抄録
【はじめに、目的】近年、長時間のデスクワークなどに起因する骨盤後傾、胸腰椎の後弯、肩甲骨の外転、頭部前方位などの姿勢異常がみられ、このような姿勢での反復した回旋ストレスから頸部痛や腰部痛を訴える患者が増えている。姿勢異常での回旋ストレス要因として、体幹回旋可動域の低下が予測される。立位では骨盤の前後傾により回旋可動域が低下するとの報告や、肩甲骨の移動距離が体幹回旋に関与するとの報告はみられるが、座位姿勢の違いによる体幹回旋可動域の変化を検討したものは見当たらない。今回、健常成人を対象に2 種類の座位姿勢で自動運動による体幹回旋可動域、肩甲骨位置を測定し、座位姿勢の違いが体幹回旋可動域に与える影響を考察したため報告する。【方法】対象は「楽に座って下さい」と指示した際に、骨盤後傾位、頭部前方位（肩峰の中心よりも耳孔が前方にあるものとした）を認めた整形外科的、神経学的問題を有さない健常成人20 名（男性11 名、女性9 名：平均年齢28.0 ± 5.1 歳、平均身長166.3 ± 6.2cm、平均体重59.7 ± 8.0kg）とした。測定は骨盤後傾位、頭部前方位を示す座位（以下自然座位）と、骨盤前後傾中間位での座位（以下修正座位）にて実施した。両座位とも股関節・膝関節屈曲90°の端座位で、大腿部をベルト固定し、前方から徒手的に骨盤を固定した。修正座位では後方に20cm台を当てさらに固定した。体幹回旋可動域測定では、基本軸として自然座位は両上後腸骨棘に棒を当て、修正座位は20cm台を利用した。移動軸は両側の肩峰にマーカーを貼付し目安とした。視覚による影響を防ぐためアイマスクを着用した。腹部で手を組ませ体幹回旋可動域をゴニオメーターにて自然座位では左右1 回、修正座位では左右3 回測定し平均値を測定値とした。代償の抑制は口頭で指示するとともに、骨盤固定者が触診し、測定者・記録者が観察することで徹底した。肩甲骨の位置測定は、脊柱と肩甲棘三角間距離（以下棘三角長）、脊柱と肩甲骨下角間距離（以下下角長）をメジャーにて測定し、脊柱と肩甲棘間角度（以下棘角度）をゴニオメーターにて測定した。自然座位と修正座位における体幹回旋可動域変化、肩甲骨の位置変化について対応のあるt検定を実施し、回旋可動域と肩甲骨の位置についてPearsonの相関係数を求めた。有意水準は5%未満とした。【倫理的配慮、説明と同意】本研究の実施に際し、対象者に目的、方法について説明し同意を得た。【結果】体幹回旋可動域（右/左/合計）は自然座位で35.1 ± 7.0°/30.5 ± 5.4°/65.6 ± 6.7°、修正座位は34.5 ± 9.5°/34.5 ± 8.2° /69.0 ± 8.9°であった。棘三角長（右/左/合計）は自然座位で7.9 ± 1.0cm/7.8 ± 1.0cm/15.7 ± 1.0cm、修正座位で6.7 ± 0.7cm/6.9 ± 1.2cm/13.6 ± 1.0cmであった。下角長 （右/左/合計）は自然座位で9.9 ± 1.3cm/9.7 ± 1.4cm/19.5 ± 1.4cm、修正座位で8.9 ± 1.3cm/8.6 ± 1.6cm/17.5 ± 1.6cmであった。棘角度（右/左）は自然座位で93.4 ± 3.0°/92.4 ± 2.8°、修正座位で93.1±3.0°/91.7±3.0°であった。体幹回旋は左回旋のみ修正座位で有意な増加がみられた。肩甲骨位置は、棘三角長、下角長はいずれも修正座位にて有意に減少した。棘角度に有意な変化はみられなかった。自然座位では体幹右回旋と右棘三角長（r=0.43）、左棘三角長（r=0.44）、右下角長（r=0.42）、左下角長（r=0.57）、体幹左回旋と左下角長（r=0.38）で有意な相関を認めた。修正座位では体幹右回旋と左棘三角長（r=0.40）、左下角長（r=0.38）、左回旋と左棘三角長（r=0.45）にて有意な相関を認めた。【考察】修正座位では、骨盤中間位になることにより脊柱の生理的彎曲が出現し、脊柱全体の連動した回旋が行えるため回旋可動域は向上すると考えられる。しかし今回、修正座位にて左回旋のみ可動域改善がみられ、右回旋は変化が無かった。体幹回旋による肩甲骨移動距離に着目した研究では、回旋側上角内側移動・対側下角外側移動が体幹回旋可動域の増大において重要であると報告しており、今回自然座位にて肩甲骨外転位をとることで、可動域が増大した可能性が考えられる。つまり、姿勢変化による体幹回旋可動域変化には脊柱アライメントのみならず、肩甲骨位置も関与する可能性が考えられ、必ずしも姿勢異常が体幹回旋可動域の制限因子になる訳ではない事を示唆している。一方で、結果に左右差が生じた事は利き手や身体構造の問題などが関与している可能性があり、更なる検討が必要と思われた。【理学療法学研究としての意義】今回、座位姿勢の違いにより体幹回旋可動域変化がみられたものの左回旋のみであり、左右差がみられた。姿勢異常による回旋ストレスの一因として体幹回旋可動域制限の関与する可能性は残された。姿勢観察において脊柱アライメントのみならず、肩甲骨位置にも着目する事の重要性を示されたことは、意義のある理学療法研究であると思われる。
