抄録
【はじめに、目的】特発性肺線維症(idiopathic pulmonary fibrosis: IPF)患者において、健康関連QOL(HRQOL: health-related quality of life)を低下させる要素の一つとして身体不活動が挙げられている(Swigris, 2008)。しかしながらIPF患者の身体活動量および身体活動量とHRQOLの関連をみた報告はほとんどない。一方北海道は豪雪地域であり、積雪期と非積雪期で環境が大きく異なる。北海道における健常人を対象とした報告では、積雪期と非積雪期の身体活動量に差はないと報告している。そこで本研究は、IPF患者について、積雪期と非積雪期の身体活動量に差がないという仮説を立て、検証した。さらにそれぞれの時期における身体活動量とHRQOLの関連について検討した。【方法】対象は、2011年10月から2012年9月の間に札幌医科大学附属病院外来通院中の、特定疾患受給者として登録されている安定したIPF患者とした。積雪期および非積雪期にて身体活動量測定が可能であったものについて解析した。認知機能の低下があるもの、運動を制限しうる整形疾患、心疾患および神経疾患を有するもの、一葉切除以上の肺切除術の既往のあるものは除外した。積雪期および非積雪期において、呼吸機能検査、6分間歩行距離(6-minute walk distance: 6MWD)、下肢筋力および身体活動量の測定を行った。測定は、積雪期、非積雪期の順とし、積雪期の半年後に非積雪期の評価を行った。身体活動量はライフコーダ(スズケン社製)を用い、連続14日間の平均の歩数を測定した。HRQOLはSGRQを用いて評価した。呼吸機能検査値、6MWD、下肢筋力の比較には、対応のあるt検定、積雪期と非積雪期の歩数の比較には、共分散分析、歩数とHRQOLとの関連については、Peasonの積率相関係数を用いた。統計処理にはR2.8.1を用い、いずれも有意水準を5%未満とした。【倫理的配慮、説明と同意】本研究はヘルシンキ宣言および臨床研究に関する倫理指針を遵守し、被験者には書面および口頭にて説明し、書面にて承諾を得た。なお本研究は札幌医科大学附属病院臨床研究審査委員会の承認を得て実施された。【結果】対象は20名。平均年齢70.1歳。MRC息切れスケールにて0:4名、1:10名、2:6名であった。積雪期と非積雪期における呼吸機能検査値は、%VC (93.1 vs. 92.7%, p = 0.65)、FVC (2.65 vs. 2.61L, p = 0.08)、DLCO (11.4 vs. 11.9ml/min/mmHg, p = 0.26)、%DLCO (54.5 vs. 57.1%, p = 0.20)で、有意な差は見られなかった。運動機能についても、6MWD(462.5 vs. 453.0m, p = 0.41)、下肢筋力(52.9 vs. 54.7%, p = 0.36)で、有意な差は見られなかった。DLCOで調整した積雪期と非積雪期における歩数の比較において有意な差を認めなかった(5933.7 vs. 6443.5歩, p = 0.838)。積雪期における歩数とHRQOLの間に相関は認めなかったが、非積雪期においては、歩数とSGRQスコア、activity(相関係数:-0.582, p = 0.007)、impact(相関係数:-0.654, p = 0.002)、total(相関係数:-0.700, p < 0.001)との間に相関を認めた。【考察】IPF患者における積雪期と非積雪期の歩数には差がないことが明らかになった。身体活動量とHRQOLについては、積雪期の歩数はHRQOLと関連が見られなかった。HRQOLは身体機能だけでなく、環境の影響を受けると推測される。積雪は環境因子の一つであり、今後さらに他の環境因子についての検討が必要であると考える。本研究には2つの限界がある。1つ目にライフコーダは下肢を中心とした活動量を測定し、上肢の活動量を十分反映しないという点、2つ目に対象が軽症から中等症のものであり、重症者を含んでいないという点である。【理学療法学研究として意義】本研究は稀な疾患であるIPF患者の身体活動量について、積雪の影響を含めて検討した初めての報告である。近年、呼吸リハビリテーションにおいて身体活動量の重要性が注目されており、IPF患者に対する呼吸リハビリテーションの一助となりうる。