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本論文では、大阪府域の住民を対象とするアンケート調査や冷房使用状況調査を行い、ヒートアイランド現象に対する意識や冷房用エネルギー消費の相違について検討した。住民意識に関しては、都心地区で約80%の住民が冷房使用に関する影響を問題視していた。次いで健康面については、概ね半数が影響を問題視していた。ヒートアイランド対策の必要性に関しては、郊外地区においても約80%の住民が必要性を感じており、大阪府においてはほぼ全域的にヒートアイランド対策への要望が強いことが示唆された。最後に、得られた結果をもとにヒートアイランド現象の対策目標に関する考察を行った。