抄録
本研究では，排水基準を定める省令の改正(平成18年環境省令第33号)が，愛知県内の河川水中における全亜鉛(Zn)濃度に与えた影響について検討した．愛知県内の69地点における1991～2022年度の公共用水域調査データを用いて，時間に対するZnの傾きについて窓を移動させながら求めるローリング回帰によりZnの減少傾向が概ね収まった時期を推定し，対応のあるt検定によりその前後での濃度変化を確認した．ローリング回帰の結果，2009年4月を中心とする窓においてZnの有意な減少地点数と増加地点数が概ね等しくなったことから，2009年4月を基準年月とし，前後各2年間におけるZn濃度の比較を行ったところ，69地点中22地点で有意な濃度減少が認められ，とりわけ，木曽川，庄内川，境川，矢作川，豊川の本川下流側で有意な濃度減少が確認された．また，2007年4月～2009年3月の段階で0.03 mgL⁻¹を超えていた12地点のうち7地点で有意な濃度減少が認められた．この結果は，省令改正による排水基準強化がZnの減少に一定の効果をもたらした可能性を示唆している．
