1998年の都市計画法改正を機に、主に地方都市圏において3万平米を超える店舗面積を持つ、大規模ショッピングモールの進出が増加した。複数の核店舗やシネコンなどの集客施設を持ち、田園地帯に聳え立つ複層階建てのモールは、流通業界において「巨艦店」と呼ばれるなど、従来の郊外型大型店とは一線を画する存在である。
巨艦店は、モータリゼーションが進んだ地方都市圏の中でも、都市間を結ぶ幹線道路沿いに立地し、巨大な集客力を通じた広大な商圏を持つ点に特徴がある。それゆえ、巨艦店を抱える自治体のみならず、周辺自治体をも含めた「消費の争奪」の可能性を含んでおり、中心市街地問題への影響も不可避といえる。
本報告は、群馬・栃木両県にまたがる両毛広域都市圏の4都市（群馬県太田市・館林市、栃木県足利市・佐野市）を対象地域として、巨艦店がどのような経緯で出店したか、またその出店が地域商業にどのような影響を与えたか、の２点を考察する。対象地域は、モータリゼーションが高度に進展しているだけでなく、2003年にはイオン系の巨艦店が相次いで２店舗出店している。
