抄録
【目的】当院では、平成10年度より息切れ感の強い慢性呼吸不全患者に包括的呼吸リハビリテーション教育入院を運用してきた。閉塞性換気障害の息切れの改善には呼吸介助手技と口すぼめ呼吸の指導が一般的だが、拘束性換気障害では息切れの改善に有効的な肺理学療法プログラムの報告は少ない。今回、肺結核後遺症患者に対する肺理学療法プログラムを立案し、その効果と問題点を検討したのでここに報告する。【対象と方法】当院で肺結核後遺症と診断された患者10名（男性5名、女性5名）。平均年齢は71±5.6歳（61から77歳）。Fletcher分類にてII度2名、III度6名、IV度2名だった。これら10名に4週間の教育入院を行い、肺機能検査、6分間歩行距離（以下6MD）および息切れ指数（以下Borg scale）を教育入院開始時、終了時に評価した。肺理学療法プログラムは_丸1_呼吸介助手技_丸2_胸郭モビライゼーションと姿勢の矯正_丸3_腹式呼吸、咳の仕方、動作時の呼吸法指導を中心とし、その実施状況を調査した。【結果】教育入院終了時において開始時と比較して、肺活量（平均値）110ml増加、6MD（平均値）で35m増加およびBorg scale平均0.8ポイント減少を認めた。肺理学療法における胸郭モビライゼーション実施率は100%、呼吸介助手技実施率は40%、ACBT(active cycle of breathing techniques)実施率は30%だった。【考察】肺結核後遺症に対する肺理学療法プログラムは、立位と階段肢位での呼吸介助開始時期をCOPD患者に比べて遅くすること、また座位までの呼吸介助手技と胸郭モビライゼーションの実施時間を増やす必要性があった。さらに、立位と階段肢位での呼吸法獲得は運動負荷が強すぎて逆に疲れやすさを助長した。肺結核後遺症患者は、胸郭の可動性が乏しく肺の拡張性が減少しているが、今回のようにCOPDを対象としたプログラムにいくつかの修正を加えることで肺機能、6MDの向上および息切れ感の減少を認めた。今後も、肺結核後遺症患者を対象とした肺理学療法プログラムの更なる工夫が必要と思われた。
