This study analyzed the meaning and penetration rate of DX concept in the business world to address the problem that the meaning of present DX concept is noticed only in the definition advocated by the originator of DX concept such as governments and think tanks.

A metric text analysis of annual reports from 2019 to 2021, issued by 158 companies picked up from the Nikkei index, was conducted.

The results show that 147 companies, or 93% of the total, mention DX, and moreover, the number of companies mentioning DX is increasing year by year.

In addition to the fact that the DX concept has been interpreted in a variety of ways, we have shown that the training of personnel for DX has increased over the years compared to other mentions.

Finally, this study showed the possibility of leading to the theoretical development of "Sense Making" and "Management Fashion".

2020年初頭より世界中へと拡大した新型コロナウィルス感染症（Covid-19）は，いまだに企業経営に大きな影響を及ぼしている。こうしたコロナ禍への対応には，突発的な危機への事後・即時的対応としてのクライシスマネジメントに加えて，事前・予備的対応としてのリスクマネジメントや新常態へ向けた事業機会の探求などを戦略的に統合していくことが求められる。つまり，一方では，引き続き収束の見込みが立たない混沌とした状況で組織の安定性を維持しつつ，他方では，刻一刻と変化する環境への即興的な対応や新常態への創発的な対応を通じて新たな事業機会を探求する企業家的な役割が重要となる。これら異なる動的圧力を調和させるには，状況に応じた複合的なMCS利用を可能とするダイナミック・ケイパビリティの構築が求められる。また，コロナ禍においては，組織内部における垂直的な対話に加えて，組織の境界を越えて，利害関係者との水平的対話を支援するような開かれたMCSの可能性を探求することが重要となる。

本研究は、IFRS適用日本企業を対象としてIFRSのIAS 38（国際会計基準第38号）により資産計上された開発費の資産性を実証的に調査した。具体的には、連結貸借対照表に無形資産の一部として資産計上されている開発費すなわち開発資産と、将来利益率の水準・将来利益率の不確実性との関係を検証するために実証分析を行った。さらに、開発資産の価値関連性に関する分析を行った。その結果では、開発資産と将来利益率の水準との間に有意な結果は示されなかった。しかしその一方で、開発資産が将来利益率の不確実性を高めていないことが明らかになった。また、開発資産が価値関連性を有していることを発見した。加えて、開発資産の計上状況に関する調査も行っている。そして、開発資産の計上状況は業種により異なっており、同じ業種であっても企業ごとに開発資産の計上状況が異なること明らかになった。これらは、業種や企業により開発に伴う不確実性が相違するためだと考えられる。