映画製作におけるロケ地選定とフィルム・コミッションの役割

抄録

文化産業は特定の大都市に集積する傾向が強いが，映画の撮影工程では，製作拠点の外部でロケーション撮影（ロケ）が行われることが多い．日本では2000年以降，各地の自治体などがフィルム・コミッション（FC）を設立し，ロケ支援事業を開始したことから，ロケがロケ地にもたらす効果が注目されるようになった．しかしながら多くのFCが観光振興・地域振興の目的で設立されたこともあり，ロケ地に対する製作者側の需要や，ロケ地の地理的条件を踏まえた研究は不足している．本研究では，製作者とFCへの聞き取り調査をもとに，製作者がロケ地を選定する基準，FCに求めるサービスを把握した上で，FCの取り組みが製作工程にどのような影響を及ぼすのかについて分析する．また各地のFCが，製作拠点からの距離・地域内の景観など地理的な条件を踏まえつつ，どのようにロケを誘致し，ロケ作品を地域振興に活用しているのかについて考察する．<br>日本の映画産業では1960年代以降製作部門の合理化が行われ，固定式のオープンセットを備えた撮影所の閉鎖が相次いだことから，ロケによる撮影が増加している．ロケ地の選定は撮影前のプリプロダクションの段階で行われ，「画」「予算」「許可」の３点が選定条件となる．画に関しては他地域の景観を代替として利用することも多く，予算は撮影隊の滞在費・撮影準備期間の長さを規定する． 撮影許可については施設管理者や行政・警察だけでなく，周辺住民の理解を得ることも重要となる．映画の製作機能は東京への集積が著しいことから，ロケ地も関東地方に集中しているが，東京の都心部は撮影許可を得るのが難しく，日帰り圏内の市街地などを代替として利用することも多い．<br>FCはロケ地探索やロケハン・ロケの際に利用される．製作者はFCが地域への「根回し」を行い撮影交渉が円滑になることを期待するが，初期のFCは作品を利用した観光振興を目指し，製作者のニーズに応えられないことも多かった．しかし近年では，ロケ支援の経験を多く蓄積したFCは行政各部署・警察などへの交渉力を高めており，製作者とFCの職員との間でも人脈が形成されている．<br>現在国内には，全国組織のJFCに加盟する113のFCと，加盟していない241のFCが存在する． 東京から日帰り圏内の地域では映画やドラマに限らずテレビ番組などのロケの依頼も多く，著名な観光地に加えて学校や公共施設など「どこにでもありそうな景観」も求められる．また1回の遠征で複数のシーンを撮影しようとする製作者も多いことから，地域内の多様なロケ地の情報を提示できるFCに多くのロケが集まっている． 遠隔地では，「その地域でなければ撮影できないもの」が無い限り，ロケ地としての需要は少ない．自治体の出資によって観光地が登場する作品を製作する地域も存在するが，他の地域では許可を得にくい特殊な撮影を実現すること，ロケに対する地域全体の協力体制を整えることなどによって製作者の信頼を得て，「地域性が前面に出ない作品」も含めてロケを継続的に呼び込むFCもみられる．<br>FCはロケ支援経験を蓄積する中で「地域との結びつき」を強め，地域がロケ地に選定される可能性を高めている．すなわちロケ地情報の収集により多様な画を提案でき，FCの取り組みを通してロケに対する地域の理解が深まれば撮影交渉は円滑になる．また短期間でのロケ地探索・撮影交渉を可能にすることで，予算面でも製作者に貢献している． 継続的なロケ誘致を実現したFCでは，製作工程だけでなく映画産業全体に貢献する取り組みも行われている．すなわちロケ作品の公開時に関連イベントを開催することで，ロケ支援活動に対する地域のコンセンサスを形成しつつ，宣伝の機能を担うFCが増加している．また自主製作映画のロケ支援や上映機会の提供により，地域に根付いた製作者の育成を図るFCも存在する．