The purpose of this study was to propose a task to improve the ability to acquire other's perspectives. The present game scores of the perspective acquisition group were higher than those of the control group, suggesting that the manner game improves perspective taking ability. The experimental system consisted of two stages. The first stage was to experience thinking from the perspective of others (experimental manipulation stage), and the second stage was to measure whether the first stage of the experimental manipulation improved the ability to acquire viewpoints (viewpoint acquisition ability measurement stage). After the second stage, a questionnaire with a subscale of viewpoint taking was administered. The results suggest that the manner game played by the perspective taking group improved their perspective taking ability.

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本研究は, 東日本大震災に伴って発生した福島原子力発電所事故の2年後に, 福島県内の仮設住宅において避難生活を送る住民の心的外傷後ストレス症状と, そのストレスに影響を与える身体・心理・社会的要因を明らかにしたものである. 2,425世帯に対して無記名で任意回答のアンケート用紙を配布し, 745名 (回答率30.7%) の回答を得た. 欠損値を除く661名の解析を行ったところ, IES-Rの平均値が34.20±20.56であり, PTSDの可能性に対する高いリスクを示すカットオフ値24/25を超えた者が62.56%であった. PTSDの可能性との関連を多重ロジスティック回帰分析で検討した結果, 「経済的困難」 (OR : 2.34, 95%CI : 1.30～4.24), 「賠償の心配」 (OR : 4.16, 95%CI 1.26～13.76), 「持病の悪化」 (OR : 2.94, 95%CI : 1.63～5.30), 「新疾患の罹患」 (OR : 2.20, 95%CI : 1.21～3.99), 「相談者の不在」 (OR : 1.92, 95%CI : 1.07～3.42) が有意な予測因子として認められた. これまでに世界各地で報告されてきた他の災害と比較しても, 原発事故被災者にきわめて高い外傷後ストレス症状が認められた理由として, 事故に対する補償や賠償といった問題など, 本災害の人為災害としての要素が重要であると考えられた.

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福島第一原発の事故から10年がたった今年、NHKと民放各局が放送した関連のドキュメンタリー番組40本を視聴し、6つに分類して内容分析した。「事故処理」では「廃炉」の期限が見えないこと、「除染」の費用の膨張とその原因が明かされた。また放射線による被ばくの影響など「健康被害」が見えにくくなる中で、「震災関連死」に際して遺族が提出する「死亡経緯書」を拠り所に被災の影響による死を見つめる番組があった。「復興」については避難指示が解除された町の人間模様を多様な目線から見つめる番組が多く、「戻った人」と「戻らない人」の対話も試みられた。「子どもたちの心」を追う中では、これまで言葉にできなかった思いを言葉にする試行がなされた。また制作者が自ら登場して故郷を訪ねたり、自身が10年前被災した頃の思いを伝える番組もあり、事故の「風化」につながる「他人事」化を乗り越えようと、「自分事」としての語りが試みられていた。その一方で避難指示区域外からの「自主避難者」の厳しい状況を伝える番組や、メディアも含めて事故の教訓が生かされているか否かを検証する番組は少なく、テレビ報道のバランスの偏りも感じられた。

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東日本大震災では、大勢の人が、強く長い揺れを感じたあとで、さらに津波警報などの危機を知らせる情報を手にしたにもかかわらず、適切な避難行動をとることができなかった。これは、換言すれば、『いますぐに避難しなければならない緊急事態である』という「社会的なリアリティ」を、津波襲来までの限られた時間の中で、共同的に構築することができなかった可能性を示唆している。

本研究では、その一因を探るために、当該災害対応事象を、社会心理学における「メディア・イベント」論のフレームに即して、多様な「リアリティ・ステイクホルダー」が相互に作用し合って「社会的なリアリティ」を共同構築する動的な過程ととらえ直し、その構造自体（フォーマット）にどのような課題が抽出されるか検討することにした。そこで、重要な「リアリティ・ステイクホルダー」のひとつ、メディア、とりわけ、日本放送協会（NHK）のふるまいに焦点をしぼって、緊急報道の内容分析をおこなったところ、大きく2つの課題が浮かび上がった。1つ目は、「東京中心」の放送体制においては、情報の「ローカリティ」が確保されず、個別・具体的な避難行動に関する呼びかけが不足していたこと、2つ目は、より大勢の人が「リアリティ・ステイクホルダー」としての役割認識を持てるような、関係性の構築を促す呼びかけがなされていなかったことである。

上記の結果から、災害対応時において、これまでメディアが担ってきたとされる「情報の送り手」（事態の外在者）としての確固たる役割（立場）には限界があったことをふまえて、あらためてメディアを「リアリティ・ステイクホルダー」（すなわち、「メディア・イベント」の内在者）の一員として位置付けなおすことの意義に関して、一般的な考察をおこなった。

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