がん患者と薬剤師との信頼関係が構築されるには、面談時における薬剤師の印象が重要である。今回、患者が薬剤師に抱く印象を調査し、薬剤師の継続的な関わりによる印象の変化とその要因について検討した。 対象は、2018年8月から2020年8月に津島市民病院に通院し、初めて外来化学療法室でがん化学療法が導入される患者とした。初回の治療からがん薬物療法認定薬剤師が毎回面談し、初回と5回目の計2回、質問紙により印象を調査した。調査は、愉快さなどの形容詞対を7段階の尺度で評価し、年齢、性別、がん種、Stage、レジメン、有害事象とその対応について電子カルテの記録から収集した。また、予測5年生存率を算出し、患者の属性ごとに各形容詞対の変化を解析した。 14名に対し、3～4か月の間に各5回の指導・面談を行った結果、全体では安定感に関する項目が否定的な印象へ有意に変化した。しかし、年齢、性別、予測5年生存率、有害事象の訴えの有無を患者の属性として印象の変化を比較したところ、女性や有害事象を訴えた患者では、「愉快な」印象へ変化する傾向がみられた（p=0.031、p=0.027）。 がん患者の対応において、5回程度の指導・面談では薬剤師に抱く印象に大きな変化はみられないが、性別や有害事象への対応は印象に影響し、信頼関係構築に十分配慮されるべき要因である可能性が示された。

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高齢者の骨粗鬆症は骨折を誘発し、QOL低下のみならず生命予後をも悪化させる。しかし、実際に治療している患者は、推定患者数よりも圧倒的に少ないと考えられている。骨密度の増減要因には、加齢、性ホルモン、環境要因、遺伝、薬剤などの諸要因の関連が示されている。豊明市薬剤師会では、骨粗鬆症を発症していない未病状態の一般市民を対象に、超音波骨量測定装置ビーナスevoを用いた骨密度測定と服用薬についての聞き取り調査を実施した。参加者は209名、その内訳は女性が182名 (87.1%)、男性が27名 (12.9%)、年齢が70.0 (57.0-76.0)歳であった。骨折予防策の施行率は、女性が53.8%で男性の29.6%よりも高かった。参加者のうち生活指導を行ったのは12人、受診勧奨を行ったのは76人で、併せて参加者全体の42.1％に対して何らかの介入を実施した。判定区分5を従属変数とした場合のリスク因子は高齢、女性の2項目であった。骨梁面積率23.9%未満を従属変数とした場合のリスク因子としては高齢、骨折経験の2項目であったが、Fall related medicineの服薬が影響を及ぼす可能性が示唆された。以上より、健康フェアなどを利用した一般市民対象での骨密度測定と服用薬調査の実施は、骨折リスクの予測を可能とし、受診勧奨や生活指導につながる可能性のあることを示唆した。

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本研究では、タイ王国における慢性疾患治療薬の販売および高齢慢性疾患患者の薬物治療の問題点や薬剤師による服薬支援の実態を明らかにするため、タイ王国の病院および地域薬局薬剤師に対して調査を行った。 タイ王国の病院薬局および地域薬局薬剤師を対象にwebによるアンケート調査を実施した。回答者背景、病院薬局および地域薬局別の慢性疾患治療薬の販売状況について単純解析を行い、薬剤師による高齢慢性疾患患者の医薬品服用問題の認識、服薬支援およびポリファーマシー対策の実施の有無については薬剤師の勤務先ごとにカイ二乗検定を行った。 209人の薬剤師より回答を得た。タイ王国では、グリベンクラミド、グリピジド、メトホルミン、シンンバスタチン、アムロジピン、エナラプリル、ヒドララジン、アミロライド塩酸塩・ヒドロクロロチアジド、メトプロロール、プロプラノロール、アテノロールといった他国において医師の診断や薬剤師による指導を特に必要としている慢性疾患治療薬が半数以上の地域薬局で処方箋なしで販売されていた。また、高齢慢性疾患薬物治療の問題点についての地域薬局薬剤師の認識は病院薬剤師に比べて低く（p<0.001）、服薬支援（p<0.001）も病院薬剤師においてより積極的に取り組んでいた。 病院-地域薬局間で高齢慢性疾患患者の薬物治療の特徴や問題点を共有することが必要であることが示唆された。

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地域包括ケアシステムの進展に伴い、在宅医療において薬剤の経管投与患者は今後増加することが予想され、経管投与患者・介護者への簡易懸濁法の指導および支援の重要性が高まると考えられる。本研究では、保険薬局の管理薬剤師を対象に、経管投薬支援料算定開始に伴う算定状況および経管投与患者への薬剤投与方法の実態を明らかにすることを目的に調査した。 結果、384薬局から回答を得た（回収率53.5%）、経管投薬支援料を算定しているのは2.1%（6/283薬局）と低く、簡易懸濁法の指導経験のある保険薬局も13.8%（47/341薬局）と低かった。患者に対して簡易懸濁法の指導経験のある保険薬局は、指導経験のない保険薬局と比較して、簡易懸濁法に不適切な薬剤に対して医師への処方提案を行った経験は14.9% (7/47）と有意に高かった。簡易懸濁法の習得方法は、「インターネット上のWebサイト」との回答が55.3 %と最も高い割合であった。Webサイト上の情報源は信頼性が低い場合があることに留意すべきである。今後、製薬企業がインタビューフォームやホームページなどで適正な情報開示を行うことが期待される。また、薬剤師が経管投与患者やその介護者に対し簡易懸濁法の適切な支援を行うためには、薬剤師会などが主体となり実技研修を行うとともに、信頼性の高い情報の集積と情報提供体制の強化を図り、実地研修の機会を増やすなどの対応が望まれる。

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