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3件中 1-3の結果を表示しています
  • 大谷 英雄, 宮沢 昭雄
    日本火災学会論文集
    2003年 53 巻 2 号 49-54
    発行日: 2003年
    公開日: 2011/04/07
    ジャーナル フリー
    固体物質の熱分解機構を研究する手法として、熱重量測定はよく使われる手法である。熱重量測定の結果から、熱分解の活性化エネルギーや頻度因子を求めることができる。ただし、熱分解が単一の反応ステップにより起る場合には解析も容易であるが、熱分解が何段階かの反応ステップにより起るような場合には、解析が困難であることが多い。
    そこで本研究では、熱分解反応が4つのステップにより起るPMMAについて、熱分析結果から4つのステップをすべて一時反応と近似して、それぞれの反応の活性化エネルギー、頻度因子、およびそれぞれのステップの反応で分解するPMMAの割合を求める方法を開発したので、その手法について述べる。
    (オンラインのみ掲載)
  • 大谷 英雄, 宮沢 昭雄
    日本火災学会論文集
    2003年 53 巻 2 号 55-60
    発行日: 2003年
    公開日: 2011/04/07
    ジャーナル フリー
    臭素系難燃剤の高分子物質に対する燃焼抑制効果を評価するため、TBBAを添加したPMMAの熱分解機構の変化について熱分析により定量的に検討した。また、臭素系難燃剤はアンチモンと同時に使用することによって相乗効果が発揮されるといわれているため、TBBAと同時に三酸化アンチモンを添加したものについても実験を行った。
    TBBAを添加したPMMAでは、TBBAの添加量がある量を超えると低温の分解反応が抑制され、高温の分解反応は促進された。科学的な抑制作用のみを考えると、TBBAの最適添加量は、TBBAのみを添加する場合は約15wt%、TBBAと三酸化アンチモンを合わせて添加する場合は約10wt%と考えられる。
    また、気体の臭素化合物の発生はTBBAのみの添加、あるいは三酸化アンモチンを合わせて添加した場合にも10wt%以下の添加では見られなかった。
    (オンラインのみ掲載)
  • —新潟県南魚沼市及び魚沼市のスキー場における実現可能性の検証—
    伊藤 晴祥
    損害保険研究
    2017年 79 巻 2 号 101-127
    発行日: 2017/08/25
    公開日: 2019/04/10
    ジャーナル フリー

     小論では,積雪がある閾値以下となる日数を指数とする雪デリバティブを利用することによりどの程度企業価値が高まるかを検証した。まず,新潟県南魚沼市及び魚沼市の全16か所のスキー場入込数を利用して,15か所のスキー場で積雪リスクと入込数との相関係数の絶対値が0.4以上であり,殆どのスキー場でも積雪がリスク要因であることを示した。雪デリバティブの評価にあたり,その非完備性を考慮し,意思決定者のリスク回避性を価値評価に織り込むためにWang変換を利用した。シャトー塩沢のデータを利用した分析の結果,λが0.5以上の中程度リスク回避的な意思決定者である場合,雪デリバティブの安全割増が20%以下であれば,雪デリバティブの利用により企業価値が高まることを示した。現在保険会社から提供をされている天候デリバティブの安全割増は60%以上であると推計されており,このことが天候デリバティブの利用が進まない一因であるとも考えられる。

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