【目的】東日本大震災後における非常食対応マニュアルの実行状況と給食提供の早期再開との関連を明らかにすることを目的とした。
【方法】仙台市内の全認可保育所123施設を対象として，質問票を配布し，全施設から回答を得た。非常食対応マニュアルの実行状況について，概ね実行できたと回答した施設をマニュアルが「実行あり」と定義し，それ以外を「作成・実行なし」と定義した。アウトカム指標は震災発生（金曜日）後の翌平日である3月14日（震災発生後3日）までに給食提供を再開した施設を「給食早期再開」と定義し，マニュアルが実行ありの施設の給食早期再開のオッズ比を推定した。
【結果】マニュアルが実行ありの施設は29施設（23.6％）であった。マニュアルが作成・実行なしの施設に比べ，実行ありの施設の給食早期再開の多変量調整オッズ比（95％信頼区間）は6.99（1.28～38.29）であり，マニュアルが実行ありの施設は震災後3日以内に給食提供をした施設の割合が多かった。なお，3日以内に保育所を再開した施設に限定しても結果は同様であった。
【結論】非常食対応マニュアルが実行ありの施設では，震災後に給食提供を早期に再開した施設が多かった。以上より非常食対応マニュアルの給食早期再開に対する有用性が示唆された。
