詳細検索結果
以下の条件での結果を表示する: 検索条件を変更
クエリ検索: "TOICA"
13件中 1-13の結果を表示しています
  • *桑原 麻夏, 遠藤 正之
    経営情報学会 全国研究発表大会要旨集
    2024年 202311 巻 PR0018
    発行日: 2024/01/31
    公開日: 2024/01/31
    会議録・要旨集 フリー

    近年、飲食店や小売店などでは様々な支払方法に関する積極的な検討や導入がなされている。また近年ではキャッシュレス決済の中でも特にコード決済の利用率に上昇傾向が見られている。高齢化社会の日本においてキャッシュレス決済の利用率が上昇しているなか、高齢者層のキャッシュレス決済の普及は進んでいない。本報告では、高齢者におけるキャッシュレス決済の利用に着目した。実際に高齢者にキャッシュレス決済の利用状況とそれらに対する意識を調査し、調査結果から今後の普及への展望について考察した。

  • 輸出と為替レートを中心に
    高 賢来
    アジア研究
    2012年 58 巻 1.2 号 33-50
    発行日: 2012/04/30
    公開日: 2014/09/15
    ジャーナル フリー
    This paper examines the significance held by the 1950s for the history of the Republic of Korea (ROK)’s postwar economic development. It focuses on points of continuity and discontinuity between the 1950s and the ROK’s economic development from the 1960s onward, from the perspective of the US Eisenhower administration’s (1953–1961) policy toward the ROK and the response of Syngman Rhee’s administration (1948–1960). In this era, the US applied its economic development policy toward Northeast Asia to Japan, Taiwan, and Okinawa, and created the beginnings of postwar economic development in Japan and Taiwan. As a result, similar changes connected to economic development in the 1960s also became visible in Korea. However, the application of the US policy was, as an exception, flawed in the ROK. Since this ‘exceptionality’ appears to relate to the discontinuity between the 1950s and 1960s, this paper seeks to explain the process and reasoning that created this ‘exceptionality’.
    The paper analyzes US–ROK relations in the 1950s in terms of: (i) trade promotion policy in the Eisenhower administration’s economic development policy toward Northeast Asia; (ii) the ROK’s response to US economic development policy; and (iii) the US’s pattern of policy-making.
    The officials from both the US and the ROK recognized the necessity of exporting labor-intensive products and gradually undertook measures to achieve this from the mid-1950s. In addition, US officials in the ROK simultaneously came to recognize the necessity of readjusting the ROK’s exchange rates to a realistic, single rate for export promotion. The Eisenhower administration’s emphasis on trade was one significant reason for these changes in recognition.These changes appear to demonstrate continuity in US–ROK dialog during the process of shifting the ROK’s economic policy to export-led growth in the 1960s. However, US economic development policy in Korea appears flawed when the Korean case is compared with other cases in Northeast Asia.This circumstance resulted from Syngman Rhee’s resistance to the US policy of import-substitution, and its complex intertwinement with US recognition of the need for economic and price stabilization, political instability in the ROK, and the ROK’s standing in the Cold War.
  • 浅井 義裕
    明治大学社会科学研究所紀要
    2024年 63 巻 1 号 118-131
    発行日: 2024/10/15
    公開日: 2024/10/15
    ジャーナル フリー
    本研究では、2019年12月時点の金融知識、保険知識の水準を調査していた1000人に対して、2022年8月に、再びアンケート調査を実施し、637人から回答を得た。2019年時点で金融知識の水準が高い消費者が、2020年から2022年まで間に、どのような行動を選択したのかを明らかにする。 本研究での分析の結果、金融知識の水準が高い消費者は、新型コロナ感染拡大期に新たに金融商品を購入する傾向があることを明らかになった。また、金融知識の水準が高い消費者は、QRコード決済の利用を開始する傾向があることが明らかになった。さらに、金融知識の水準が高い消費者は、NISAの制度改正の情報、iDeCoの制度改正の情報を知っている傾向があることも明らかになった。一方で、金融知識の水準が高い消費者は、新型コロナウイルスの治療費が無料であるという、新しい情報を得る傾向があるのではないかと予想したが、金融知識と有意な関係があるとは言えないことが確認できた。
  • 渡部 和雄, 岩崎 邦彦
    経営情報学会誌
    2009年 17 巻 4 号 13-36
    発行日: 2009/03/15
    公開日: 2025/04/01
    ジャーナル フリー

    最近,新たな電子マネーが続々と登場し,発行枚数が急増している.本論文の目的は利便性が高いとされる「非接触ICカード型電子マネー」の普及課題を明らかにすることである.そのため,消費者の電子マネーに対する意識や利用意向の差異について7つの仮説を立てて,消費者アンケート調査を行い,分析した.その結果,主に以下のことが判明した.電子マネー利用者は交通機関利便性を高く評価しているが,非利用者は電子マネーの不便さ,不安感,利用場所の問題を懸念していること,利用者は今後も電子マネーを利用する意向が強いこと,流通系電子マネー利用者は買い物利便性を高く評価していること,地域により交通系電子マネー利用率や利用意向に大きな差があることなどである.電子マネーに対する消費者の意識と利用意向について共分散構造分析を行った結果,利用意向には交通機関利便性,不安感,利用場所の問題の3つの潜在変数が有意に影響していることが明らかとなった.最後に仮説検証とモデル化の結果をもとに,セキュリティへの不安や利用機会不足の解消など,電子マネー普及のための課題をまとめた.

  • 浅井 義裕, 大濱 賢一朗, 服部 孝洋
    学術振興事業報告書
    2024年 7 巻 1 号 1-39
    発行日: 2024/08/01
    公開日: 2024/07/30
    研究報告書・技術報告書 オープンアクセス
    A collection of summaries of research papers and other materials funded by fiscal, monetary and financial law grants in fiscal 2023
  • 渡部 和雄, 岩崎 邦彦
    経営情報学会誌
    2011年 19 巻 4 号 341-359
    発行日: 2011/03/15
    公開日: 2025/04/01
    ジャーナル フリー

    電子マネーは消費者,公共交通機関,商店,発行事業者,そして環境保護にも利点が多く,発行枚数は増加を続けている.しかし,普及率は地域により大きな差がある.そこで,本研究は電子マネー(非接触ICカード型およびモバイル型)の地域への普及要因を探り,普及促進策を提案することを目的とする.そのため,普及に影響すると考えられる複数の要因を洗い出し,9つの仮説を設定した.これらの仮説を検証するため,電子マネーの利用環境が異なる6地域を選定し,消費者の電子マネーに対する意識,利用状況,要望などをアンケート調査した.分析の結果,交通系電子マネーの地域への普及率は地域の消費者が評価する電子マネーの「交通機関利便性」や「利用機会」,「不便さ」などと高い相関関係にあることがわかった.さらに,電子マネー非利用者が利用しない理由および利用者の要望について地域差を考慮した分析により,地域特有の方策を含む電子マネーの地域への普及策を提案する.

  • 高橋 勝也
    消費者教育
    2022年 42 巻 193-202
    発行日: 2022年
    公開日: 2022/10/13
    ジャーナル フリー
    In 2022, the new subject "public" will be introduced and the age of legal adulthood will be lowered to 18 from 20. At first, the author investigates the consciousness on consumption behavior of high school students and analyzes it. Then, based on the research analysis, some items on consumer education in the textbook of the subject "public" are analyzed. Finally, the author clarifies some issues for the improvement of consumer education and describes future prospects.
  • 長谷川 元洋, 上野 顕子, 新谷 洋介
    消費者教育
    2015年 35 巻 127-136
    発行日: 2015年
    公開日: 2021/05/18
    ジャーナル フリー
    The objectives of this research were to develop simulation learning materials and lesson plans for online shopping transactions using credit cards, to demonstrate the feasibility of implementing lesson plans with the developed materials, and to specify the educational benefits of these classes. Online simulation learning materials, handouts for class use, and lesson plans were developed. It was found that the lesson were effective. Pre and post surveys were also administered. Junior and senior high school students, who participated in the research, increased their knowledge related to online shopping transactions using credit cards.
  • 長谷川 元洋, 上野 顕子, 新谷 洋介
    消費者教育
    2014年 34 巻 73-84
    発行日: 2014年
    公開日: 2021/05/01
    ジャーナル フリー
    Recent research has investigated the increasing usage of online shopping by young people, and the necessity for providing consumer education about online shopping. However, it can be said that enough research has not been conducted to understand high school students’ attitudes and awareness of safe practices for online shopping. This study assessed high school students’ current usage of online shopping and examined how simulation-learning materials could affect attitudes and awareness towards safe practices for online shopping. It was found that students used their parents’ credit cards and shopped without parental supervision. The results also indicated that simulation-learning materials were more effective for junior high school students than for senior high school students.
  • 森田 琢雅, 溝上 章志, 中村 嘉明
    土木学会論文集D3(土木計画学)
    2017年 73 巻 5 号 I_993-I_1001
    発行日: 2017年
    公開日: 2017/12/27
    ジャーナル フリー
    近年,地方では公共交通利用者数の減少による事業者の赤字経営が問題となっている.また多くの利用がある都市部の公共交通でも,渋滞緩和や乗換の待ち時間調整などの課題は尽きない.より正確で詳細な公共交通の利用実態の把握,問題の原因発見や運行の見直しが必要とされている.
    本研究では熊本市電を対象に,ICカードデータを利用して,利用者特性分析と実績ダイヤの作成・分析を行った,具体的には,クラスター分析による利用者の分類と定期券購入前後での利用変動の分析,ダイヤ編成支援システムとの結合による実績ダイヤの作成,問題点の考察を行った.
  • 渡部 和雄, 岩崎 邦彦, 梅原 英一
    経営情報学会誌
    2014年 23 巻 2 号 105-119
    発行日: 2014/09/15
    公開日: 2025/04/01
    ジャーナル フリー

    電子マネーは消費者,公共交通機関運営事業者,小売業者などにとって利点が多いが,いまだ普及していない地域も多い.そこで,本研究は,消費者の電子マネー利用に対する意識などを規定する要因を探索し,電子マネー利用頻度および利用意向をモデル化して要因間の因果関係を明らかにすることにより,消費者の電子マネー利用促進と一層の普及のために電子マネー関連事業者に示唆を与えることを目的とする.そのため,まず,消費者に電子マネー利用に対する意識や利用環境,利用頻度,利用意向などについてアンケート調査を行った.調査結果の探索的因子分析により,消費者の電子マネー利用に対する意識や利用環境の認識などには6つの潜在因子が存在することが判明した.そして,検証的因子分析モデルを経て,構造方程式モデリングにより消費者の電子マネー利用頻度モデルおよび利用意向モデルを構築した.本モデルを分析した結果,利用頻度向上,利用継続および新規利用者獲得には,消費者に電子マネーの公共交通機関および買い物での利便性への認識や地域の交通網・流通網発達度の認識,日常生活での電子マネーの有用性への理解を深めてもらうことなどが重要であることが明らかとなった.

  • 宮崎 一貴, 溝上 章志
    土木学会論文集D3(土木計画学)
    2021年 77 巻 3 号 207-218
    発行日: 2021年
    公開日: 2021/07/20
    ジャーナル フリー

     地方都市の公共交通機関にもスマートカードが導入され始めている.スマートカードは決済時の利便性向上に供するだけでなく,カードIDごとに乗車日時や乗降時刻,停留所などの利用履歴情報を大量に記録している.この情報を用いて,利用需要と各種要因との因果関係を集計的に分析した例はあるが,個々の利用者の時系列の選好特性の分析を行った例はない.本研究では,効用関数のパラメータを状態変数,乗車の有無を観測変数とした状態空間モデルを構築し,熊本市電のスマートカードデータを用いて状態変数を推定することによって市電利用者個人の時間的な選好特性の分析を行った.さらに得られた状態推定値を用いて利用者をクラスタリングし,個々人にとって最適な利用促進策を提案する公共交通マイクロマーケッティングの可能性について検討した.

  • 安岡 寛道
    経営情報学会誌
    2009年 18 巻 2 号 93-111
    発行日: 2009/09/15
    公開日: 2025/04/01
    ジャーナル フリー

    企業が発行するポイントやマイレージ,および電子マネーは,企業通貨と呼ばれている.企業通貨のうちのポイント・マイレージの発行額は,2007年度に国内で6,800億円を超え,電子マネーの利用額は,5,800億円を超えた.この企業通貨は,顧客囲い込みや顧客情報の収集を目的として,航空会社や家電量販店のような民間企業だけでなく,公共サービス,行政機関,さらには教育機関にまで導入され始めており,日本での広がりは,他国に例を見ないほど発展してきた.そこで,企業通貨のポイントと電子マネーについて,両者の市場や発展状況を比較した.ここでは,規模のみならず,領域・範囲の拡大,提携の促進,資産化されていることを示す.また,必要性が増した評価方法を,複雑性や曖昧性を単純に表す場合に利用するPugh’s Methodで新たに導出し,代表的な例で適用できることを示した.さらに,発行主体の信用などの企業通貨の課題やリスクは,評価方法を導入すると,より明確になることも示した.

feedback
Top