抄録
環境影響評価法の一部改正に伴い,メリハリのある環境アセスメントや累積・複合影響の検討が進むことが期待される。カーボンニュートラル・ネイチャーポジティブ時代において,気候変動を考慮した予測手法や緩和策としての環境保全対策の検討,行政や企業等の施策・事業計画におけるアセス技術の適用が求められる。A Iなどの革新技術をとりこみ,環境のより正確な情報取得や図書作成,コミュニケーションなどにも適用することにより,効果的・効率的なアセスメントの実現が求められる。将来の社会変化を視野に入れ,さまざまな場面でアセス技術を適用して行くことにより,環境アセスメント技術者の活躍の場を広げ人材育成を 図って行くことが必要である。