本論は，教育達成の階層差生成過程およびその世代変化を検証するものである．日本の学校教育は，戦後から拡大を続け，量的な飽和とともにその内部における質的な差異に関しても注目が集まるようになってきた．質的差異によって，同じ教育段階であっても「よい学校」へのアクセスに対して出身家庭背景の影響力があることが指摘されている．

　特に本論では中学校段階（国私立／公立）も含めた各教育段階の質的な差異に着目し，それぞれに出身家庭背景の影響力が存在しているのかを検討するとともに，前期の教育選抜の結果が後の教育段階に与える影響（トラッキング）の変化も同時に考察する．

　分析の結果，（1）中学校，高校，高等教育すべての段階に関して出身家庭背景による質的分化があること，（2）若年世代において高校に対する直接の階層効果は減少していること，（3）トラッキングの構造は一定ないしは強化されていること，（4）高等教育段階に関する直接の階層効果は増大していること，が確認された．これらより，若年世代において出身家庭背景は，中学校段階における分化の継承と，最終学歴段階による直接的な影響として教育達成過程に働きかけることが明らかとなった．

　中学校と高等教育段階の質的差異は今後も拡大することが予想され，個人の教育達成過程は今後もますます階層による影響を受けやすくなることが示唆される．

　本稿の目的は、中学校段階も含めた日本の教育達成過程における階層間格差を抽出することである。これまでの教育達成に関する研究では、学校段階以降における質的差異、すなわちどのようなタイプの学校に進学するかに階層間格差が存在し、さらにのちの教育段階に影響を与えることが知られてきた。義務教育段階である中学校においても、都市圏を中心に国私立中学校のシェアが増加傾向にあり、教育機会の質的な差異が拡大している。本稿では、国私立中学校への進学に対して出身階層の影響力が存在するのか、そして階層による規定力は後の学校段階（高校、高等教育）と比較してどの程度の大きさなのかを測ることを目的とする。

　分析の結果、（１）国私立中学校進学に対して出身階層の影響力が存在すること、（２）その効果の大きさは高校以上の段階と比べて暮らし向きに関して大きく、父学歴、父職では大きくないことが明らかとなった。中学校段階にも明確な階層分化機能が存在していること、国私立中学校の進学に関しては家庭の経済的な背景が重要な決定要因となることが示された。中学校段階においては、近年公立学校においても選抜を課すタイプの中高一貫校が増加しており、中学校段階での階層分化機能がより大きくなる可能性が示唆される。

　わが国では，規模の小さな高校が少なからず存在している．本稿の課題は，高校教育の多様化政策・大学入試の多様化の下での小規模な公立普通科高校の教育課程を，大学教育の機会均等の観点から実証的に分析することにある．

　普通科高校に関する教育課程の全国的調査データを分析した結果，小規模公立高校では，コース・類型数やその種類が少ないこと，国語，数学，英語，地理歴史，理科といった教科の単位数が少ないこと，大学入試向けの科目があまり提供されていないこと，等が解明された．これらの特徴により，小規模公立高校の生徒は，大学入試に備えることが難しくなっている．換言すれば，大学教育の機会均等の観点から問題がある．したがって，このような格差を是正することが必要なのである．

　本稿では，難関校出身生徒に焦点をあて，高校から大学への移行に際して進学先レベルを低めた層とそうでない層の違いがどこにあるのかを，高大接続パネルデータを用いて検討した。難関校から難関大に進学する女子は男子に比べて少なく，その一因として，女子の浪人選択率の低さが挙げられる。また，階層の低い女子や地方出身の女子，学習意欲の低い女子は下降移動しやすいが，それらの要因を統制してもジェンダーの直接効果が残ることから，女子の移動パターンに影響を与える他の要因の存在が示唆された。
　そこで，将来希望する職業に焦点を当てた分析を行った結果，看護師に代表される医療職や，教職を希望することが下降移動につながっており，資格取得により可能となる確実なキャリアを選択しようとする志向性が，偏差値とは異なる基準での進路分化を生み出すひとつの要因であることが分かった。四大ではなく短大や専門学校への女子の進学行動を説明する際に指摘されてきたものと同じメカニズムが，難関高校という上昇移動に向けた加熱が生じやすいとされるトラックにおいても確認されたのだ。本稿の分析からは，性役割意識そのものは難関大への進学を左右する要因にはなっていなかったが，特定の職業へと女性をいざなっていく「ジェンダー・トラック」は維持されており，労働市場におけるジェンダーギャップが解消されない限り，教育機会の男女差は残り続けるとも言えるだろう。

　日本社会における学歴の世代間再生産を分析するツールとして，ブルデューの「文化資本」概念に着目することの意義を，計量研究の立場から批判的に検討した。初めに，大前ほか（2015）による包括的レビューを参考にしつつ，日本のデータを用いた先行研究の知見を，世代間再生産における文化資本指標の媒介効果の検討という枠組を用いて整理した。また，各研究の用いた方法にも焦点をあてて，それらの妥当性を検討した。次に，ブルデューの意図をとらえるには，多重対応分析（MCA）を用いた社会空間アプローチを採用する必要があることを指摘し，『2013年教育・社会階層・社会移動全国調査』（ESSM2013）のデータを用いて，MCAを適用した独自の分析を行った。主な知見は以下の通りであった。1）子ども時代の文化的経験，中学受験，高校時代の塾通い，中等後教育への進学等は，親の資本総量（MCAの1軸）に強く規定される。2）各学歴段階における学校種の選択は，特に男性の場合，資本総量よりも本人の学力や学習態度および親の教育的地位志向（MCAの2軸）と強く関連する。3）女性の進路分化は，男性の場合よりも資本総量に強く依存する。4）文化資本の分布は経済資本の分布と密接に結びついているため，文化資本の相続は経済資本の相続とも密接に結びついていると考えられる。以上より，これまでの日本社会において，文化資本が経済資本と独立して学歴の世代間再生産を主導してきたとは言えない。