東海地震は発生が予想される国内有数の震災であるが，その家庭対策の1つとして食料品備蓄が挙げられている．本研究は家庭による食料品備蓄の普及のために，食料品備蓄の便益と費用に対する家庭の評価の形成要因を明らかにすることを目的とした．分析に用いたデータは2011年5月に静岡県静岡市において実施した調査より収集した．分析結果より，食料品備蓄が実施されない理由として，食料品備蓄の必要性が十分に家庭に認識されていないこと，備蓄の計画を立てる能力が不足していることが考えられた．また，食料品備蓄を実施しても継続を断念してしまう家庭が存在するが，その理由として，食料品の買い出しの手間や備蓄食料品の消費の問題，備蓄スペース等の負担が，食料品備蓄を実施した経験により増幅され，顕在化した可能性が考えられた．他方，食料品備蓄の知識が豊富な家庭ほど，食料品備蓄の必要性を認識し，食料品備蓄実施に伴う様々な負担も感じにくい傾向があることが指摘された．さらに，各家庭が持つ備蓄食料品の食味や消費期限に関するイメージが，食料品備蓄の費用に対する評価に大きく影響することが分かった．以上より，地方公共団体や農林水産省等関係機関による情報提供や，備蓄食料品の食味の改良等，高品質化による食料品備蓄の普及の可能性が指摘された．
