地域包括ケアシステムの進展に伴い、在宅医療において薬剤の経管投与患者は今後増加することが予想され、経管投与患者・介護者への簡易懸濁法の指導および支援の重要性が高まると考えられる。本研究では、保険薬局の管理薬剤師を対象に、経管投薬支援料算定開始に伴う算定状況および経管投与患者への薬剤投与方法の実態を明らかにすることを目的に調査した。 結果、384薬局から回答を得た（回収率53.5%）、経管投薬支援料を算定しているのは2.1%（6/283薬局）と低く、簡易懸濁法の指導経験のある保険薬局も13.8%（47/341薬局）と低かった。患者に対して簡易懸濁法の指導経験のある保険薬局は、指導経験のない保険薬局と比較して、簡易懸濁法に不適切な薬剤に対して医師への処方提案を行った経験は14.9% (7/47）と有意に高かった。簡易懸濁法の習得方法は、「インターネット上のWebサイト」との回答が55.3 %と最も高い割合であった。Webサイト上の情報源は信頼性が低い場合があることに留意すべきである。今後、製薬企業がインタビューフォームやホームページなどで適正な情報開示を行うことが期待される。また、薬剤師が経管投与患者やその介護者に対し簡易懸濁法の適切な支援を行うためには、薬剤師会などが主体となり実技研修を行うとともに、信頼性の高い情報の集積と情報提供体制の強化を図り、実地研修の機会を増やすなどの対応が望まれる。
