抄録
輸送事業者における省エネ法のデータを分析した既存の研究では,事業規模(輸送キロ又は輸送量)が大きくなればなるほど,多くの事業者でCO2排出原単位が改善される傾向(スケール効果)の存在が確認されているものの,その詳細な検証は十分にされていない。輸送事業者のCO2排出量を表す回帰式について,スケール効果を考慮した片対数モデル式以外に,スケール効果を考慮した両対数モデル式やスケール効果を考慮しないモデル式を設定することが可能である。本研究では,弾性値の概念等を使い,スケール効果の特徴を明らかにしつつ,回帰分析の結果を比較し,輸送区分ごとで適切な回帰式を選択するための検討をおこなった。