理学療法学Supplement
Vol.40 Suppl. No.2 (第48回日本理学療法学術大会 抄録集)
セッションID: C-O-16
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一般口述発表
立位と座位における屈曲弛緩現象の出現差と屈曲弛緩比率について
隈元 庸夫世古 俊明
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キーワード: 屈曲弛緩現象, 筋電図, 体幹
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抄録

【はじめに】 立位から体幹屈曲時の背筋群における屈曲弛緩現象(FRP)の消失は腰痛の客観的指標になり得るとされ,近年改めて注目されている。また欧米では屈曲弛緩比率(FRR)として,直立位(Upright)の筋活動量を脱力位(Slump)の筋活動で除した安静時FRRや体幹屈曲時と体幹伸展時の筋活動量をそれぞれ最大屈曲位での筋活動量で除した運動時FRRを用いて腰痛症に対するリハビリの効果を筋電図学的に検討した報告が散見される。しかし,背筋群以外の筋活動状況や運動中の視線条件を含めて,立位と座位で比較した報告は少ない。 本研究の目的は健常者を対象に立位と座位,視線前方と視線下方でのFRPの出現差と安静時FRR,運動時FRRについて背筋群以外の筋活動状況も含めて比較することでFRPの基礎的検討を行うことである。【方法】 対象は腰痛疾患を有さない健常者10名(全例男性,平均年齢23.0歳,身長168.4cm,体重63.5kg)とした。 体幹屈曲運動は先行研究を参考に,開始姿勢での安静3秒後,体幹を4秒かけて屈曲し,最大屈曲位で4秒静止,再び開始姿勢に4秒で戻る動作とした。開始姿勢は立位と座位とし,両上肢は体側に自然におろした肢位とした。それぞれの姿勢の条件をMakらの報告を参考にUprightを骨盤中間位で脊柱を直立させた肢位,Slumpを骨盤後傾位で体幹を屈曲した脱力肢位での運動開始とした。視線は前方と下方の2種類とした。筋活動の測定には表面筋電計(Tele Myo G2, Noraxon)を用いた。胸部背筋(UE),腰部背筋(LE),多裂筋(MF),大殿筋(GMa),大腿二頭筋(BF)を導出筋とした。導出方法は双極導出法とし,筋電計内蔵の皮膚インピーダンステストをクリアしたことを確認後,測定を行った。測定側は全て左とした。また,体幹屈曲運動での体幹屈曲角度を表面筋電計と同期させた電気角度計(Norangle,Noraxon)でOlsonらの報告を参考に計測した。波形解析は筋電解析ソフト(MyoResearch Master,Noraxon)にて,心電図ノイズ低減,全波整流,スムージングを行い,得られた筋活動から,FRP出現の定義を三瀧らの報告を参考に「開始姿勢安静時の筋活動の大きさの平均より低値」としてFRPの出現を判定した。またUprightの筋活動量をSlumpでの筋活動量で除した安静FRR,そして運動時FRRとして体幹屈曲時の筋活動量を最大屈曲位での筋活動量で除した屈曲FRR,体幹伸展時の筋活動量を最大屈曲位での筋活動量で除した伸展FRRを求めた。 以上の方法で得られた結果について,立位と座位,視線前方と視線下方で各々比較検討した。統計処理はカイ自乗検定,t-test,Wilcoxon-t検定,Holmの方法を用いて有意水準を5%未満とした。【倫理的配慮、説明と同意】 対象者にはヘルシンキ宣言に則り,十分な配慮を行い,本研究の目的と方法,個人情報の保護について十分な説明を行い,同意を得た。【結果】 FRPはLEで最も認められ,各運動条件の全条件で出現し,出現頻度に有意差がなかった。一方,BFでは全運動でFRPの出現頻度が低かった。立位では全運動でBFを除いた筋のFRP出現頻度が高かった。座位では全運動で全筋のFRP出現頻度が低かった。特に視線前方のSlump座位からの体幹屈曲ではUE,MF,GMaでFRP出現頻度が低かった。視線下方立位ではUpright,SlumpともにUE,LEでのFRP出現頻度が100%と高い結果であった。 安静時FRRはBF以外で立位よりも座位での値が有意に高値を示し,座位で LEの安静時FRRが4.4であった。動作時のFRRは,立位で全筋群が伸展FRRよりも屈曲FRRで有意に低値を示し,座位では伸展FRRと屈曲FRRに有意差がない筋群がみられた。【考察】 立位と比較して座位ではFRPの出現が健常者でも不十分となることから,立位がとれない有疾患者に対して座位でFRPを確認する場合はFRPの出現の有無だけでは検討不十分となりうることが示された。 安静FRRが高値ほど安静時の背筋の弛緩を表すことから,FRPの出現差だけでは検討しきれない座位では安静時FRRが背筋の弛緩状態の一指標となりうると考えられた。また動作時のFRRは立位で屈曲相の弛緩が反映され,座位では屈曲相で姿勢制御として下肢を補う背筋活動が作用している可能性が考えられた。【理学療法学研究としての意義】 本結果は,腰痛症における筋・筋膜性をはじめとする疼痛原因の根拠や治療効果の量的指標として,今後臨床応用への一助を与える基礎的情報になると考える。

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© 2013 日本理学療法士協会
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