【はじめに，目的】予防理学療法に関する研究は近年，注目を集めている分野である。国も政策として疾病の予防を念頭に置き，理学療法士が疾病および障害予防の一翼を担うことを期待している。我々は「理学療法学」が理学療法研究の代表的な雑誌であると考え，そこに掲載された

【方法】CiNiiのウェブサイトで，過去30年間（1986年-2015年）に発表された予防理学療法に関する論文を検索した。包含基準は（1）原著論文，システマティックレビュー，症例報告，調査報告，（2）論文のための一次的データ収集をしていることとし，除外基準は，（1）学会や研修会の発表をまとめた論文，（2）学会抄録とした。なお，日本理学療法士学会の研究助成成果報告は，2006年以前は研究論文の体裁で，それ以降は報告書である。よって2006年以前の論文は解析対象，それ以降は除外した。先行研究を基にコード表を作成し，論文の特徴をコード化した。解析対象は，筆頭筆者の所属，研究デザイン，論文の目的，分科学会・部門などであった。2人の研究者が独立してコード化を行った。

【結果】過去30年に発表された1,111本の論文中，予防理学療法に関する論文は42本（3.78%）であった。筆者の所属の26.19%が大学，21.43%が病院の所属であった。研究対象者のタイプにおいて，症状のある成人（37.21%）が最も多く，次いで症状のない高齢者（34.88%）であった。研究デザインにおいて，分析的研究が97.62%，記述的研究が2.38%であった。分析的研究は横断的研究（47.62%）が多く，続いて前方視的研究（28.57%）が多かった。論文の目的は，病因（40.48%）と治療（19.05%）が多かった。治療介入のタイプは筋力トレーニング（28.57%），スキル・課題トレーニング（23.81%）が多かった。分析的研究の年次推移において，1994年に最初の報告がなされ，2000年以降の報告（92.86%）が大半を占める。1994年-2005年は横断的研究（61.54%）が最も多く，次いで被験者内・被験者間研究（23.08%）が多かった。2006年-2015年では横断的研究（41.38%）が最も多くなり，前方視的研究（34.48%）が増加した。

【結論】

【はじめに，目的】

運動器理学療法は理学療法全体において知名度が高く，主要な分野である。運動器理学療法は理学療法全体の発展や整形外科手術の進歩などによって，大幅な変化を遂げていると予想される。我々は理学療法の代表的な雑誌である「理学療法学」に掲載された運動器理学療法論文の

【方法】

CiNiiのウェブサイトを用いて，過去30年間（1986年-2015年）に発表された運動器理学療法に関する論文を検索した。包含基準は（1）原著論文，システマティックレビュー，症例報告，調査報告，（2）論文のための一次的データ収集をしていることとし，除外基準は，（1）学会や研修会の発表をまとめた論文，（2）学会抄録とした。なお，日本理学療法士学会の研究助成成果報告は，2006年以前は研究論文の体裁で，それ以降は報告書である。よって2006年以前の論文は解析対象，それ以降は除外した。先行研究を基にコード表を作成し，論文の特徴をコード化した。解析対象は，筆頭筆者の所属，研究デザイン，論文の目的，分科学会・部門などであった。2人の研究者が独立してコード化を行った。

【結果】

過去30年に発表された1,111本の論文中，運動器理学療法に関する論文は151本（13.6%）であった。筆者の所属の78.1%は病院所属であった。研究対象者のタイプにおいて，症状のある成人（84.1%）が最も多かった。研究デザインにおいて，分析的研究が81.5%，記述的研究が18.5%であった。分析的研究は横断的研究（39%）が多く，続いて被験者内・被験者間研究（18.5%），前方視的研究（15.9%）が多かった。論文の目的は，治療（29.8%）と解剖・生理学（25.2%）が多かった。治療介入のタイプはストレッチング・ROM ex.（15.2%），筋力トレーニング（14.6%）が多かった。分析的研究の年次推移において，1986年-1995年は被験者内・被験者間研究（39%）が最も多く，次いで横断的研究（36.5%）が多かったが，2006年-2015年では横断的研究（48.6%）が最も多くなり，被験者内・被験者間研究（13.5%）は減少した。

【結論】

【はじめに，目的】

本邦における神経系理学療法の変遷は急速である。特に脳卒中では神経生理学的アプローチ（NDT）から課題志向的アプローチ，生活・予防リハ，さらにニューロリハ等へと変化を続けている。時代の変遷は雑誌「理学療法学」に反映され，その発表論文の傾向を示す

【方法】

CiNiiのウェブサイトで，1986年から2015年に発表された神経系理学療法に関する論文を検索した。取込基準は（1）原著論文，システマティックレビュー，症例報告，調査報告，（2）論文の為の一次的なデータ収集をしていること。除外基準は，（1）学会・研修会の発表のまとめ，（2）学会抄録とした。なお，日本理学療法士学会による研究助成の成果報告は，2006年以前は研究論文の体裁で，それ以降は報告書であるため，2006年以前の論文は解析対象，それ以降は除外した。先行研究を参考にコード表を作成し，論文の特徴をコード化した。解析対象は，筆頭筆者の所属，研究デザイン，論文の目的，対象等であった。コード化は2人の研究者がそれぞれ独立して行った。

【結果】

過去30年間に発表された全1,111論文中，神経系理学療法は183論文（16.4%）であった。筆者所属は65.5%が病院であった。対象は脳卒中が77.2%で最多，次いでパーキンソン病8.6%であった。研究デザインは，分析的研究86%，記述的研究14%であった。分析的研究では，被験者内・被験者間研究（33.3%），横断的研究（28%）が多く，ランダム化比較試験（3.2%），シングルケーススタディー（2.2%）は少なかった。論文の目的は，治療（25%），病因（23.4%），解剖・生理学（22.8%）が多かった。治療介入の内容は，スキル・課題トレーニング（24%），歩行移動（18%），NDT（15.3%）が多く，装具（4.2%）は少なかった。治療の年次推移では1986年～1997年はNDTとスキル・課題トレーニングが多く，1998年～2006年は歩行移動が多く，2007年～2015年はスキル・課題トレーニングと歩行移動に加えフィットネスが増加，NDTは減少していた。

【結論】

雑誌「理学療法学」における30年間の神経系理学療法の特徴が明らかとなった。論文の傾向は，脳卒中理学療法の変遷と一致し，各時代の臨床が反映されていた。一方，脳卒中以外を扱う論文，独創的・多角的視点での論文は少なかった。また，エビデンスの高さについては疑問が残った。海外英文誌の中での位置付けが今後の検討課題であった。本研究の限界は研究方法論や論文報告の質を検証していないこと，論文の分類を筆者でなく研究者の判断で行ったことである。

The aim of the current analyses was to examine the possibilities of sustainable contributions in Japanese criminal psychologists after detached from their practices. This study analyzed bibliometric data of Japanese criminal psychologists who had worked at practical fields as scientist-practitioners. Final data were identified under the three conditions: the researchers have (1) attributed to the Japanese Association of Criminal Psychology, (2) published scientific papers in Japanese Journal of Criminal Psychology, and (3) changed their job to academicians. The number of their published papers was the target variable. Wilcoxon signed-rank tests showed that the Japanese criminal psychologists increased the number of the published papers after detached from their practical fields. Multidimensional scaling for the journals in which the papers accepted and text-mining methods for the title of the papers revealed that research theme after job change diverged from the original one as induced in their practical fields. In conclusion, findings suggest that Japanese criminal psychologists can continue their researches after detached from their practices although their research theme could not be sustainable.

【はじめに，目的】最近の理学療法業界は，大学化や大学院の設立，理学療法士の急増と変化がめまぐるしい。雑誌「理学療法学」はその変化を反映し，発表された論文の

【方法】CiNiiのウェブサイト上で，1986年から2015年に発表された論文を検索した。取り込み基準は（1）原著論文，システマティックレビュー，症例報告，調査報告，（2）論文のための一次的データ収集をしていること。除外基準は，（1）学会や研修会の発表をまとめた論文，（2）学会抄録とした。なお，日本理学療法士学会の研究助成成果報告は，2006年以前は研究論文の体裁で，それ以降は報告書である。よって2006年以前の論文は解析対象，それ以降は除外した。先行研究を参考にコード表を作成し，論文の特徴をコード化した。解析対象は，筆頭筆者の所属，研究デザイン，論文の目的，分科学会・部門などであった。コード化は2人の研究者が独立して行った。統計解析は，各特徴の割合の増加，減少について，年次推移を線形回帰分析で検討した。

【結果】1,111論文が解析対象であった。筆者の所属は病院等の臨床施設が57%と最も多かった。1995年ごろから所属が大学・大学院，複数か所に所属の筆者の割合が増加，大学付属病院と短大・専門学校が減少した。研究デザインは，分析的研究76%，記述的研究17.2％，実験室内研究6.8％であった。年次推移では分析的研究が増加，記述的研究が減少した。分析的研究では被験者内・被験者間研究（45.3％），横断的研究（33.2％）が多く，ランダム化比較試験（2.7％），症例対照研究（1.4％），シングルケーススタディー（0.7％），システマティックレビュー（0.6％）が少なかった。年次推移ではランダム化比較試験，横断的研究が増加，被験者内・被験者間研究が減少した。記述的研究では症例報告が増加，調査が減少した。論文の目的は解剖・生理学（32.9％），治療（18.8％），病因（14.6％）が多く，年次推移で病因，評価尺度が増加，経済が減少した。分科学会では基礎理学療法学会（29.9％），神経理学療法学会（16.4％），運動器理学療法学会（13.6％）が多く，年次推移で心血管理学療法学会が増加，小児理学療法学会が減少した。

【結論】雑誌「理学療法学」の30年間の特徴が明らかになった。研究の発展だけでなく，理学療法を取り巻く環境の影響を受けていることが示唆された。一方でエビデンスの高い論文が発表されているか疑問が残った。海外英文誌をはじめ関連誌の中での位置付けが今後の課題と考える。本研究の限界は研究方法や報告の質，エビデンスレベルを検証していないこと，分科学会の分類を研究者の判断で行ったことである。