日本で高圧ガスを使用する際には高圧ガス保安法の規制を受けるが、これは大学の教育研究活動でも同じである。この法律は大正時代に制定されてから骨格部分の構造が変わっておらず、主に産業ガス分野の事例を中心に法令等の改正等が繰り返されてきた。事故を教訓とした改正も行われており、高圧ガスの製造販売業などの安全に対しては極めて効果を発揮している。しかし、当初は取締法であったために、法律が想定していないことは基本的に禁止とするため、最先端の教育研究や技術開発では不合理な影響を与える。このため、教育研究を進めるに当たっては、教育研究に携わる者が自ら考えて安全対策を行い、設備や器具について正しく理解して適切に使用していく必要がある。それと同時に、欧米諸国と同水準の教育研究環境を実現するためには、高圧ガス保安法令等の適切な合理化も必須である。
