科学は再現性の危機に瀕している。心理学を中心として、研究結果が再現できないことが続々と報告されている。また、近年の有力誌に掲載された消費者行動研究の結果が再現できないことがわかってきた。この再現性の危機には、p-hackingやHARKingなど疑わしい研究実践（questionable research practices: QRPs）がかかわっている可能性がある。実際、消費者行動研究においてQRPsが研究慣習として存在するという指摘がなされている。本稿では、消費者行動研究の立場から、再現性問題とそれにまつわる諸問題について論じる。まず、消費者行動研究においてこれまでに暗黙的な研究慣習とされてきたことが、QRPsを内包するものであることを指摘する。次に、消費者行動研究で再現性問題やこれまでの研究実践がどのようにとらえられてきたかを論じる。最後に、QRPsの対処策として、消費者行動研究に求められる研究実践を提案する。事前登録制度（pre-registration）を中心として、統計値・実験マテリアルの報告やオープンデータなど、信頼できる研究実践の取り組みを紹介する。
