【はじめに、目的】肩関節は胸郭上を浮遊する関節のため，その土台となる体幹の機能の影響を受けやすい。先行研究において，上肢前方挙上0～150°における肩甲骨回旋の動きと体幹の屈曲・伸展の動きには3次相関があり，相互に関連がある事が示されている。また，上肢前方挙上0～90°では空間上における体幹の後方への動き，90～150°では前上方への動きが生じ，空間上における体幹の前後移動が生じている事も示されている。これにより，上肢前方挙上時の肩甲骨の動きは体幹前後移動とも関連がある事が予測される。本研究では，上肢挙上時の体幹の前後移動を制限しない条件(条件1)と，制限する条件(条件2)の2条件での上肢前方挙上時の肩甲骨前後傾の動きについて検討した。これにより，体幹前後移動が上肢前方挙上時の肩甲骨前後傾の動きに及ぼす影響について検討する事を目的とした。【方法】対象は，条件１：健常男性10名(年齢：26.5±4.1歳)，条件2：健常男性6名(年齢：30.8±6.5歳)であった。測定肢位は，条件1：体幹の前後移動を制限しない自然坐位での両上肢前方挙上0°，30°，60°，90°，120°，150°の6肢位，条件2：支柱に頭部と胸部をベルトで固定し，体幹前後移動を制限した坐位での両上肢前方挙上同6肢位とした。被験者に測定肢位まで上肢を自動挙上させ，その肢位を保持させた状態で肩甲骨前後傾角度を測定した。水準計(シンワ測定社製)を肩甲骨棘下窩の平らな部分に沿わせ，体表より計測した。数値が大きくなる程肩甲骨後傾が大きくなる事，小さくなる程肩甲骨前傾が大きくなる事を示す。各条件下で，両上肢前方挙上0～150°の6点について，上肢前方挙上角度をx軸，肩甲骨前後傾角度をy軸にとり回帰分析を実施した。また，肩甲骨前後傾角度の上肢挙上30°毎の変化量を算出し，Mann- Whitney検定を実施し，2条件間で比較した。なお，統計には SPSS ver.12.0Jを用い，5％未満を有意とした。【倫理的配慮、説明と同意】対象者には事前に本研究の趣旨と内容，得られたデータは研究の目的以外に使用しない事，プライバシーの保護には十分留意する事を説明し，同意を得た。【結果】条件1での上肢挙上0～150°の6点における上肢挙上角度と肩甲骨前後傾角度は3次相関の関係(y=-0.000003x³+0.0008x²+0.0158x+89.318, R²=0.997, p<0.01)をなした。肩甲骨前後傾角度の変化量(°)は，上肢挙上0～30°：0.4±4.4，30～60°：3.2±3.6，60～90°：2.8±3.0，90～120°：0.9±3.5，120～150°：3.0±6.3であった。条件2での上肢挙上0～150°の6点における上肢挙上角度と肩甲骨前後傾角度は3次相関の関係(y=-0.00002x³+0.0053x²-0.127x+79.546, R²=0.994, p<0.01)をなした。肩甲骨前後傾角度の変化量(°)は，上肢挙上0～30°：-0.1±7.0，30～60°：7.2±9.2，60～90°： 5.6±6.7，90～120°：5.9±5.2，120～150°：2.5±3.9であった。上肢挙上90～120°における条件2での肩甲骨前後傾角度は条件1と比較し有意差(p<0.05)があり，後傾が大きくなった。【考察】両条件共に，上肢前方挙上時の上肢挙上角度と肩甲骨前後傾角度の間には 3次相関がみられ，体幹移動の有無によらず上肢挙上時には一定のリズムに従って肩甲骨前後傾の動きが生じている事が示された。上肢挙上90～120°における肩甲骨前後傾の動きは，体幹前後移動を制限する場合としない場合を比較し有意差がみられ，体幹前後移動が制限された場合に肩甲骨後傾が大きくなる事が示された。これにより，体幹前後移動が上肢挙上時の肩甲骨前後傾の動きに影響を及ぼす可能性が考えられる。体幹での肩甲骨関節窩を前上方へ向ける動きが制限された事で，肩甲骨での動きが大きくなったのではないかと考える。この事から，肩甲胸郭関節での可動域が得られていても，体幹前後移動の制限により肩甲骨関節窩を前上方へ向けられない場合がある事が考えられる。今後は，上肢挙上時の肩甲骨と体幹の動きの関係について検討を加える。【理学療法学研究としての意義】上肢挙上時の肩甲骨前後傾の動きには，体幹の前後移動が影響を及ぼす事が示された。これにより，肩甲骨の動きを評価，治療する際の新たな着目点を得られた。
