【目的】
高齢期の歩行速度は、易転倒性、ADL低下の機能予後に加え、生命予後との関連が認められる非常に有用な指標である。歩行速度は年齢とともに低下し、歩幅やケイデンス、両脚支持割合（Double support phase：以下DSP）と関連が高いことが明らかにされている。また、足底中心（Center of Pressure：以下COP）の軌跡は健常成人の場合、踵から足部外側を通り、母趾の方向へ緩やかな弧を描くことが知られており、COPは歩行機能障害を評価する臨床指標として用いられている。本研究では、健常高齢者のCOP速度が歩行速度の規定要因としてどの程度有用なのかを検討することを目的とした。
【方法】
H市に在住し研究協力の意思を示した132名のうち、67名を対象者とした。対象者の選択条件は、65歳以上の女性,通常歩行速度が1.0m/s以上であることとした。対象者に足圧分布測定システム（F-scan、Nitta社製）を装着した状態で、デジタルビデオカメラを側方に設置した10mの歩行路を快適速度で4回歩行することを指示し、最後のトライアルの中央5mを解析の対象とした。歩行パラメータとして、歩行速度、ケイデンス、歩幅、DSPを測定した。歩行速度は5m歩行に要する時間をデジタルストップウォッチで計測し、その値から算出した。また、ケイデンス、DSPについては、F-scanから算出し、歩幅はデジタルビデオカメラで撮影した画像から画像解析ソフト（Image-J、NIH）を用いて測定した。F-scanを用いて測定した足圧中心の前方移動を、Schmidらの方法に従い、加速度が最大値となるタイミングおよび最小値になるタイミングに基づき3相に分け、それぞれの相における前方移動速度の平均値を速度1、速度2、速度3とした。
統計は以下の手法で行った。まず、単変量解析として年齢、身長、体重、歩行速度、歩幅、ケイデンス、DSP、速度1、速度2、速度3との関係をPearsonの相関係数を求めた。次に、多変量解析として、歩行速度を従属変数に、年齢、歩幅、ケイデンス、DSP、速度1、速度2、速度3を独立変数として、重回帰分析（強制投入法）を行った。すべての検定にPASW18.0を用い、有意水準は5%未満とした。
【説明と同意】
大阪府立大学総合リハビリテーション学部研究倫理委員会の承認のもと、全ての被験者に本研究の目的および内容について十分に説明し、同意を得た上で実施した。
【結果】
歩行速度は134.7±17.1 cm/sで、速度1は26.9±8.8 cm/s、速度2は83.0±33.1 cm/s、速度3は20.9 ± 5.3 cm/s であった。速度1は踵接地付近、速度2は立脚中期、速度3は踵離地から足先離地のCOPの速度を示した。歩行速度は、歩幅(r=0.62)、ケイデンス(0.41)、DSP(-0.51)、速度1(0.29)、速度2(0.61)、年齢(-0.46)、身長(-0.31)と有意な相関関係が認められた。重回帰分析で有意な関連要因として抽出されたのは、速度2（β=0.34）、年齢（-0.26）、歩幅（0.24）の3項目で、決定係数（R2）は0.60であった。
【考察】
速度2が速度1や速度3と比較して、歩行速度との関係が高かったことから、立脚初期や立脚終期ではなく、立脚中期のCOP移動速度の重要性が示された。さらに、重回帰分析の結果、速度2は、年齢、歩幅、DSPなど、従来から相関が高いとされていた項目よりも関与が高かったことから、歩行速度の非常に大きな規定要因であることが明らかとなった。
従来、歩行トレーニングにおいて、立脚下肢は遊脚下肢の移動を補助するために支持性や安定性が求められてきたが、立脚中期のCOP移動速度と歩行速度の関連性が高いことから、立脚下肢の体重移動能力が重要であることが示唆された。
【理学療法学研究としての意義】
立脚相、特に立脚中期におけるCOP移動速度の重要性が明らかとなった今回の結果は、理学療法の歩行トレーニングの考え方の一助になる。
