抄録
【目的】
介護保険制度見直しの中で介護予防の推進が強調され，新・予防給付の内容に筋力向上トレーニング，転倒骨折予防などの事業が含まれている．これらの事業では，機械器具を使わない運動指導も必要であり，その効果の検証が求められる．本研究の目的は，在宅高齢者を介入地域と対照地域の2群に分け，転倒予防運動の効果を比較検証することである．
【方法】
対象は，新潟県加治川村の2地域で本研究に参加希望した60歳以上172名の内，3ヶ月後の再測定ができた137名79.7％（介入地域81名，対照地域56名）である．
方法は，2003年9月から12月までの3ヶ月間に月2回の運動指導を介入地域で行い，対照地域では行わなかった．指導した運動内容は，我々が考案した「転倒予防10種（自主）運動」と30分以上の散歩を週に3日以上行うことである．評価の指標として最大1歩幅，10m全力歩行，右膝関節伸展トルク値，右股関節屈曲トルク値，40cm台昇降時間を測定した．
分析は，SPSSVer12によりベースラインを対応のないt検定，介入前・介入後の変化を対応のあるt検定，各評価指標の変化量（介入後―介入前）を従属変数とした重回帰分析（ステップワイズ方）を行った．有意水準は0.05とした．
本研究は新潟医療福祉大学倫理委員会から承認され，対象者全員から文章による同意を得た．
【結果】
1.介入地域と対照地域のベースラインの比較では年齢と最大1歩幅のみに有意差が見られた．
2介入地域では，最大1歩幅，10m全力歩行所要時間，歩幅，右膝関節伸展トルク値，右股関節屈曲トルク値が有意に改善した．
3.対照地域では，右膝関節伸展トルク値のみが有意に改善した．
4. 重回帰分析の結果，最大1歩幅には地域別因子が，右膝関節伸展トルク値には体重因子が，右股関節屈曲トルク値には地域別因子と性別因子が，40cm台昇降には年齢因子が，影響を与えていることが判明した．
【考察】
1.ベースライン比較においては，年齢と最大1歩幅以外は有意差がなく，比較できる2つの地域と考える．
2.対照地域においては，右膝関節伸展トルク値のみが改善し，他の項目は変化しなかったことから，対照地域は変化しなかったと考える．右膝関節伸展トルク値の改善は，体重の変化が影響したと考える．
3.介入地域において5項目が改善した．さらに重回帰分析において従属変数の最大1歩幅，右股関節屈曲トルク値に地域別因子が影響した．このことから3ヶ月間の運動介入によって効果が立証されたと考える．
【まとめ】
在宅高齢者137名に転倒予防運動を実施した結果，介入地域において有意な改善が見られた．このことより運動介入による効果が立証された．
