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クエリ検索: "News23"
211件中 1-20の結果を表示しています
  • Akio TOYOSHIMA, Hirokazu TANAKA, Takashi KIKUCHI, Kenta AMEMIYA, Kazuhiko MASE
    Journal of the Vacuum Society of Japan
    2011年 54 巻 11 号 580-584
    発行日: 2011年
    公開日: 2011/12/15
    ジャーナル フリー
      The present status of a new vacuum ultraviolet/soft X-ray (VUV/SX) beamline (BL-13A) used for the study of organic thin films adsorbed on surfaces is described. The base pressure of BL-13A is maintained below 1×10−8 Pa in order to prevent contamination of the optics by residual gases. The measured performance is as follows: photon-energy region, 30-1,200 eV; photon flux, 109-1011 photons s−1; photon-energy resolution (EE), 10,000 at a photon energy of 401 eV; spot size (horizontal\ imes;vertical) at the second focus, ≈630×120 μm; photon-energy drift, ≤±0.02 eV at a photon energy of 244.39 eV; reduction of photon flux in the C K-edge region, ∼50%.
  • ~ソーシャルメディア時代の戦争報道~
    上杉 慎一
    放送研究と調査
    2022年 72 巻 7 号 38-50
    発行日: 2022/07/01
    公開日: 2022/08/20
    研究報告書・技術報告書 フリー
    2022年2月24日、ロシアが隣国ウクライナに軍事侵攻した。圧倒的な軍事力を背景に、空からのミサイル攻撃と並行し地上軍も進軍させた。当初は首都キーウの陥落も時間の問題とみられた。力による一方的な現状変更にアメリカはじめG7各国は強く反発し、経済制裁を強化した。世界各地で反戦デモが行われ、ロシア国内でも反対の声が上がった。 21世紀に起きた侵略戦争を日本のテレビはどう伝えたのだろうか。それをつかむため、報道量の調査を行った。調査対象期間は侵攻初日から最初の停戦交渉が行われた2月28日までの5日間。調査対象はNHKと民放の夜のニュース番組5番組とした。またこの間の、スタジオ解説や中継・リポート、オンライン取材、SNSで発信された映像についても調査・分析を進めた。調査の結果、期間中の報道では戦況や被害、ロシアの思惑、経済制裁に関する報道量が多かったことが分かった。さらにSNS映像が多用され、一連の報道を「ソーシャルメディア時代の戦争報道」と位置付けられることも判明した。 本稿校了時点で戦闘がやむ兆候は見られず、事態は長期化している。今回の調査は侵攻初期に焦点を当てたものだが、戦争報道の全体像をつかむためにはさらに長期間を対象にした調査や過去の戦争報道との比較も重要となる。
  • 軍事侵攻1年を受けて
    上杉 慎一
    放送研究と調査
    2023年 73 巻 8 号 34-51
    発行日: 2023/08/01
    公開日: 2023/08/22
    研究報告書・技術報告書 フリー
    ロシアによるウクライナへの軍事侵攻は2023年2月24日で1年を迎えた。日本のメディア、とりわけテレビはこの1年をどのように伝えてきたのだろうか。 それをつかむためNHK放送文化研究所は夜のニュース番組を対象に報道内容の量的な調査を行った。また、実験的な試みとしてコンピューターを使ったウェブ記事の内容分析も行った。さらにオンラインによる公開イベントの「文研フォーラム2023」で、日本のメディアに何ができて何ができなかったのかを議論した。 量的調査からは、当初、「戦況・被害」に関する報道が中心だったものが、時間の経過とともに「ウクライナ国内」それに「ロシア国内」の動きに報道内容が変化してきたことが確認できた。一方、文研フォーラムでは戦争が長期化する中、いかに人々の関心をつなぎとめることができるか、そのためにメディアにできることは何か、現場取材・スタジオ解説の意義や課題は何かなどについて、意見交換した。 本稿は量的調査の結果を詳述するとともに文研フォーラムでの議論の概要を報告するものである。ウクライナ侵攻の報道をめぐる論考は今回が2回目であるが、本稿脱稿時点でも戦争終結の道筋は全く見えず、引き続き事態が進行する中での論考となった。
  • 小玉 理法
    映像情報メディア学会誌
    2010年 64 巻 10 号 1461-1464
    発行日: 2010年
    公開日: 2012/10/01
    ジャーナル フリー
  • 梅澤 純夫
    有機合成化学協会誌
    1948年 5 巻 10-12 号 68-73
    発行日: 1948/08/01
    公開日: 2010/10/20
    ジャーナル フリー
  • 今宿 晋
    X線分析の進歩
    2012年 43 巻 507-509
    発行日: 2012/03/31
    公開日: 2023/11/08
    ジャーナル フリー
  • 林 怡蓉
    大阪経大論集
    2022年 73 巻 1 号 79-96
    発行日: 2022/05/15
    公開日: 2022/05/31
    ジャーナル フリー
    本稿は社会的コミュニケーションを媒介するメディアとしてテレビを捉え,テレビニュース番組を報道系,情報系に区分したうえ,番組の放送内容の量的傾向と形式的特徴を分析し,テレビニュース番組の言論空間の課題について考察した。報道系と情報系で扱う話題傾向に違いがみられ,それはさらに放送局間に差があった。報道系は情報系に比べ時間枠が小さく,伝えるべきと思われる情報を必要に応じて専門家の意見を組み込みながら,分かりやすくコンパクトにまとめる傾向がある。これに対し,情報系は一つの話題に時間をかけ,専門家や関係者に加え,常設のコメンテーターを交えて話題が展開されていく。報道系は「専門家集団」によって作り上げられた言論空間であり,情報系はそれに「巷っぽい」言論空間も加わるものとなっている。番組への参加意欲がある者が一定数いるなか,テレビニュース番組はそれに対して十分に応えていないことが示唆される。
  • 上杉 慎一, 東山 一郎
    放送研究と調査
    2022年 72 巻 2 号 2-29
    発行日: 2022年
    公開日: 2022/03/20
    研究報告書・技術報告書 フリー
    新型コロナウイルスの感染拡大の影響で、1年延期された末、2021年7月から8月にかけて開催されたオリンピック東京大会。開催直前、東京には4回目の緊急事態宣言が出され、ほとんどの競技が無観客の中で行われた。 コロナ禍で行われた今大会の開催については、事前の世論調査で賛成・反対の意見が分かれ、メディアの報道もそうした状況を反映したものになった。しかし「オリンピックが始まればオリンピック報道一色になるのに違いない」「メディアは手のひら返しをするのではないか」という声も聞かれた。果たして、メディアは「コロナ禍の五輪」をどう伝えたのだろうか。コロナのニュースが埋もれることはなかったのであろうか。 それを知るためにNHK放送文化研究所では、2つの量的な調査を行った。テレビのメタデータを使ったニュース8番組の分析、それに全国紙3紙の1面の分析である。調査の結果、オリンピック関係のニュースを伝えるタイミングが過去2大会より大幅に早くなったこと、新型コロナの第5波を受けて、大会の途中から特にテレビではトップニュースがオリンピック関係からコロナに関するニュースに置き換わり、コロナの報道量も増加したこと、その反面、大会期間中の報道量としてはオリンピック関係のニュースが最も多かったことがわかった。
  • 植山 直人
    医療福祉政策研究
    2020年 3 巻 1 号 49-59
    発行日: 2020年
    公開日: 2020/06/09
    ジャーナル オープンアクセス
    日本の医師の労働時間は突出して長いが、この長時間労働問題は24時間体制の病院の当直業務との関連性が大きい。過重労働は過労死をはじめメンタル不調・体調不良など深刻な健康被害を引き起こしている。また、長時間労働により医療安全が脅かされているが、この点に関しては厚労省も医療界も何の対策も行っておらず、議論さえもない。 厚労省の検討会の報告書は、長時間労働を合法化するものである。まずは、可能な改善策を速やかに実行し、過労死ラインを超えて働く医師を減らす必要がある。しかし、当直等の業務は医師の本来業務でありタスクシフトなどはできないため、根本的な解決には医師をOECD平均並みに増員し、交代制勤務を導入しなければならない。長期的には、箱ものや薬剤にお金をかけ、医師不足や看護師不足などを放置する医療供給体制を変える必要がある。
  • 大森 康正
    衛生動物
    1968年 19 巻 1 号 61-
    発行日: 1968/03/31
    公開日: 2016/09/05
    ジャーナル フリー
  • 高橋 秀明
    日本地熱学会誌
    1993年 15 巻 4 号 22-24
    発行日: 1993/11/25
    公開日: 2010/02/05
    ジャーナル フリー
  • 山本 竜大
    情報メディア研究
    2004年 3 巻 1 号 43-57
    発行日: 2004年
    公開日: 2005/03/23
    ジャーナル フリー
    本稿は,東京都議会の広報と都議の情報意識の事例を検討する.90年代以降の議会は,既存の広報紙の発行に加えて,テレビ番組,ICT化への対応を順調に進めてきた.99年12月開設の議会ホームページへのアクセスも伸びている.アンケート調査から都議は,複数の日刊紙を購読し,人気ニュース番組を視聴しやすい一方で,客観性・公平性・公共性,時間配分,キャスターの発言内容に報道の問題性を他方で感じている.政治情報源(メディア)としてインターネットに注目するものの,個人ホームページ開設には支持者の要請が作用しており,PC利用時間やEメール発信数も多くないため受動的な情報発信の態度がある.今後も新情報通信技術は政治の情報公開,広報活動,選挙準備に影響すると考えている.今後は情報メディアを介した政治・政策の成果内容を都議が問われるため,東京都や各都市の政治過程や選挙へのその影響は一層深まるといえる.
  • 大竹 晶子, 高橋 浩一郎, 七沢 潔, 濵田 考弘, 原 由美子
    放送研究と調査
    2022年 72 巻 3 号 2-38
    発行日: 2022年
    公開日: 2022/04/20
    研究報告書・技術報告書 フリー
    2021年夏、東京に4度目の緊急事態宣言が出される中、東京オリンピック・パラリンピックが開催され、時を同じくして新型コロナウイルスの第5波が到来した。4年に1度の国際スポーツ大会の開催と同時に、同じ国内で医療崩壊が起こるという想像しがたい事態と、そこに至る過程を、テレビはどのように報道したのか。番組メタデータに基づく量的分析と、開催前、開催直後、感染爆発期の3つの時点の番組視聴に基づく質的分析により検証した。 その結果、会期中のテレビの新型コロナ報道が、ニュースの時間配分量、報道スタンス、テレビが本来果たすべき機能など、さまざまな面において東京オリンピック・パラリンピックの影響を受けていたことがわかった。
  • III. キビクビレアブラムシRhopalosiphum prunifoliaeにおける型決定の臨界期
    野田 一郎
    日本応用動物昆虫学会誌
    1958年 2 巻 1 号 53-58
    発行日: 1958/03/01
    公開日: 2009/02/12
    ジャーナル フリー
    アブラムシにおける胎生雌の型決定には温度,光その他いろいろの要素が関係しているようであるが,ムギ類の害虫であるキビクビレアブラムシRhopalosiphum prunifoliaeの場合には高棲息密度と絶食が大きな影響力を持っている(野田,1954, 1956)。これら諸要素の作用と有翅型出現の関係を明らかにするためには,まず型決定の臨界期を明確にしておくことが先決問題である。本実験においては上述の2要素(高棲息密度と絶食)の作用を利用して,このアブラムシにおける前記臨界期と生翅の最盛期を明らかにすることができた。実験はすべて暗黒下定温25°Cで行った。その結果を要約すると次のとおりである。
    1) 有翅型は胎生された直後から生後38.5時間目(これは第1回脱皮直後から起算すると10時間目にあたる)以内の間に決定される。この臨界期を経過した後においては外部からの刺激の影響を受けることがない。
    2) 理論上の生翅の最盛期は生後21時間目である。すなわち幼虫第1令後半期の半ばごろである。
    3) 50%以上の幼虫が5時間の絶食によって有翅型に変り得る時期は,理論的には生後14.5時間目から生後27.5時間目までの間である。この時期は幼虫第1令の中期から後期に相当する。
    4) 絶食の有翅型出現に対する影響力は,高棲息密度のそれよりも一般に大きいようである。
    5) 同一の生育途上にある幼虫を絶食させた場合には,絶食期間の長いほど有翅型出現率が高くなる。
    6) しかるに生後15時間または20時間経過した幼虫を5時間絶食させた場合と,生直後の幼虫または生後5時間経過したものを15時間絶食させた場合とを比較すると,後者のほうがはるかに絶食時間が長いにもかかわらず,有翅型出現率はかえって低位である。これは生育初期に絶食の刺激を加えると,SHULL (1942)が暗示したように生翅に関係あるホルモンの分泌などに,変調をきたすためではないかと考えられる。
  • エレクトロニクス実装学会誌
    2011年 14 巻 7 号 583-584
    発行日: 2011/11/01
    公開日: 2012/03/07
    ジャーナル フリー
  • 朝倉 哲郎, 吉水 広明, 葛原 亜起夫, 松永 是
    日本蚕糸学雑誌
    1988年 57 巻 3 号 203-209
    発行日: 1988/06/28
    公開日: 2010/07/01
    ジャーナル フリー
    絹フィブロインが, グルコースオキシターゼ, GODの固定化担体として優れている原因を磁気共鳴法, すなわちNMR, ESRを用いて検討した。絹フィブロインの13C-NMRスペクトルならびにスピン-格子緩和時間, スピンラベル試料のESRスペクトルは, すべて, GODが存在しても, 変化は認められなかった。また, GODの酵素反応は, 絹フィブロインが存在しても本質的に変化しなかった。以上のように, 絹フィブロインとGOD間に目立った相互作用は認められず, 絹中でGODはその酵素反応を十分に行うことができ, それが上記の原因の一つと考えられた。
  • 吉海 俊彦
    燃料協会誌
    1962年 41 巻 12 号 955-967
    発行日: 1962/12/20
    公開日: 2010/06/28
    ジャーナル フリー
    わが国のLPGの需要は昭和31年には, 年間4万tぐらいであつたものが, 今では約70万tになろうとしており, 国内の製油所から出回わるものだけでは間に合わず, 本年の初めから中東からの輸入が行なわれている。ここでは需要の大部分を占める家庭用を中心として, LPGの性質に起因する利害得失と用途との関係について概説し, 今後の発展のための参考とした。
  • 湊 進
    RADIOISOTOPES
    1996年 45 巻 10 号 619-625
    発行日: 1996/10/15
    公開日: 2010/09/07
    ジャーナル フリー
    Statistical analyses were performed for 50 sets of equal interval data of natural terrestrial gamma-ray dose rates observed for various distances. The multiple regression analysis shows that the variance of a set of data can be expressed as a function of the length and the mean value of the data with relatively high correlation coefficient. One-dimensional spectral analyses for the 50 sets of data suggest that the structures of fluctuation are similar to one another for various distances of observation starting from 0.1 km to about 7 000 km. Each power spectral density can be approximated in the form of P (k) =0.780×10-3 m2.20 k-1.18 where k (cycle/km) and m (nGy/h) are the wave number and the mean, respectively.
  • 日本原子力学会誌ATOMOΣ
    2024年 66 巻 1 号 0
    発行日: 2024年
    公開日: 2024/01/10
    解説誌・一般情報誌 認証あり
  • 日本原子力学会誌ATOMOΣ
    2022年 64 巻 12 号 0
    発行日: 2022年
    公開日: 2022/12/10
    解説誌・一般情報誌 フリー
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