【目的】
過去，座位姿勢に着目した重心動揺計を用いた研究は少なく，特に整形外科疾患に特化した研究は数少ない．しかし，臨床上腰部疾患を有する患者の多くは，座位姿勢において何らかの症状を訴えることが多い．これらの患者に対して，体幹機能を重視した評価・アプローチが行われるのが一般的であるが，これだけで症状軽減に繋がらないケースを多々経験する．そこで今回，座位時の重心動揺を，条件を規定して測定した結果，有用な知見が得られたので若干の考察を加えて報告する．
【方法】
対象は当院外来通院中の腰部疾患患者14名（男性5名，女性9名）で，平均年齢は63.2歳．病態の内訳は変形性腰椎症4名，腰椎圧迫骨折3名，椎間板ヘルニア4名，腰部脊柱管狭窄症3名である．対象群は腰痛の既往のない健常成人10名（男性6名、女性4名）とした．平均年齢は25.6歳．方法は重心動揺計を用いて総軌跡長，単位軌跡長，外周面積，単位面積軌跡長，矩形面積，実効値面積を測定した．計測条件として，昇降式治療ベッドに重心動揺計（アニマ社製グラビコーダGS－31）を置き，両足底が床面に接地した端座位（以下，足底接地），両足底が床面から浮いた端座位（以下，非接地）の2条件とした．計測肢位は，治療用昇降ベッドにて高さ調節を行い，両条件とも股・膝関節90°屈曲位，足底接地条件では足関節底背屈0°となるよう床面の高さを設定，両上肢は胸の前で組み，測定場所より5メートル離れた壁の一点を注視させた．計測は被検者が重心動揺計に座り，測定肢位を取った状態から20秒後に検者がスタートボタンを押し，安静座位の状態を60秒間計測した．なお，同群2条件間の解析はMann-Whitney検定，患者-健常者両群間の解析はWilcoxon検定を用いて検討した．
【説明と同意】
当院の倫理委員会にて本研究の目的を説明し，同意を得た上で実施した．また，それぞれの対象者に本研究の趣旨を十分に説明し，同意を得た上で実施した．
【結果】
非接地条件下では，外周面積，単位軌跡長，総軌跡長，矩形面積が患者群で有意に高値を示した（p<0.05）．足接地条件下では，患者群において単位面積軌跡長で有意に低値を示した（p<0.05）．患者群，健常者群の両群ともに，外周面積，単位面積軌跡長は足底接地条件下では有意に高値を示した（p<0.05）．
【考察】
本結果より，患者群において足底非接地条件下では重心の動揺が顕著にみられたのに対し，足底接地においては重心の動揺が低値を示すことが分かった．通常，足底非接地の座位では，その制御に股関節より上位の体節が関与するとされている．この条件下では患者群において体幹での制御が不十分なことから，動揺が大きくなったものと考えられる．一方，足底接地においては，足部を接地したことによる支持面の増加，制御に関わる体節の増加，つまりは運動制御に関わる自由度が増加したことで，体幹での制御が軽減され，重心動揺が低値を示したものと考えられる．しかし，健常者群と比較して患者群の単位面積軌跡長が低値を示す結果となった．これは，患者群で足底が接地することで，固定化された座位姿勢が形成されたものと考えられる．足底非接地条件下では腰部疾患患者の既往に伴い，体幹の制御不良が露呈される結果になったが，腰部疾患患者においては足部接地の条件が加わるとで，足部を軸とした下肢の制御が大きく関与することが考えられる．これらより，腰部疾患患者に対して，体幹機能のみならず，下肢の影響も考慮して評価を行なっていく有用性が示唆された．
【理学療法学研究としての意義】
本研究より，過去研究数の少ない整形疾患の座位重心動揺に対する有用なデータが得られ，腰部疾患患者における評価の新たな視点となりうる結果となった．しかし，重心動揺計により得られた結果はあくまで二次元で示されたものであるため，床反力を考慮した研究を今後の課題としたい．
