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クエリ検索: "集中治療室"
9,181件中 1-20の結果を表示しています
  • 下山 渉太, 進藤 あかり, 川崎 真宏, 貫井 勇介, 牧 裕一, 小竹 良文, 武者 芳朗
    関東甲信越ブロック理学療法士学会
    2022年 41 巻 O-2-1
    発行日: 2022年
    公開日: 2023/01/12
    会議録・要旨集 フリー
  • 田中 啓治
    日本医科大学医学会雑誌
    2014年 10 巻 2 号 48-54
    発行日: 2014年
    公開日: 2014/05/08
    ジャーナル フリー
  • 植田  育也
    Medical Gases
    2000年 2 巻 1 号 35-38
    発行日: 2000年
    公開日: 2021/12/28
    ジャーナル オープンアクセス
  • 中島 瑞恵, 島 義雄, 熊坂 栄, 右田 真
    日本医科大学医学会雑誌
    2008年 4 巻 4 号 189-192
    発行日: 2008年
    公開日: 2009/01/15
    ジャーナル フリー
    Despite strict adherence to standard precautionary methods, such as hand washing, isolation precaution, and individual use of various devices, methicillin-resistant Staphylococcus aureus (MRSA) has become epidemic in our neonatal intensive care unit (NICU). To prevent nosocomial MRSA transmission via the hands of hospital personnel, we have worn gloves while caring for neonates since July 2005. The colonization rate of MRSA was calculated as the ratio of the neonates colonized with MRSA to the total number of neonates in our NICU. With the glove precaution, the mean colonization rate has decreased from 20% (April 2004 through June 2005) to 8.8% (July 2005 through June 2006). This study suggests that the glove precaution can significantly reduce the nosocomial transmission of MRSA, although it might be necessary to survey MRSA carriers and search for effective control measures in each NICU.
  • 西野 学, 清光 至, 宮脇 実紀, 片田 圭一, 吉藤 桂子, 渡辺 弘美, 島 巌
    理学療法学Supplement
    1991年 1991.18.1 巻
    発行日: 1991/03/31
    公開日: 2017/07/14
    会議録・要旨集 フリー
  • 日本集中治療医学会薬事・規格・安全対策委員会
    日本集中治療医学会雑誌
    2021年 28 巻 1 号 29-59
    発行日: 2021/01/01
    公開日: 2021/01/01
    ジャーナル フリー

    2007年に厚生労働省は,「

    集中治療室
    (ICU)における安全管理指針」を公表した。公表から10年以上が経過し,その間に医療情報システムの目覚ましい進歩や多職種連携の推進など,医療制度を取り巻く環境も大きく変化した。そのため現状に合った安全管理指針を作成することが必要である。日本集中治療医学会薬事・規格・安全対策委員会では,
    集中治療室
    における安全管理指針作成ワーキンググループを立ち上げ,「日本集中治療医学会 
    集中治療室
    における安全管理指針」を作成した。本指針は,日本集中治療医学会集中治療専門医研修施設としての施設基準を満たしている
    集中治療室
    を対象とし,
    集中治療室
    における医療事故を防止して,医療の質の向上と安全性を確保することを目的としている。本指針が,臨床の現場で適切に活用されることを期待している。

  • 高野 照夫, 子島 潤
    日本内科学会雑誌
    1992年 81 巻 8 号 1186-1191
    発行日: 1992/08/10
    公開日: 2008/06/12
    ジャーナル フリー
    急性心筋梗塞の重症度評価には,かつて患者背景をスコアー化し総合判定するNorrisやPee1の指数が用いられていた.最近では本症の本態が心筋壊死であり,重症度は梗塞サイズに直接影響されるという考え方に変遷した.かかる観点から,心筋逸脱酵素,冠状動脈病変や心筋壁運動異常から梗塞巣の大きさを推測し重症度を知る試みがなされている.しかしこれらのみでは重症度を規定するに十分でないと考え,臨床の場で遭遇する個々の病態を中心に概説した.
  • 創傷被覆材ディオアクティブETを使用して
    清水 園美, 国枝 通子, 仙石 順子
    日本農村医学会学術総会抄録集
    2005年 54 巻 1N09
    発行日: 2005年
    公開日: 2005/11/22
    会議録・要旨集 フリー
    集中治療での呼吸管理は、経口気管内挿管で実施される事が多く、口唇の糜爛や潰瘍に至り出血を認めるような損傷をきたすことがある。我々は創傷被覆材を使用し口唇損傷の改善と予防に取り組み、効果を得たのでここに報告する。
    <対象と方法>2001年1月から2004年10月に当院ICUにて経口気管内挿管を行なった96名。経口気管内挿管後24時間以内に口唇の損傷を認めない状況でディオアクティブETを使用した49名を実験群、口唇の発赤発生を認めてからディオアクティブETを使用した47名を対象群として1.口唇損傷の発生日数。2.口唇損傷最重症時の損傷度。3.抜管時の損傷度。4.口唇損傷の治癒日数。5.総蛋白、アルブミン、アルブミン/グロブリン比。6.血中ヘモグロビン。7.顔面の浮腫・昇圧剤使用の有無について検討した。
    <結果>治癒日数は、対象群に比べ実験群が有意な低下を示した。抜管時では実験群で潰瘍発生数が明らかに少数であった。実験群は、悪化0%、未発生40.8%と対象群の悪化8.5%、未発生29.8%に比し良好な結果を得ることができた。TP6.0以下での損傷症例数は実験群、対象群ともに変わらないが、対象群に比べ実験群では、悪化する症例がなく若干の改善傾向を示す症例も認められた。
    <考察>抜管時の比較において実験群は軽症のものが多い傾向にあった。実験群では悪化を認めにくく、未発生も多い傾向にあったため、損傷の発生を予防する可能性が伺えた。低栄養状態の症例の口唇損傷発生数に差は認められなかった。
    <結論>経口気管内挿管中の創傷被覆材使用は口唇損傷の発生予防、悪化予防、治癒日数短縮に有効である。
  • 佐藤 直樹
    心臓
    2008年 40 巻 10 号 845
    発行日: 2008/10/15
    公開日: 2013/05/24
    ジャーナル フリー
  • 佐藤 直樹
    心臓
    2010年 42 巻 6 号 806
    発行日: 2010年
    公開日: 2012/02/28
    ジャーナル フリー
  • 渡部 美穂
    医科器械学雑誌
    1968年 38 巻 8 号 580-583
    発行日: 1968/08/01
    公開日: 2020/09/23
    ジャーナル フリー
  • 峯村 純子, 桒原 健, 西澤 健司, 篠原 高雄, 鏑木 盛雄, 畝井 浩子, 菊池 憲和, 渡辺 暁洋, 織田 順, 木村 昭夫, 定光 大海, 有賀 徹
    日本臨床救急医学会雑誌
    2011年 14 巻 1 号 95-97
    発行日: 2011/02/28
    公開日: 2023/03/31
    ジャーナル フリー
  • 髙橋 俊貴, 望月 英樹, 藤浦 達, 林 和子, 中村 健
    関東甲信越ブロック理学療法士学会
    2020年 38 巻 P-069
    発行日: 2020年
    公開日: 2020/01/01
    会議録・要旨集 フリー

    【目的】当院では、2016年10月より救命救急

    集中治療室
    (以下救命ICU)におけるリハビリテーション(以下リハ)の早期介入目的に、主科からの直接リハオーダー制度(以下直オーダー制度)を導入した。今回、直オーダー制度導入により、リハ開始までの日数や救命ICU入室患者の身体機能などに変化があったか調査し、その効果を検討した。

    【方法】対象は直オーダー制度導入前後各1年ずつの期間に、当院救命ICUに入院し、救命ICU在室中から理学療法を受けた患者のうち、疾患分類が呼吸器で、人工呼吸器を装着した患者とした。調査項目は①基本情報;年齢、性別、転帰、在院日数、入院からリハ開始までの日数、救命ICU在室期間、人工呼吸器装着期間、CAMICU、②リハに関する項目;端坐位・車椅子乗車・立位・歩行開始までの日数、Barthel Index(リハ開始時・終了時)、

    集中治療室
    活動度スケール(以下IMS)(リハ開始時、救命ICU退室時)、とし、診療録より調査した。 統計解析は直オーダー導入前(以下A群)と導入後(以下B群)の2群間で、対応のないT検定、χ2検定、MannWhitneyのU検定を用い各項目を比較した。統計解析にはSPSS ver25.0 を使用し、有意水準は 5% 未満とした。

    【倫理的配慮】当院倫理委員会にて承認を得た。

    【結果】対象となった患者数はA群41名、B群46名であった。入院からリハ開始までの日数はA群4日(IQR:2-5)、B群3日(IQR:2-3.8)、救命ICU在室期間はA群10日(IQR:8-13)、B群6日(IQR:5-10)、人工呼吸器装着期間はA群9日(IQR:5-10)、B群6日(IQR:3-8.8)、立位開始までの日数はA群10日(IQR:7.8-13.3)、B群9日(IQR:4-11)とB群で有意に減少した。開始時のIMSはA群0点(IQR:0- 0)、B群1点(IQR:0-2.5)とB群で有意に高値を示した。

    【考察】先行研究では、早期離床を図ることでICU在室期間や人工呼吸器装着期間が減少しADLの改善が促されるとされている。本研究では、リハの早期介入による早期離床の効果があったことが示唆された。

  • 日本集中治療医学会小児集中治療委員会
    日本集中治療医学会雑誌
    2019年 26 巻 3 号 217-225
    発行日: 2019/05/01
    公開日: 2019/05/01
    ジャーナル フリー

    【目的】わが国における小児

    集中治療室
    (PICU)の整備状況を明らかにすること。【方法】日本集中治療医学会小児集中治療委員会は,何らかの特定
    集中治療室
    管理料を算定し,専ら小児集中治療を行っている
    集中治療室
    を対象として,2013年度より年次施設調査を実施した。調査項目は,病床数,算定している特定
    集中治療室
    管理料,専従医数,入室症例数,予測死亡率,実死亡率,治療内容などとした。【結果】2017年度は,対象のPICU全28ユニットから回答があった。総病床数280床,総年間入室症例数10,941例,実死亡率平均1.6%,22ユニットに専従医が配置されていた。2013年度から2017年度までに総病床数は増加傾向にあった。【考察】わが国の重症小児患者発生予測数から検討すると,PICU病床数は不足している。今後はPICU施設整備のあり方について検討するとともに,診療の質や専従医の有用性を評価する必要がある。

  • 理学療法の進捗状況に着目して
    滑川 博紀, 加藤 昂, 河村 健太, 保坂 洋平, 大曽根 賢一, 水上 昌文
    理学療法学Supplement
    2015年 2014 巻 O-0657
    発行日: 2015年
    公開日: 2015/04/30
    会議録・要旨集 フリー
    【はじめに,目的】近年,
    集中治療室
    (以下ICU)に入室した重症患者の機能予後を改善する取り組みとして早期からの理学療法(以下PT)が推奨されている。一方早期離床・PTの進め方については一定の見解が得られておらず,各施設ごとに異なるのが現状である。そこでICUにおけるPTプログラムの進捗状況とその後の日常生活動作能力(以下ADL)の回復との関係を明らかにし,ICUにおけるPTプログラムの在り方についての示唆を得ることを目的に検討を行った。【方法】後方視的疫学観察研究である。対象は2009年1月から2013年12月までに当院の救命救急センター併設型ICUに入室し,人工呼吸器装着中からPTを実施した重症患者129名とした。平均年齢は60.2±18.3歳であった。組み入れ基準は18歳以上,入院前の高齢者日常生活自立度判定基準がA1以上とした。死亡患者,脳血管障害及び脊髄損傷の患者,既往に神経筋疾患・認知症を有する患者,入院中に人工呼吸器から離脱できなかった患者は除外した。全ての項目は診療録より後方視的に調査した。調査項目は①患者背景として年齢,性別,BMI,主病名,Acute Physiology and Chronic Health EvaluationIIスコア,既往歴(Charlson Comorbidity Index),血液検査結果(入院時アルブミン値・ICU入室中の平均血糖値・ICU入室中のCRP最悪値),鎮静剤の種類と使用日数,人工呼吸器装着日数,手術実施の有無,せん妄の有無,②PTに関する項目として,入院からPT開始までの時間,ICU在室中一日当たりのPT実施単位,PTレベル(初回評価翌日・人工呼吸器装着中・ICU退室時),座位・立位・歩行練習開始までの日数(7日以内~未達成までの5段階順序尺度),ICU退室時の基本動作能力(Ability For Basic Movement ScaleII),退院時のBarthel Index(以下BI)とした。PTレベルはMorrisが報告したプロトコールを参考に4段階の順序尺度で評価した。退院時BI高値群(BI85点以上,以下高ADL群)と退院時BI低値群(BI80点以下,以下低ADL群)の2群に分け,対応のないt検定,χ2検定,Mann-WhitneyのU検定で各項目を比較した。その後退院時ADL高値・低値を従属変数,群間比較で有意差を認めた項目及びP<0.1で臨床的に有意義であると考えられる項目を独立変数として採用し,ロジスティック回帰分析(変数増加法尤度比)を実施した。多重共線性については単相関分析を行い,相関係数が0.8より大きい場合,臨床的に有意義であると考えられる変数を採用した。解析にはSPSSver.21.0を用い,有意水準は5%未満とした。【結果】高ADL群69名,低ADL群60名であった。群間比較にて,主病名(P<0.01),座位・立位・歩行練習開始までの日数(全てP<0.01),ICU退室時のABMSII(P<0.01),初回評価翌日(P<0.05)及びICU退室時のPTレベル(P<0.01)に有意差を認めた。その他の項目は差がなかった。多重共線性の問題から立位開始までの日数を除外した残りの変数と,有意傾向であった入院時アルブミン値(P=0.06)を独立変数として採用した。その結果退院時ADLに影響する要因として,主病名,座位開始までの日数(オッズ比:3.40,95%CI1.32-8.79),歩行開始までの日数(オッズ比:0.06,95%CI0.02-0.20),ICU退室時のPTレベル(オッズ比:1.76,95%CI1.01-3.06),入院時アルブミン値(オッズ比:2.78,95%CI1.17-6.60)が抽出された(モデルχ2検定p<0.001,Hosmer -Lemeshowの検定p=0.513,判別的中率89.5%)。【考察】退院時ADLには主病名,入院時アルブミン値,PTの進捗状況が影響することが示された。主病名や入院時アルブミン値が不可変的要因であることを考慮すると,ICUに入室した重症患者の退院時ADLを改善するためには,早期歩行開始及びICU退室までにできるかぎり離床をすすめておくことが重要である点が明らかとなった。【理学療法学研究としての意義】ICUに入室した重症患者に対する退院時ADL改善を目的としたPTは,開始時期よりもICU入室中にどれだけ離床を進められるかが重要である。根拠のあるリスク管理の元,より積極的なPTプログラムの展開が求められる。
  • 大杉 静佳, 桃崎 智美, 伊藤 有沙, 小川 亜矢子, 竹内 伸一, 村田 美鈴, 渡邉 瞳, 若松 景子, 瀬戸 幸子, 矢口 豊久
    日本農村医学会学術総会抄録集
    2006年 55 巻 2G104
    発行日: 2006年
    公開日: 2006/11/06
    会議録・要旨集 フリー
    <緒言>術後せん妄は, 患者のルート類自己抜去・転倒転落などのアクシデントにつながるケースがある. 今後のせん妄予防看護の一助とするために, せん妄発症の誘因を統計学的に解析し, 検討したので報告する.
    <対象>2005年8月から10月まで5A病棟に入院し,全身麻酔の手術を行った患者様147名. 平均年齢63.4歳(±13.9), 男女比は1:0.6であった.
    <方法>1.患者様側および治療側の2つの要因について, せん妄発症群と健常群それぞれに各要素の比率を解析した. 比率についてはカイ二乗検定を用いて分析した. a. 患者様側の要因; 性別, 脳血管障害の有無, 認知症, 精神疾患, パーキンソン病の, 糖尿病, 聴力障害, 視力障害, 飲酒習慣, 喫煙習慣, 睡眠剤常用の有無. b. 病院側(治療を行う側)の要因; 術前訓練, 麻酔の種類, 麻酔からの郭清状態, 部屋の移動, 経鼻胃管(1-7病日), 末梢および中心静脈ライン(1-7病日), 尿管カテーテル(1-7病日), 抑制の有無. せん妄の評価はニーチャム日本語混乱錯乱スケールを用いてスコア化して行った(以下せん妄スコア). このせん妄スコアにて27点以下の患者様を, 術後せん妄と定義した. 評価は手術当日準夜帯から第7病日深夜帯までの23勤務帯とし, 1勤務帯でもせん妄スコアが27点以下になった患者様はせん妄群に分類した.
     また, せん妄発症群と健常群において, 年齢・出血量・麻酔時間・第1病日のドレーン数・術前在院日数の平均値の差の検定を行った. 2. せん妄スコア(病棟帰室準夜帯から第2病日までの5勤務帯・満点150点)と年齢・手術麻酔時間・出血量・術前在院日数との相関関係を検討した.
    <結果>対象となった147例中47例にせん妄を認めた. 患者側の要因として解析した11項目のうち, 性別のみがせん妄と有意な関係を示した. 治療を行う側の要因39項目を検討した結果, せん妄と有意な関連を示したのは, 麻酔の種類, 麻酔からの覚醒状態, 胃管留置(1-3病日)の有無, 末梢点滴の有無(2-7病日), 中心静脈点滴の有無(1-3病日), 尿道カテーテル留置の有無(2-7病日)であった. せん妄スコア(手術直後から第2病日までの合計)と年齢, 手術麻酔時間, 出血量, 術前在院日数との相関関係を検討した. 年齢, 手術麻酔時間, 出血量においては有意な相関がみられたが, 術前在院日数では有意な相関がみられなかった. 従来術後せん妄の誘因にあげられていた, 脳血管障害などの既往歴, 眠剤常用, 術前在院日数, 術前術後の部屋移動による環境の変化は, せん妄の発症にかかわりがないという結果が得られた.
    <考察>従来, せん妄発症のほとんどが60から70歳の高齢者であり, 薬物代謝機能の低下, 脳機能の低下, 身体機能低下による回復の長期化などが考えられていた. しかし今日, 80歳以上の症例も日常的に見られるようになっている. 私たちの解析結果は, 患者様側の要因において, 患者様が男性であること以外は薬物や既往歴にせん妄の発症が左右されない可能性があることを示した. 外科手術後は点滴やドレーン類が多数留置されることがあるが, これらはせん妄を誘発する可能性があり, このような患者様の看護には術後十分な注意が必要である.
  • 横山 広行, 国見 俊宏, 星野 公彦, 佐々木 美典, 安武 正弘, 今泉 孝敬, 富田 喜文, 高山 守正, 清野 精彦, 田中 啓治, 宗像 一雄, 高野 照夫, 岸田 浩, 早川 弘一
    心臓
    1993年 25 巻 Supplement2 号 110-112
    発行日: 1993/07/30
    公開日: 2013/05/24
    ジャーナル フリー
  • 西迫 良, 横山 健, 立石 浩二, 片山 勝之
    Medical Gases
    2015年 17 巻 1 号 65-67
    発行日: 2015年
    公開日: 2019/09/17
    ジャーナル オープンアクセス
  • 野々内 裕紀, 眞継 賢一, 時田 良子, 三木 寛之, 中井 秀樹, 伊藤 博美, 喜多 亮介, 大橋 直紹, 端野 琢哉, 濱口 良彦
    日本臨床救急医学会雑誌
    2021年 24 巻 6 号 781-790
    発行日: 2021/12/28
    公開日: 2021/12/28
    ジャーナル フリー

    薬剤師の

    集中治療室
    定数配置薬の在庫管理業務による経済効果は十分に明らかにされていない。そこで,われわれは定数の過不足・破損が報告された薬剤数および損失金額について薬剤師が
    集中治療室
    に常駐する前(2016年9月1日〜2018年8月31日)と後(2018年9月1日〜2020年8月31日)を比較して,定数配置薬の管理状況が改善するのかを調査した。 定数の過不足・破損が報告された薬剤数は薬剤師常駐後に329個から229個まで30.4%減少し,損失金額は192,910円から110,090円にまで42.9%減少した。ヒューマンエラーによる破損よりも管理状況に由来する定数の過不足を理由に報告された薬剤数が著しく減少した。薬剤師が
    集中治療室
    において定数配置薬の在庫管理業務を開始した後は,定数配置薬の管理状況が改善し,薬剤の定数不足や破損による経済的損失が減少した。

  • 池崎  弘之, 設楽  敏朗, 高野  照夫, 竹田  晋浩, 中西  一浩, 小川  龍, 田中  啓治
    Medical Gases
    2000年 2 巻 1 号 102-104
    発行日: 2000年
    公開日: 2021/12/28
    ジャーナル オープンアクセス
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