本研究では，日常生活における個人レベルの環境配慮行動及びその延長線上にある社会レベルの環境保全活動を視野に入れ，郵送調査（登録モニター）データの解析により，環境意識から行動への関連性を探求し，行動実行の実態及びその阻害要因との関係を明らかにした．結果としては，環境意識は人々の行動を規定しており，意識と行動の間には整合性があることが示唆された．また，個人レベルであれ，社会レベルであれ，具体的にどのように行動すればよいのかという知識の欠如が行動実行の阻害要因となる一方，各行動の有効性への疑念も行動実行の妨げになることが確認できた．さらに，環境保全の実行派と非実行派の属性的特徴を分析し，環境配慮行動を実行していない人々を実行派に変えていく方策について考察した．
