詳細検索結果
以下の条件での結果を表示する: 検索条件を変更
クエリ検索: "鹿児島国際大学短期大学部"
8件中 1-8の結果を表示しています
  • 種村 エイ子
    図書館界
    2010年 62 巻 4 号 310-311
    発行日: 2010/11/01
    公開日: 2017/05/24
    ジャーナル フリー
  • ―R. ランゲとG. カペレンによる伊澤修二編『小学唱歌』第一巻の翻訳・編曲に焦点を当てて―
    釘宮 貴子
    音楽教育学
    2018年 47 巻 2 号 37-48
    発行日: 2018年
    公開日: 2019/03/31
    ジャーナル フリー

     明治期の西洋音楽受容については多くの研究が行われてきたが, 明治期に日本の学校唱歌が西洋に伝えられ, 和声付けされていたことについてはまだあまり研究されていない。本論文は伊澤修二の『小学唱歌』第一巻 (1892) が日本学者ルドルフ・ランゲと音楽家ゲオルク・カペレンによってどのように翻訳・編曲されていたのかを明らかにすることを目的としている。伊澤修二の『小学唱歌』第一巻は, 教育勅語の内容をわかりやすく歌で教えることを目的としていた。ランゲの研究論文「日本の小学唱歌」 (1900) の考察から, ランゲは伊澤修二の『小学唱歌』第一巻を深い理解に基づき翻訳していることが明らかとなった。またカペレンの編曲『小学唱歌 伊澤修二の日本の旋律』 (1903) の分析により, カペレンが日本の唱歌の旋律に複数の和音や, 複数の調性の可能性を見出し, 独自の和声付けを試みていることが明らかとなった。

  • 宋 多情
    島嶼研究
    2017年 18 巻 1 号 35-54
    発行日: 2017/02/28
    公開日: 2020/09/29
    ジャーナル フリー
    Amami Islands are not only remote islands from the economic center, but also has been placed on socially and economically difficult conditions. Therefore, in June of 1954, six months after Amami Islands were returned to the mainland, the ‘Act on Special Measures for the Reconstruction of Amami Islands was enacted and reconstruction project were started. Since 1974, this Act was updated to “Special Measures for the Promotion and Development of Amami Islands” and it began to support tourism industry which was one of the important sources of income in Amami Islands. Tourism Industry of the Amami Islands has had high proportion of marine tourism such as fishing and diving since the demand occurred. However, the tourism based on the resources of terrestrial environment such as ‘biodiversity’ has been gradually increasing recently. In May 2003, the Ryukyu islands (Amami-Ryukyu) was selected as one of the World Natural Heritage candidate sites by Ministry of Environment, and this has affected “the Promotion and Development” projects as mentioned earlier, and has also advanced a new tourism policy. This paper explains the background of ecotourism in Amami Oshima by focusing on the administrative policies. And then, it focuses on the actions of the people who started the nature guide industry of terrestrial environment from the mid-1990s. Based on the above explanations, it clarifies the process of how the administration and guides in Amami Oshima came to accept ecotourism. The Administration of Kagoshima Prefecture has introduced the ecotourism for the registration of World Natural Heritage of the Amami Islands. In other words, the recognition and acceptance of ecotourism by Kagoshima Prefecture has been a top-down “ecotourism as a national policy”. On the other hand, the guides who started professional companies in the 1990s had already established their own tour formats such as “outdoor experience” or “nature experience tour”. Furthermore, they learned the concept of ecotourism through a private organization such as Japan Ecotourism Society. Nevertheless, they just realized that the concept was not much different from what they had been practicing. For this reason, they didn’t actively claim that their guide industry could be defined as “ecotourism”. That is, for those guides, the acceptance of ‘ecotourism’ in 1990s meant nothing but the ‘acceptance of the word’.
  • 細野 公男
    情報の科学と技術
    2002年 52 巻 11 号 586-591
    発行日: 2002/11/01
    公開日: 2017/05/25
    ジャーナル フリー
    近年,大学の学部・学科名,学術雑誌の誌名,機関名の一部に情報文化という言葉が使用されているが,この言葉によって何を意図しようとするのかは,明確ではない。これは情報文化という概念がまだ定着しておらず,いろいろな意味合いで使用されているからである。しかし種々の場で使用されているのは,それが現代社会の特徴,現象,事象を表現する言葉として,きわめてインパクトが強いからであろう。そこで本稿では,情報文化の使用例,定義例を紹介し,それらと現在の情報環境を踏まえて情報文化の新たな定義を提案する。さらにこの定義に基づいて情報文化の諸側面(情報の重要さ,情報機器,情報リテラシー,情報管理体制,制度,文化的側面),情報文化の事例,わが国における情報文化の特徴について述べる。
  • 上海市図書館学会専門諮問委員会調査研究チーム, 顧 銘
    図書館界
    2002年 54 巻 1 号 10-16
    発行日: 2002/05/01
    公開日: 2017/05/24
    ジャーナル フリー
    21世紀は知識経済(Knowledge-Based Economy)情報技術によって特徴づけられるハイテク時代である。江沢民氏は「これからの国際競争は総合的な国力をめぐるものとなるだろう。つまりそれは知識,人材と科学技術力の競争である」と鋭く指摘した。時代の発展に適応可能な優れた資質を持った創造性のある人材の養成が,国際的な競争の中で我が国が勝利を得られるかどうかのカギなのである。知識の宝庫,文化の殿堂であるとともに情報の中枢となっている図書館は,新しい世紀における社会ニーズにこたえ,優れた資質を持った創造的な人材を養成する「生涯学校」(生涯学習機関)になるべきであり図書館サービスにおいて図書館職員がますます重要な役割を果たすべきであろう。したがって,図書館における人材養成の問題は,新しい世紀における図書館の発展あるいは図書館の社会的位置付けにかかわっている。図書館の人材養成にさまざまな検討課題があるなかで図書館職員の継続教育を強化することには,より現実的な意義が認められ,かつそれは急を要する課題である。このたび,「上海市文献資源共建・共享領導小組弁公室[上海市文献[情報]資源共同構築・利用グループ]」と「上海市図書館学会」が連携して,上海市の公共,専門,大学図書館の職員に関する継続教育の現状に関する調査・研究を実施した。調査グループは上記の3館種の99図書館に調査票を配布した。調査内容は図書館長,職員構成,職員教育および図書館サービスなど8項目からなり,関連するデータとして5,456件を回収した。また,調査グループは主要な公共図書館7館,専門図書館4館と大学図書館7館にたいし訪問調査を行った。さらに,中国科学院上海地区の図書情報業務交流委員会を訪問し,華東師範大学,上海大学,空軍政治学院,上海師範大学,上海市文化局の人員教育課などの各教育関係部門と懇談会を開いた。以下,今回の調査結果について概要を述べる。
  • 井上 靖代
    図書館界
    2010年 61 巻 5 号 469-475
    発行日: 2010/01/01
    公開日: 2017/05/24
    ジャーナル フリー
  • 松尾 昇治
    図書館界
    2006年 57 巻 6 号 344-356
    発行日: 2006/03/01
    公開日: 2017/05/24
    ジャーナル フリー
    1967年に誕生した美濃部都政はシビル・ミニマム論を基調とする東京都中期計画を都政運営の基本に据えた。一方,東京の図書館政策は60年代に検討された三つの図書館計画の実現が待たれていたが,知事が杉捷夫を都立日比谷図書館長に招聘したことを期に,図書館振興対策プロジェクトチームが結成され,「図書館政策の課題と対策」としてまとめられた。この政策は中期計画に盛り込まれ,区部と多摩地域で図書館建設が進み,わが国公共図書館発展の画期を築いた。本稿は,このときの政策の形成過程と実施過程を考察したものである
  • 小林 卓, 杉本 ゆか
    図書館界
    2010年 61 巻 5 号 476-494
    発行日: 2010/01/01
    公開日: 2017/05/24
    ジャーナル フリー
feedback
Top