2020年4月に改正健康増進法が完全施行され, 職場や飲食店における屋内原則禁煙が義務付けられた. また, 新型コロナウイルス感染症において喫煙者は肺炎が重症化しやすいことが報告されている. さらに喫煙が関連している上気道炎症性疾患は耳鼻咽喉科外来で日常的に見られる. しかし, 耳鼻咽喉科外来で禁煙治療を行っている施設は少ない. 2019年5月からの2年間に禁煙治療のための標準手順書第8版の4条件を満たし, バレニクリンによる禁煙治療が行われた73例を対象とした. 73例中27例 (37%) は耳鼻咽喉科領域の症状があり, 耳鼻咽喉科医に禁煙を勧められた症例であった. 禁煙成功例は73例中52例 (71%) であり, 禁煙成功群では失敗群と比較して2回目受診時での禁煙達成例が有意に多く (p<0.001), 有意に受診回数が多かった (p<0.001). 有害事象発現例は73例中27例 (37%) であり, 嘔気が20例 (27%) を占めた. 禁煙失敗21例中有害事象により内服を中断した症例が9例 (12%) であった. 禁煙成功率は他診療科からの報告と同様の結果であった. 禁煙治療はタバコ関連耳鼻咽喉科疾患を日常的に診療し, 喫煙が頭頸部癌の危険因子であることを熟知している耳鼻咽喉科医がそれらの予防と治療のために積極的にかかわっていくのが良いと思われた.

【目　的】　禁煙補助薬であるニコチンパッチの治療反応性に関与する因子を明らかとし、反応性を予測することを試みた。

【方　法】　ニコチンパッチによる治療を行った患者（70名）を、治療開始12週間経過時点で禁煙できた成功群と禁煙できなかった失敗群に分けて解析した。

【結　果】失敗群は33名（47.1％）だった。多変量解析を行ったところ、ニコチンパッチの治療反応性に独立して関与する因子としてTDSと基礎疾患の精神疾患が抽出され、各オッズ比は1.736（1点あがるごとに）と5.587（精神疾患なしに対してあり）であった。ニコチンパッチ治療反応性予測係数（predictive index：PI）を作成したところ、成功群に比べて失敗群で有意に高い値を示した。

【考　察】PI値は、ニコチンパッチによる禁煙治療において治療反応性を予測するための有用な手段と成り得ると考える。

目的：禁煙治療の評価は禁煙外来終了時の禁煙成功率だけではなく，長期間の禁煙継続をもって判断することが望ましい．しかしながら長期にわたる追跡調査は困難であり，日本人を対象として長期間追跡した報告は殆どない．そこで当院禁煙外来を受診した患者の動向を調査して，初期治療成績とその後の長期的な禁煙の実態について検討した．

方法：当院禁煙外来にて禁煙治療を実施した124名を対象として平均35ヶ月間の観察研究を行った．

結果：本検討での禁煙外来終了時の初期禁煙成功率は71.8％であった．初期禁煙成功者の長期禁煙継続率は1年，2年，3年後がそれぞれ，61.1％，54.0％，50.6％であり，男性では禁煙外来終了後半年の間にその41.1％が喫煙を再開していた．

結論：禁煙外来で治療を受けた初期禁煙成功例の更なる禁煙維持のために，その後1年間，特に男性では半年間は新たなサポートが必要と考えられた．

目的：看護系大学院の修士論文指導に携わる教員の研究指導経験を表す概念を創出する。方法：研究方法論に看護概念創出法を適用した。看護系大学院の修士課程の指導教員10名を対象に半構造化面接を行い，飽和化の確認によりデータ収集を終了した。収集したデータを質的帰納的に分析した。研究者間の合意が得られるまで分析を繰り返し研究の信用性を高めた。結果：対象者10名は女性であり，修士課程の指導経験年数は平均7.7年（SD＝5.3），輩出した修了者数は１名から15名であった。分析の結果，修士論文指導に携わる教員の研究指導経験を表す26概念が創出された。26概念とは，【論文完成に向けた授業時間内指導と個人教授】，【研究各段階への移行効率化に向けた学生への準備情報提供と助力者配置】等である。結論：26概念は，修士論文の指導教員が自身の指導を客観的に理解し，指導の質向上に向けた基礎資料として活用できる。