【目的】子ども食堂スタッフの活動主体性と関連する要因を明らかにし，近年広がりをみせている地域活動である子ども食堂での食育を推進するための示唆を得る。
【方法】2017年3～5月に自記式質問票による横断調査を行った。対象者は，全国の子ども食堂スタッフのうち本調査への同意が得られた者である。273ヵ所の子ども食堂に5部ずつの調査票を郵送した。調査項目は，基本属性（性，年齢，世帯構成，就労状況，居住年数），活動状況（家族の協力，活動期間，活動頻度），ならびに活動主体性4項目，活動満足感9項目，活動負担感14項目とした。活動主体性，活動満足感，活動負担感は，それぞれの合計得点を中央値未満と以上の2値に分けて分析に用いた。活動主体性と各調査項目との関連を二項ロジスティック回帰分析で検討した。
【結果】117ヵ所，386人から回答があったうち，活動主体性，活動満足感，活動負担感のいずれかの回答が欠損していた52人と，20歳未満で保護者の同意が得られていない6人を除き，328人の回答を分析に用いた。二項ロジスティック回帰分析の結果，活動主体性と有意な関連がみられたのは，年齢（60歳以上：調整オッズ比＝2.61），就労状況（自営業・農林水産業：調整オッズ比＝3.32），活動満足感（中央値以上：調整オッズ比＝2.79），であった。活動主体性と活動負担感との関連はみられなかった。
【結論】子ども食堂スタッフの活動主体性と活動満足感との有意な正の関連が確認された。
