【目的】
変形性股関節症（股OA）患者に対し人工股関節全置換術（THA）を施行した際に，脚長補正が適正に行われたにも関わらず，自覚的に脚長差（自覚的脚長差：LLD）を訴える症例が存在する。LLDを認める症例の多くは術後3か月程度で消失すると報告されているが，残存する症例も散見される。LLDが長期化すれば，Hip spine syndromeや歩行障害などの合併症を呈しQOLに影響すると報告されている。本研究の目的は，THA術後2週時に認めたLLDが3か月時にも残存する影響因子を調査したので報告する。
【対象・方法】
対象は平成25年10月から平成28年3月までに，当院で片側股OA患者に対しTHAを施行した53例のうち，術後2週時にLLDが残存していた症例27例（女性21名：男性6名，年齢68.3±7.9歳）である。除外基準は診断が大腿骨頭壊死症や大腿骨頸部骨折の症例，また変形性膝関節症（TKA含む）や両側股OAを合併する症例とした。評価項目は，LLD，股ROM（屈曲，伸展，内転，外転），疼痛VAS（安静時・歩行時），骨盤側方傾斜角，脚延長量，下肢荷重率，JOA（Walking，ADL），腰椎側弯とした。なお，検査は術後2週と術後3か月に実施した。LLDの測定方法は，ブロックテストを用い，立位にて短いと感じる足底に，5mm板を段階的に挿入し，「脚長差なし」と自覚した時の板の厚みをLLDとした。骨盤側方傾斜角は，立位骨盤正面単純X線像にて両側涙痕下端を通る直線と水平線のなす角とし，腰椎側弯の測定は，第1腰椎上縁と第5腰椎下縁のCobb角とした。腰椎側弯の変化の測定は，術後2週時と術後3か月時のCobb角の差とした。検討内容は，対象のうち3か月時にLLDが消失した群（消失群）と残存した群（残存群）に群分けし，両群間と調査項目をMann-whitneyのU検定を行い，統計学的解析を行った。有意水準は5％とした。
【結果】
術後3か月時のLLDは，消失群17例，残存群10例であった。群間比較の結果，術後2週時は，股ROM内転（p=0.04），術後3か月時は，股ROM内転（p=0.01），JOA Walking（p=0.02），腰椎側弯（p=0.04），腰椎側弯変化（p=0.02）に有意差を認めた。
【結論】
本研究の結果，LLDを術後2週時に認めた症例のうち3か月時までに残存していた症例では，術後2週時の股ROM内転制限が術後3か月時まで継続していた。腰椎側弯と股ROM内転は関連するとの報告があり，本研究でもLLD残存群において，術後2週時から3か月時にかけて股ROM内転制限が残存していれば，腰椎側弯が進行し，歩行機能に影響していた。よって，LLDは，股ROM内転と腰椎側弯が密接に関係していると考えられた。
