はじめに A施設入所児（者）では近年、受傷転機が不明な「」が増加してきていたので、改めてこれまでの「事例」等からA施設特有の「事例の実態」を調査したので報告する。 目的 A施設の開設時からの「事例」の実態を明らかにした上で、件数の多寡やA施設の「事例」の特徴から今後の課題を検討する。 方法 研究期間：1978年から2018年までの41年間 調査方法：療育センターA　3病棟の「既往歴」より抽出 結果 41年間の総件数は85件であったが、約半数は近年10年間での件数であった。重症心身障害児施設の発生率が年間2～3％とすると、A施設では年間の平均件数は2.07％であり大きな差異はなかった。 A施設の件数の特徴は、児（者）数の約4割（52人中の21人）が、複数回のをしていたが、男女比の差はなかった。部位別件数では、「大腿骨」が約4割であり、その部位では「遠位端」が多く、重症心身障害児施設の調査とほとんど変わらなかった。総件数の約6割（85件中の48件）が寝たきりの入所児（者）で、大腿骨周囲の件数の約8割（36件中の30件）が寝たきりであった。 時の男女の年齢層では、男性は10歳未満が多く、女性は50～60歳代が多く差異があった。 考察 A施設の事例の実態調査をした結果、総件数の約6割が複数回の件数で、者の約4割が同一部位等を含めたをしていた。 「事故報告」は従来から全病棟のスタッフへ伝達されていたが、受傷転機が不明である事が多く、個々の予防に役だっていなかった。 今後の予防策は、一般的な防止策である「瞬時に大きな外力を加えない」「愛護的にゆっくり優しく行う」「ねじる力を加えない」等の介護技術と、経験のある入所児（者）のリスクに関する情報を、療育に携わる多職種間で共有化することが、件数を減らす事に繋がる。 結語 リスクに関する情報をまとめる「多職種チーム活動」を開始した。 申告すべきCOIはない。

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上腕骨顆上後の長期固定により肘関節屈曲拘縮をきたした症例の運動療法を経験した。関節可動域練習による肘関節の関節可動域の改善後，肘関節屈曲，伸展運動における変換運動時のタイミング遅延がみられたこと，また日常生活動作時に患側上肢の協調的な活動が行えないという患者の主訴から関節可動域練習と共に肘関節の変換運動練習を実施した。そしてこの運動療法効果を上腕二頭筋，上腕三頭筋の動作筋電図により検討した。結果，関節可動域の改善と共に肘関節変換運動時の各筋における筋電図波形の出現遅延がみられなくなり，健側の筋電図波形と類似するようになった。さらに日常生活動作時の患側上肢の協調的な活動が可能となり，日常生活動作の質の改善が得られた。本結果より，運動療法における筋電図評価と運動療法効果検討の重要性が示唆された。

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はじめに　重症心身障害児（者）（以下、重症児者）はさまざまな疾患を持ち、骨の脆弱性や自傷など突発的な行動から外傷によるも多く、予防は重要な課題である。健常者には発生リスクを予測するツールの有用性が認められている今日、重症児者の要因を分析し、予防に有効と考え、取り組みを実施した。　対象　当院入所者　男性86名、女性75名　計161名　年齢区分20歳〜78歳　方法　年齢、性別、骨密度、横地分類、抗てんかん薬の内服、既往歴をカルテより調査した。各項目の率を比較し、加点式によるリスク評価スケールを作成した。　結果　161名中36名（22％）、年齢別では20歳台で22％、30歳台で11％、40歳台で16％、50歳以上で28％がしていた。横地分類移動機能において、1で11％、2で47％、3で37％、4で33％、5で18％、6で0％。知的発達において、aで16％、bで29％、cで23％、dで14％、eで0％。骨密度では、0〜20％で22％、20〜40％で32％、40〜60％で16％、60％以上で15％がしていた。者中、の既往があった対象者は97％、抗てんかん薬の服薬者24％、抗てんかん薬非服薬者13％がしていた。各危険因子に、年齢20歳台、50歳台以上、女性50歳以上、骨密度40％以下、1点、有歴者3点、横地分類移動機能2、3で2点、4で1点、知的発達b、cで1点、抗てんかん薬服薬者1点と設定。最小0点、最大10点、とした。点数加算の結果、者平均7.5点、非者平均4.5点となった。　考察　当院におけるは、健常者と同様の危険因子と、重症児者特有の因子での危険があることが分かった。加点式の合計点数では、者で大きく差があり、この点数差はが発生するリスクを客観的に評価するための目安（スケール）となる。スケールの使用は正確なリスク判断・スタッフの統一した評価が行え、予防には有効と考えられる。

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重症心身障害児（者）施設では、年間入所者の約3％に発生があり、その70％は原因不明と報告されている。により、さらなる機能障害が増強され、医療安全からもその対策は重要である。今回、われわれは型をX線画像から判読し、原因不明とされたものについて発症機序および特徴、対策を検討した。また易性についても検討した。対象症例は既往を有する16名、発症時年齢2〜50歳、評価時年齢5〜53歳、部位は上腕骨4、大腿骨19、脛骨2、足関節1　計26であった。このうち検討可能な23について検討した。 型は大腿骨転子部6例のうち5例は小児Delbert-Colonna分類4、両側股関節脱臼、外反変形治癒を認めた。いわゆるおむつだったと思われた。残り1例は成人例で股関節脱臼あり、AO分類A2であり、受傷時は内反変形となり手術施行。股関節脱臼あり、高齢者転倒型を示していた。骨幹部8例は全例股関節脱臼があり、中下1/3中心に部位はありAO分類1、と判定した。内反変形治癒が多かった。顆部は2例2例とも屈曲変形治癒をしめしており、膝伸展拘縮が存在した。上腕骨は2例外科頸、内旋拘縮を持ち、内転型と判定した。足関節は1例、両果でLauge-Hansen分類でSER型、装具を付けず立位を取ると発生機序が予測できた。また既往を持つ小児は、既往のない同じ障害分類の小児と比べ易性を有する可能性があると考えられた。これらの検討から日常生活支援における予防の注意点などを明らかにすることができた。

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Objective: It is difficult to treat fractures of the distal end of the humerus. These commonly occur in elderly patients with osteoporosis, and in adults who are injured by high impact trauma. The treatment of this fracture requires rigid fixation to permit early range of motion exercises postoperatively. The purpose of this study was to evaluate the results of internal fixation with the ONI transcondylar plate.
Methods: The study was undertaken from March 2009 to April 2012, inclusive. There were eight patients in total composed of two males and six females, with the average age being 67.2 years (range, 36 to 89). The average duration of follow-up was 20 months (range, 6 to 43). The method of fixation included three bilateral plates and five one-sided plates. One subject who was not included in final study population group was excluded due to suffering a cerebral infarction, and that the fracture of the humerus was old. Based on the AO classification, the study included three patients of type A2, three patients of type of C2 and two patients of type C3, respectively.
Results: The average of Japanese Orthopedic Association (JOA) score was 84.8 (range, 50 to 100). The average range of motion was −14.1 degrees (range, −50 to 0) of extension and 133.1 degrees (range, 125 to 145) of flexion. The average operation time was 191 minutes (range, 117 to 370). The average difference of affected and unaffected carrying angles was 5.6 degrees. Postoperative complications included numbness in the ulnar nerve distribution in three patients and re-displacement of the articular surface in one patient.
Conclusion: Our study showed good results using the ONI transcondylar plate for internal fixation of the humerus. The posterior approach has low invasiveness and is the appropriate method for this type of fracture.

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脊椎

に限らず，治療の原点は，部の安定化である．脊椎も装具などによる外固定で安定化が得られるのであれば，保存的治療の選択でよい．逆に外固定でも不安定なや，それゆえに神経麻痺が生じる危険性の高いであれば，手術による内固定が必要になる．頚椎·胸腰椎のでは脊柱におけるそれぞれの特性を理解した上で，手術法や装具を選ぶことが重要である．本稿では，頚椎と胸腰椎に分けて，実際の治療方針を解説し，近年の脊椎外科医の中での治療トピックスである骨粗鬆性脊椎についても解説し，最後に脊椎における装具療法の役割について考えを述べる．

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【はじめに，目的】

当院の入院高齢患者における低栄養患者の割合と低栄養患者における疾患特性を調査し，低栄養患者に対するリハビリの一助とすることである．

【方法】

対象は，令和2年4月から令和3年3月までの1年間で当院に入院した1714名のうち65歳以上とした．術後抜釘目的の患者や血液データに欠損のあった患者，再入院患者は除外した．方法は，入院時に栄養スクリーニングとして，Controlling Nutritional Status（以下，CONUT），Nutritional Assessment-short form（以下，MNA-SF）を用いて評価し，低栄養患者の割合を調査した．また疾患より

群に分類し，疾患特性を調査した．である橈骨遠位端，上腕骨近位端，大腿骨近位部，脊椎圧迫での疾患特性を調査した．

【結果】

調査対象は術後抜釘目的の患者73名，血液データ欠損のあった患者4名，再入院患者2名を除いた717名であった．717名のうち，CONUTスコアから栄養障害（軽度，中等度，高度）と判別されたのは350名（48.8%），MNA-SFスコアから低栄養のリスクありもしくは低栄養と判別されたのは393名（54.8%）であり，おおよそ半数程度の患者に栄養状態の問題があった．

群との比較では，群が297名，非群が420名で．年齢，性別，BMI，CONUTスコア，MNA-SFスコアの全ての項目において有意差があり（p＜0.01），群は年齢が高く，女性が多く，BMIが低く，CONUTスコアが高く，MNA-SFスコアが低かった．CONUTスコアから判別する栄養レベルは群で軽度が169名（56.9%），中等度が23名（7.7%），高度が1名（0.3%）であり，非群は軽度が141名（33.6%），中等度が15名（3.6％），高度が1名（0.2%）であった．またMNA-SFスコアから判別する栄養状態は群でAt risk が154名（51.9%），低栄養が59名（19.9%），非群ではAt riskが166名（39.5％），低栄養が14名（3.3％）であった．四大別ではCONUTスコアより橈骨遠位端は軽度が31名（56.4％），中等度および高度はいなかった．上腕骨近位端は軽度が9名（64.3%），中等度は1名（7%），高度はいなかった．大腿骨近位部は軽度が58名（65.2%），中等度が12名（13.5%），高度はいなかった．脊椎圧迫は軽度が45名（60.8%），中等度が5名（6.8%）で，高度が1 名（1.4%）であった．またMNA-SFスコアより橈骨遠位端はAt riskが31名（56.4%），低栄養が2名（3.6%），上腕骨遠位端はAt riskが10名（71.4％），低栄養が1名（7.1%）であった．大腿骨近位部はAt riskが40名（44.9%），低栄養が37名（41.6%），脊椎圧迫はAt riskが41名（55.4%），低栄養が16名（21.6%）であった．

【結論】

高齢入院患者の約半数が栄養状態不良であった．また

群を比較すると群で栄養状態不良の患者が多く，高齢者の四大患者と比べ，大腿骨近位部患者の栄養状態が不良であった．

【倫理的配慮、説明と同意】

本調査は札幌円山整形外科病院倫理委員会の承認を得て実施した．

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過去4年半に当院並びに関連病院にて加療した手指末節骨290例309に対し, カルテおよびX線写真をもとに受傷原因, 受傷時のの状態, 部位, 型, 治療方法, 骨癒合状態, 治療期間, 機能障害などを調査して末節骨の今後の治療方針について検討した.男性253例, 女性37例で男性に多く, 労働災害による受傷が大きな割合を占めた.骨癒合不全症例は44例を数え17型また初期治療方法にそれぞれ特徴を認めた.末節骨は案外, 医療側も患者側も軽いと考えがちだが, 小にも関わらず高度な損傷が多く, かつ面の接触面積が小さい等の原因により治療に難渋する症例もありその治療は慎重であるべきであり, 型等を考えた初期治療が重要であると思われた.

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はじめに 重症心身障害児（者）は、様々な背景と要因により骨が脆弱化している。不適切な介助や外力によりが生じるとされているが、実際は受傷機転が不明なことが多い。今回、当センター病棟内における発生状況を把握するために、過去6年間に遡り調査したので報告する。 方法 過去6年間分のインシデントレポートとカルテのデータをもとに、年間の件数、各患者の回数、発生月、部位、主疾患と臨床像、原因について調査した。 結果 6年間の総件数はのべ11件で、2013年度の6件をピークに年間件数は減少していた。同じ患者が複数回しており、人数は6名であった。は1～4月、11～12月に発生しており、部位は上腕骨、続いて大腿骨のが多かった。主疾患は脳性麻痺が最も多く、次に低酸素性脳症後であった。の受傷原因の8件は不明であった。 考察 当センターでは2013年件数が多かったことから、翌年より院内医療安全委員会が中心となり患者別の身体的特徴やアセスメントシートと、介助方法を撮影したDVDの作成を開始した。職員が供覧するようしたところ、事例発生数は減少した。しかし同じ患者が複数回しており、さらなる対策が必要である。は寒くなり衣類や掛物が長くなる時期から発生しており、更衣介助が発生要因の一つであることが示唆された。また3月から4月に人事異動と担当変更が行われており、それも要因と考えられる。部位は上腕骨が多く、低酸素性脳症後の患者で、低緊張だが関節拘縮があることが共通していた。 今後はこれらを踏まえ、歴、時期、臨床像、衣類、更衣介助方法を確認しながら対策を行っていくことが重要と考える。冬に向けての衣替えの時期には衣類のサイズや形状の再検討もすべきである。異動や担当変更では情報伝達と共有を強化することが重要である。 申告すべきCOIはない。

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大腿骨近位部受傷患者の特徴を明らかにするために，受傷前の日常生活動作（以下ADL）のレベルと認知症の有無について調査を行った．対象は2009年9月から2010年1月までの期間に，沖縄県内の21施設で大腿骨近位部の診断で入院加療を行った310人で，受傷前ADLをBarthel indexで，認知症の有無と程度を改訂版長谷川式認知症スケール（以下HDS-R）で評価した．受傷前ADLはBarthel indexで満点が31％，ある程度の自立が期待できる60点以上が64％で，年齢とBarthel indexには相関係数－0.369の負の相関が認められた．HDS-Rで14点以下を認知症有りと判断すると，52％に認知症が認められ，4点以下の高度認知症は27％であった．HDS-Rと年齢には相関係数－0.493の負の相関が認められた．Barthel indexとHDS-Rには相関係数0.681の正の相関関係が認められた．認知症の程度が高度になるにつれBarthel indexの点数が60点未満の者を多く含むようになり，逆に認知症を認めない者ではその多くがBarthel indexの点数は60点以上であった．

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　序論：われわれは手指外傷による

に対する骨接合で，可能な症例であれば吸収性スレッドピンによる髄内固定を行っている。
　方法：2019年4～5月の2ヵ月間に当院に搬送された手指の（全14症例20部位）に対して，スレッドピンによる髄内固定を第一選択に考え，積極的に適応し，部位別の固定方法からスレッドピンの適応について考察した。
　結果：鋼線による固定を行ったものが15例（75％），スレッドピンによる髄内固定を行ったものが4例（20％），両者を併用したものが1例（5％）で，全例で良好な骨癒合を認めた。
　考察：本法のよい適応は，骨幹部での横，斜症例や関節固定症例である。適応外症例となるのは，粉砕の症例や骨片が小さいことでスレッドピンが固定できない場合である。今後は，非開放性症例にも応用し，適応の拡大について検討していきたいと考えている。

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1982年6月から1991年5月までの10年間に名古屋大学医学部附属病院歯科口腔外科に入院して治療を行った65歳以上の顎顔面骨患者を対象にその実態について検討した。対象となった老年顎顔面骨入院患者は8例 (男性6例, 女性2例) であった。年齢は65歳から85歳にわたっていた (平均71.6歳) 。観血的整復術を施行した症例は5例, 非観血的処置を施行した症例は3例であった。2例, 上顎骨1例, 下顎骨4例, 頬骨1例であった。受傷原因は転倒5例, 交通事故1例, 作業中の事故は2例であった。なお, すべての症例に基礎疾患の合併を認め, 多数歯欠損症例が多かったため, その処置と固定に際して苦渋した。多様な病態を示す老年顎顔面骨患者の診療を考察し報告する。

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はじめに A重症心身障害児（者）（以下、重症児（者））施設の2006年から10年間の件数は22件で、72.7%（16件）が受傷機転不明のであった。2014年に予防対策チームを立ち上げ、スタッフの意識づけと、より安全な介助方法を検討する取り組みとして、①重症児（者）ののリスクと予防についての勉強会を年1回実施、②予防ラウンドを年6回実施、③人体図（マップ）の表示を行なった。今回スタッフの意識調査から、のリスクの周知と、予防対策チームの取り組みの評価と課題の検討を行なったため報告する。 対象と方法 A施設に2019年3月現在6か月以上勤務しているスタッフ（看護師21名、支援員17名）に対し、予防対策チームの2015年から3年間の活動について、独自に作成した質問用紙を用いて調査した。 結果 質問用紙の回答結果（回収率97%）は、3年間の勉強会に参加したことがある看護師が95%、支援員41%であり、うち勉強会での知識を活かしている看護師が90%、支援員54%であった。予防ラウンドを意識している看護師が85%、支援員76%、予防ラウンドの記録ファイルを参考に援助している看護師が75%、支援員37%、人体図を見ながら援助している看護師が70%、支援員82%であった。身体的ケアの場面では、82%以上のスタッフがのリスクを理解して介助していた。2016年以降の件数は、2016年度は受傷機転が不明のが2件、2017年度は転落が原因のが1件、2018年度は0件であった。 まとめ 看護師はについての基礎知識があり勉強会にも参加していることから、に対する知識が支援員と比較し深まっていると考える。支援員は勉強会への参加率は低いが、予防対策チームが継続的に活動することで、人体図を見ながら援助していたことから、のリスク感性が高まりスタッフが愛護的な身体的ケアを実践することにつながったと考える。 申告すべきCOIはない。

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