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クエリ検索: "観血的療法"
1,850件中 1-20の結果を表示しています
  • 栗田 賢一
    日本顎関節学会雑誌
    2016年 28 巻 1 号 22-27
    発行日: 2016/04/20
    公開日: 2016/05/23
    ジャーナル フリー
    本邦においては高齢化がますます進み,高齢者の顎関節脱臼,特に再発性および習慣性顎関節脱臼は増加している。こうした脱臼例には,最初に弾性包帯やチンキャップなどを用いた非
    観血的療法
    が試みられるが,みずから取り外したり,装着部に潰瘍を形成し長期装着が困難になることが多い。こうした習慣性顎関節脱臼には通常は
    観血的療法
    が適応となるが,高齢者の全身状態を考慮すると侵襲度の大きな手術は躊躇するのが現実である。すなわち,高齢者特有の諸条件を考慮した本疾患の有効な観血的および非
    観血的療法
    が確立していない。本論文では,現在のところ一般的に用いられている観血的および非
    観血的療法
    を高齢者に適応した場合の問題点について検討した。
    観血的療法
    では侵襲度の低い,安全,確実であり,長期予後も安定した結果が望まれる。手術が行えない場合にも安全,確実な治療方法が望まれる。こうした観点より,われわれは
    観血的療法
    としては顎関節脱臼防止用プレートを,非
    観血的療法
    としては顎関節脱臼防止帽の開発に取り組んでいる。
  • 久米 一弘, 福重 隆彦, 寺岡 広昭, 永井 信也, 西林 洋平
    日本小児外科学会雑誌
    1984年 20 巻 3 号 600-
    発行日: 1984/05/20
    公開日: 2017/01/01
    ジャーナル フリー
  • 二宮 史浩, 竹之下 康治, 窪田 泰孝, 中村 誠司, 白砂 兼光
    日本顎関節学会雑誌
    1996年 8 巻 3 号 515-525
    発行日: 1996/12/20
    公開日: 2010/08/06
    ジャーナル フリー
    1988年1月から1993年12月までに当科で治療を行った13-19歳の関節突起骨折25例について評価を行った。
    その特徴は以下の通りであった。
    (1) 男性15例, 女性10例であった。骨折時の年齢は14歳から19歳で, 平均17.4歳であった。
    (2) 18例 (72.0%) は片側性, 7例 (28.0%) は両側性であった。19例 (76.0%) は下顎骨他部位骨折を合併していた。
    (3) 32側中14側 (43.8%) に
    観血的療法
    が施されていた。骨接合にはキルシュナー鋼線が6側 (42.8%), 骨縫合が4側 (28.6%), ミニプレートが4側 (28.6%) に用いられていた。
    (4) 顎間固定は24例 (96.0%) に施され, 平均18.7日間であった (10日から37日)。
    (5) 治療半年後の評価では経過良好で,
    観血的療法と非観血的療法
    とでは臨床症状に大差はみられなかった。
    (6) 治療前と治療半年後の軸位X線規格写真で関節突起の位置を比較したところ, 非
    観血的療法よりも観血的療法
    の方が, その関節突起の大半が本来の解剖学的位置に復元されていた。
  • ---内側進入法と外側進入法の比較---"> ---内側進入法と外側進入法の比較---
    上村 修一, 野口 耕司, 藤森 洋一, 土岐 玄, 奥平 修三
    中部日本整形外科災害外科学会雑誌
    2001年 44 巻 3 号 703-704
    発行日: 2001年
    公開日: 2001/12/08
    ジャーナル 認証あり
  • 高須 令三
    日本医科大学雑誌
    1940年 11 巻 2 号 345-353
    発行日: 1940/02/15
    公開日: 2009/07/10
    ジャーナル フリー
  • 富田 敬史, 白岡 格, 相原 敬, 光長 栄治, 野島 元雄
    中部日本整形外科災害外科学会雑誌
    1999年 42 巻 2 号 287-288
    発行日: 1999年
    公開日: 2001/11/30
    ジャーナル 認証あり
  • 井上 智裕, 川上 哲司, 小川 淳司, 前田 雅彦, 馬場 雅渡, 桐田 忠昭
    日本顎関節学会雑誌
    2007年 19 巻 3 号 240-244
    発行日: 2007/12/20
    公開日: 2010/06/28
    ジャーナル フリー
    習慣性顎関節脱臼患者は, 会話, 食物摂取, 欠伸時などの開口運動により, 容易に脱臼する。このような場合に, 保存的療法が効果的でないことがしばしばある。今回われわれは, 習慣性顎関節脱臼患者に対してDautrey法による障害形成術を行った結果を報告する。
    対象症例は10例で, 男性4例, 女性6例, 年齢は49~90歳, 平均年齢69.2歳, 患側は両側8例, 片側2例であった。これらの患者に当科において, 非
    観血的療法
    である弾性包帯による開口制限や, 義歯の管理などを行うも効果がみられなかったため, Dautrey法による顎関節前方障害形成術を行った。
    その結果, 全例において, 術後合併症を認めず, 自己整復不能な再脱臼を認めた症例もなく経過は良好であった。以上より, 習慣性顎関節脱臼に対するDautrey法による手術療法は, 保存的療法が困難な症例に対して, 有用な一方法であることが示唆された。
  • 大島 博, 伊藤 悟朗
    日本医科大学雑誌
    1960年 27 巻 12 号 2403-2407
    発行日: 1960/12/15
    公開日: 2010/10/14
    ジャーナル フリー
  • 吉岡 裕, 山田 順亮, 加藤 光朗
    中部日本整形外科災害外科学会雑誌
    2009年 52 巻 5 号 1275-1276
    発行日: 2009年
    公開日: 2009/11/17
    ジャーナル 認証あり
  • 長浜 史朗, 辻 壽, 永井 琢己, 今村 史明, 岡本 卓也
    中部日本整形外科災害外科学会雑誌
    2000年 43 巻 6 号 1357-1358
    発行日: 2000年
    公開日: 2008/03/27
    ジャーナル 認証あり
  • 守谷 護
    日本臨床外科医会雑誌
    1941年 5 巻 6 号 456-457
    発行日: 1941/09/25
    公開日: 2009/11/27
    ジャーナル フリー
  • 金 隆志
    昭和医学会雑誌
    2000年 60 巻 1 号 41-49
    発行日: 2000/02/28
    公開日: 2010/09/09
    ジャーナル フリー
    小児骨折のなかで小児上腕骨外顆骨折は
    観血的療法
    を要する事が多い疾患である.観血的内固定法として現在まで様々な方法が試みられているが, いまだ確立されたものはない.今回著者は当教室で治療を行なった小児上腕骨外顆骨折130例につき検討し80症例に予後調査を行なった.予後調査した80症例のうち
    観血的療法
    は35症例, 保存的療法は45症例であった.80症例のうち, 直接検診は51症例, アンケート調査は29症例であった.follow-up期間は最長17年3カ月, 最短4カ月, 平均4年3カ月であった.直接検診例で, 肘関節の可動域を測定し健側との比較をみると, 左右差なしが29症例 (56.9%) , 10°以内が18症例 (35.3%) , 11°以上が4症例 (7.8%) であった.レ線学的予後としてcarrying angle (上腕骨軸と前腕骨軸のなす角) を計測し, 健側との差を測定したところ51症例中35症例 (68.5%) にcarrying angleの変化を認めた.carrying angleの変化は, 保存的療法ではやや外反傾向 (1.5°) を示した,
    観血的療法
    では内反傾向 (-1.5°) が認められた.他のレ線学的予後として, fish-tail deformityが6症例に, premature epiphyseal fusionが4症例に認められたが, これらはいずれも陳旧例, 高度転位例であった.日常生活動作 (以下ADLと略す) の障害は直接検診例, アンケート調査例においても認められなかった.力学的解析として内固定法に関し2次元光弾性実験法を用いた.実験モデルは当教室で行なわれている内固定法に準じて4つの方法, すなわち1) Kirschner-wire (以下K-wireと略す) 1本による水平固定, 2) K-wire 1本による斜固定, 3) K-wire 2本による固定, 4) Screw 1本による固定につき作製した.その結果, コントロール実験により骨折の発生機序は肘関節面の中央より始り外上方に向かうことが推定され, 各種固定法のモデル実験の周辺応力分布から小児上腕骨外顆骨折の内固定法としてScrew1本による固定に骨折片回旋防止用にK-wire1本を加えた方法が, 力学的, 臨床的にも有効であると考えられた.
  • 藤澤 健司, 住友 孝史, 舘原 誠晃, 宮本 洋二, 鎌田 伸之, 長山 勝
    日本顎関節学会雑誌
    2003年 15 巻 1 号 18-23
    発行日: 2003/04/20
    公開日: 2010/06/28
    ジャーナル フリー
    1992年4月から2002年3月までの10年間に当科を受診した下顎骨関節突起骨折92例について臨床的検討を行い, 顎機能障害に及ぼす因子を検討した。
    性別では男性は52例, 女性は40例で, 年齢別では10歳台が26例と最も多かった。受傷原因は転倒・転落が46例と最も多く, 次いで交通事故が23例であった。受傷から来院までの期間は3日以内が67例で, 86例が2週間以内であった。68例が片側性で24例が両側性であり, 関節突起単独骨折が41例, 他部位の顔面骨骨折を併発したものが51例あった。骨折の部位と様態では基底部では亀裂が多いのに比較して, 頭部, 頸部では脱臼が多くみられた。治療内容は
    観血的療法
    を16例に, 保存的療法を76例に施行した。
    リコールおよびアンケートにて評価が可能な67例について, 中富の分類にて予後を判定した。完全治癒が48例で, 障害Iは14例, 障害IIが5例で, 障害IIIはみられなかった。受傷時年齢と予後では, 10歳未満ではすべて完全治癒で, 10歳台も完全治癒の割合が高く, 予後は良好であった。骨折の種類と予後では片側性が両側性より予後がよい傾向にあった。骨折の様態と予後では, 転位や脱臼などの小骨片の遊離の大きいものは予後が悪くなる傾向がみられた。
  • 緒方 省三, 勝田 辰彦, 山永 裕明, 中西 亮二
    理学療法学Supplement
    1985年 1985.12.1 巻
    発行日: 1985/04/01
    公開日: 2017/07/03
    会議録・要旨集 フリー
  • 天谷 誠一, 池田 弘
    医療
    1965年 19 巻 1 号 85-89
    発行日: 1965/01/20
    公開日: 2011/10/19
    ジャーナル フリー
  • 大西 正俊, 大月 佳代子, 松本 有史, 若尾 徳男, 笠井 隆司
    日本顎関節学会雑誌
    1993年 5 巻 1 号 62-77
    発行日: 1993/05/20
    公開日: 2010/08/06
    ジャーナル フリー
    下顎骨関節突起骨折の治療法としては, 従来より, 保存療法あるいは, 皮膚切開による観血的整復術が行われている。その治療法の選択は, 骨折様式, 年齢などの条件により決定されるが, 顎関節周囲の解剖学的, 機能的な複雑さ, そして観血整復時の皮膚切開とその瘢痕の残存, 耳下腺, 顔面神経損傷の危険性などのわずらわしさから, 従来より保存療法が選択されることが多い。しかし骨折治療の原則は解剖学的位置への骨片の整復と固定であり, 必要な症例については外科療法を行うべきであるとの立場から, 我々はよりよい方法として, 口内法によるアプローチでの下顎骨関節突起骨折の観血的整復術を検討してきた。
    術式は口腔内, 下顎枝前縁部の粘膜切開から, 下顎枝内側面を関節突起部まで剥離し, 明視下で骨折部を整復するものである。同部の固定はチタン製ミニプレートでの固定かあるいは我々の考案したメタルバンドにより関節突起から筋突起までをはちまき状に包み込んで行った。考案したメタルバンドは純チタン製で, 巾6-8mm, 厚さ0.3mmの板状であり厚紙様の容易な操作が得られた。本法の利点として皮膚切開が不要な葦め, 皮膚瘢痕が残らない, 関節突起基部への下方向からのアプローチによる処置であり関節構造への侵襲が少ない, そして耳下腺, 顔面神経損傷の危険性が少ないなどである。
  • 室賀 龍夫
    医療
    1965年 19 巻 12 号 1085-1090
    発行日: 1965/12/20
    公開日: 2011/10/19
    ジャーナル フリー
    Two hundred and forty-eight patients with sciatica were treated during the period from 1946 to June, 1954 Ofall the patients, 60 cases were treated conservatively with various combinations of medication, corsets, massage, short wave diathermy, bed rest, pelvic traction or manipulation. The remaining 188 cases were operated upon, 151 cases were found to have intervertebral disk herniation at the time of operation.
    The postoperative results were analysed from the following view points.
    (1) Follow up results after removal of intervertebral disk herniation.
    Excellent (No complaints and restored full working ability) ……62R
    Good (Complaints relieved, but having occasional discomfort and diminished working ability) ……23%
    Fair (Unrelieved) ……13%
    Poor (Worse) ……1%
    (2) Low back complaints.
    Five criteria were assumed to asses the degree of the back complaints. a) Easy fatiguability, b) Disability to walk over 4km, without feeling of weakness or heavy sensation in the lumbar region, c) Disability to stand on the semi-sitting position for over 30 minutes. d) Disability to lift a heavy load, e) Uncomfortable sensation in the lumbar region. The low back complaints are graded as (-), when the patients have none of the criteria. These are graded as (+), when the patients have one or two of the criteria, and are graded as (++), when the patients have more than three of them.
    The low back complaints (-), (+) and (++) were noted in 49%, 26% and 25% of the 100 surveyed patients respectively.
    (3) Occupation after operation.
    Eighty-eight per cent of the patients returned to their former occupations and 7% of them changed their works from heavy to light ones. The rest of 3% (three cases) remained unemployed for the reasons that the first case had difficulty in finding job, the second had no mind to work and the last were suffered from postoperative sequelae (thrombophlebitis femoris).
    (4) Sequelae after surgical treatment.
    Physical examinations were made on 32 patients received surgical treatment and revealed that 12 cases of them had postoperative sequelae.
    Peroneal nerve palsy …… 1 case
    Sensory disturbance (hypaesthesia) …… 2 cases
    Limited straight leg raising and tenderness on pressure of sciatic nerve and its arborizations …… 4 cases
    Tenderness on pressure of the sciatic nerve and its arborization …… 5 cases
    It is of myy opinion that the numbers of 32 cases are not large enough for valid statistical deducation regarding the surgical results of 113 patients, but as far as the results obtained from this small group of the patients are concerned, these are satisfactory ones.
    (5) Frequency of postoperative low back complaints in relation to the kind of occupation.
    Heavy workers such as truck drivers, carriers, farmers or lathe men were more liable to suffer from the postoperative low back complaints than light workers such as teachers, students on office men.
    Conclusion;
    Careful selection of patients for surgery is essential. Our indications for surgery are as follows:
    1) Conservative treatment by hospitalization and absolute bed rest over a period of more than three weeks fail to bring improvement.
    2) Recurrences sciatica and low back pain are frequent.
    3) Limited straight leg raising is persistent.
    4) Sensory or motor disturbance is persistent.
    Laborers engaged in heavy labor should be advised not to receive disk surgery because they complain of postoperative low back pain very often after surgery.
    Disk excision are done by osteoplastic partial hemilaminectomy (Kondo) on osteoplastic partial laminectomy (Love). Moreover, if there is marked instability in the affected part of spine the spine, fusion may be necessary.
  • 東原 信七郎, 山根 孝志, 小野 勝之, 土居 克三, 守都 義明
    中部日本整形外科災害外科学会雑誌
    1999年 42 巻 3 号 645-646
    発行日: 1999年
    公開日: 2001/12/27
    ジャーナル 認証あり
  • 中林 武仁, 斉藤 孝久, 小六 哲司, 安塚 久夫, 安田 眞也, 長浜 文雄
    肺癌
    1980年 20 巻 4 号 363-370
    発行日: 1980/12/25
    公開日: 2011/08/10
    ジャーナル フリー
    昭和43年9月より10年間の肺癌症例のうち, 非
    観血的療法
    例の予後調査と分析を試みた.総数は613例であった.年令分布, TNM分類による病期分布, 組織型分布, 治療法別などについて, 生存例における経年的な変化をみてみた.類表皮癌, 腺癌, 小細胞未分化癌の生存率, また, 各々の治療法別の生存率について検討した.
  • 寺田 和正, 高岸 憲二, 宮原 寿明, 寺戸 一成, 有田 親史
    整形外科と災害外科
    1985年 33 巻 3 号 657-660
    発行日: 1985/03/25
    公開日: 2010/02/25
    ジャーナル フリー
    A fracture of the clavicle is a common injury around the shoulder girdle. A figure of-eight bandage is the generally accepted treatment for such lesions during childhood. However, the choice of treatment for this injury in adults is still controversial. It is the purpose of this paper to study ten cases of nonunion of the clavicle occuring at our hospital from 1977 to the present time. We investigated them with special regard to factors predisposing them to pseudoarthrosis and the surgical treatment employed. Wesuggest that the chief reasons for development of nonunion would be insufficient reduction and/or inadequate fixation in non-operative treatment and insufficient fixation in operative treatment. Two patients required operative treatment with plate fixation, iliac bone on-lay graft and cancellous bone graft. Their results were classified as excellent.
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