラム」に示される内容に準拠した科目(講義・実習・演習)を認定機構に毎年申請し,科目認定を受ける.学生は科目認定を受けた授業から「標準カリキュラム」を満たすように履修・単位取得し,大学(各大学の連絡責任者)を通じて認定機構に申請.書類審査の後,資格が交付される.すなわち,大学(実質的には教室単位)がどのような科目群を標準カリキュラム準拠の科目として認定を受けているかによって,学生の資格取得に対する難易度が変化する.なお,標準カリキュラムは次のA_から_G(E・Fはどちらか一つで可)で,準拠した授業を大学が設置,科目認定を受け,学生が履修する.科目の設置と取得によっては,三年生段階で取得見込みが得られ,就職活動時に履歴書に記載することができる.A:社会調査の基本的事項に関する科目(90分×15週)B:調査設計と実施方法に関する科目(90分×15週)C:基本的な資料とデータの分析に関する科目(90分×15週)D:社会調査に必要な統計学に関する科目(90分×15週)E:量的データ解析の方法に関する科目(90分×15週)F:質的な分析の方法に関する科目(90分×15週)G:社会調査の実習を中心とする科目(90分×30週)2004年科目認定の段階において,地理学系の授業が科目認定を受けているのは,金沢大学と九州大学のみである.2.金大・文・地理での導入の経緯金沢大学文学部史学科地理学教室において,
    社会調査士
    資格への対応が検討されたのは2003年10月であり,人間学科社会学教室からの働きかけがきっかけとなった.社会学教室からは文・法・経・教育の多くの講座への働きかけがあったが,対応したのは地理学教室と文化人類学教室であった.この3教室は,社会学・文化人類学が人間学科,地理学が史学科と学科は異なっているが,副専攻制度下で共同のコースを設置している関係で平素から連絡を密にとっている経緯があり,新たな資格導入に際して,スムーズな対応が取れたものと考える.社会学教室からの説明を受けた後,学生へのヒヤリングを行った結果,地理学教室の学生で聞き取りやアンケート調査などを導入している学生には資格取得の意志があり,所持する資格が増えることは就職活動にも有利と考えていること,また,4単位程度の履修負担増が限界ということが判明した.こうした結果を踏まえ,地理学教室においても資格導入のための科目申請作業を始めることとなった.
  • 大村 英昭
    宗教研究
    2008年 81 巻 4 号 893-894
    発行日: 2008/03/30
    公開日: 2017/07/14
    ジャーナル フリー
  • 中江 桂子
    日本世論調査協会報「よろん」
    2008年 101 巻 54-55
    発行日: 2008/03/31
    公開日: 2017/03/31
    ジャーナル フリー
  • 盛山 和夫
    年報社会学論集
    2023年 2023 巻 36 号 27-34
    発行日: 2023/08/22
    公開日: 2024/09/05
    ジャーナル フリー

    Today, social research is at a major turning point. First, with the progress of digitization, the awareness of the importance of “data”has spread throughout society. Second, new types of data, such as web survey data, SNS data, various types of big data, and video data, are being used for analysis. Thirdly, statistical methods of analysis have also become remarkably advanced and sophisticated. In the midst of these changes, we must consider what the nature of social research education should be. Major issues to be considered are as follows: 1. How the practical education of social research should be in a context where secondary analysis is recommended, 2. How should Internet surveys be positioned? 3. How to introduce and educate students about big data analysis, 4. A reconsideration of the requirement for random sampling, and 5. How to teach advanced methods of statistical analysis. These problems are considered in this paper while taking into account the situation of social research at a turning point.

  • 鏡味 治也
    文化人類学
    2007年 72 巻 3 号 412-416
    発行日: 2007/12/31
    公開日: 2017/08/21
    ジャーナル フリー
  • 盛山 和夫
    学術の動向
    2009年 14 巻 10 号 10_67-10_69
    発行日: 2009/10/01
    公開日: 2011/01/07
    ジャーナル フリー
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