抄録
【はじめに、目的】能動的な体幹回旋は人間にのみ認められると言われ、障害が生じやすく頸部回旋と連鎖しているとされる。歩行における頭部定位には体幹回旋に拮抗する頸部回旋が必要であり、日常のリーチ動作や野球・ゴルフ等のスポーツ場面においても頭部と体幹が分離して回旋するものが多く、頸部と体幹の協調した回旋動作は重要と思われる。しかし、体幹回旋可動域は、後上腸骨棘を結ぶ線を基本軸、両側の肩峰を結ぶ線を移動軸とした二軸によって測定されており、体幹回旋に関する研究で頭部との関係を調査したものは少なく、可動域について検討したものは寡少である。今回、頭部と体幹の協調した回旋運動に関する基礎資料として、健常成人を対象に頭部固定の有無での自動運動による体幹回旋可動域を測定し、体幹回旋における頭部の影響について検討したため報告する。【方法】対象は整形外科的、神経学的問題の無い健常成人30 名（男性15 名、女性15 名：年齢27.4 ± 4.7 歳、身長165.1 ± 7.3cm、体重58.4 ± 8.7kg）とした。測定は股・膝関節屈曲90°の端座位で、大腿部をベルト固定し、骨盤は前後傾中間位で後方に20cm台を当て前方から徒手的に固定した。20cm台の一辺を基本軸とし、両側の肩峰にマーカーを貼付し移動軸の目安とした。視覚による影響を除くためアイマスクを着用した。腹部で手を組ませ、自動運動にて頭部固定無し体幹回旋可動域、頭部固定有り体幹回旋可動域、頸部回旋可動域をゴニオメーターにて左右各3 回測定し、平均値を測定値とした。頭部の固定は、測定者と異なる検者が、徒手的に正中位を維持する方法にて行なった。代償動作については、口頭で抑制を指示するとともに、骨盤固定者による触診と、測定者・記録者の観察により、代償が生じないよう徹底した。頭部固定の有無による体幹回旋可動域の変化について対応のあるt検定を実施し、体幹と頸部の回旋可動域についてPearsonの相関係数を求めた。有意水準は5%とした。【倫理的配慮、説明と同意】本研究の実施に際し、対象者に目的、方法について説明し同意を得た。【結果】頭部固定無し体幹回旋可動域（右/左/合計）は33.9 ± 9.5°/34.5 ± 8.6°/68.3 ± 17.5°、頭部固定有り体幹回旋可動域（右/左/合計）は31.8 ± 11.7°/33.0 ± 10.0°/64.8 ± 21.0°、頸部回旋可動域（右/左/合計）は74.2 ± 6.9°/73.5 ± 8.0°/147.6 ± 13.8°であった。頭部固定により体幹回旋可動域は右、左、合計全てにおいて有意な低下を認めた。頭部固定無し体幹左回旋と頸部左回旋（r=0.37）、頭部固定有り体幹左回旋と頸部右回旋（r=0.37）および頸部左回旋（r=0.41）において、有意な相関を認めた。【考察】頭部を固定しない体幹回旋では、全ての脊椎は同側回旋し、その可動域は主に胸腰椎で規定される。一方、頭部を固定した体幹回旋では、頸椎が胸腰椎と拮抗して回旋し、頸椎および頸椎と胸椎間の可動域の影響も受けると思われる。しかし今回、体幹回旋可動域に対し、頸部の十分な回旋可動域を認めたにも関わらず、頭部固定にて体幹回旋可動域が低下した。回旋制限因子として、随意的な頭部固定による頸部周囲筋同時収縮や、板状筋を始めとする頸部回旋筋の伸長が推測される。Myersが提唱するAnatomy TrainsのSpiral Lineでは体幹回旋の主動作筋である内外腹斜筋は板状筋へ連結するとされ、体幹回旋により頸部は同側回旋が誘導されるため、頭部固定により伸長への抵抗が生じた可能性が考えられる。また、姿勢保持に作用する視覚情報を遮断した事で、後頭筋群の緊張が亢進した可能性も推測される。頭部を固定しない場合、体幹回旋時の主導部位は個人により異なり、頭部、肩甲帯、腰腹部と分かれる事が観察された。頭部や肩甲帯主導で回旋していた対象者は、頭部固定や代償抑制による体幹回旋運動パターンの変化への適応が困難で、回旋可動域が低下する傾向がみられた。体幹左回旋のみではあったが頸部回旋可動域との弱い相関がみられた事から、頸部回旋可動域も、体幹同側回旋の誘導や、反対側回旋可動域の関連因子である可能性が示唆された。【理学療法学研究としての意義】頭部を固定した体幹回旋は、日常生活に多く現れる動作であり、その可動域の測定と知見の蓄積は重要であると考えられる。また、可動域のみならず、その運動パターンにも目を向ける事で、体幹のみの回旋可動域測定では捉える事が困難であった問題を捉えられる可能性がある。今後、筋電図学的検討や症例検討を重ねる事でより意義のある理学療法学研究へ繋がると思われる。
