本研究は，地域在住の高齢者を対象として作業療法学科の学生が主体となって実施した健康教室「フレイル予防/認知機能低下へのアプローチ」に関する実践報告であり，その初期的効果と参加者の反応について探索的に検討した．健康教室のプログラムは作業療法学科の教員・自治体職員による講義と学生主体のレクリエーションを含む体操で構成され，65歳以上の参加者49名を対象に計5回開催した．調査は，本研究で独自に作成した調査票および健康関連QOLを評価するMOS 8-Item Short-Form Health Survey（以下，SF-8）を用いて実施した．分析対象は3回以上を参加した22名（男性3名，女性19名，平均年齢76.9 ± 5.7歳）とし，Wilcoxonの符号付き順位和検定で前後比較を行った．その結果，「認知症への不安」に対する軽減（P = 0.08, r = 0.26）や「他の社会活動への参加率の向上」（P = 0.10, r = 0.24）において統計的有意差を認めなかったが，日常生活における認知症予防の実践頻度は有意に増加した．SF-8の全ての下位尺度では有意差は認められなかった．一方で「学生による体操の充実度」や「学生・参加者間の交流満足度」は高い評価を得ることができ，健康教室終了時には「認知症予防への実践」に対する頻度が向上（P = 0.03, r = 0.33）していた．このことから本事業は世代間交流の場としての一定の意義を有する可能性が示され，参加者が学生を見守る役割をもつことで活動への充実感を得られていたと考えられた．このような関係性をもとにした学生との交流の場は，高齢者の予防行動を促進する可能性が示唆された．今後の課題として講義内容の改善とともに，対面と遠隔支援を組み合わせたICT活用などの多様な実施形態の検討が必要である．
