本稿では，2019年台風第19号による大規模な浸水被害を事例として，地理的条件が住民の事前避難に寄与した要因を明らかにした．茨城県水戸市の那珂川右岸を事例対象地域として，アンケート調査によって，住民の当時の避難行動等に関する情報を得た．はじめに，以前から検証されてきた住民の基本属性等，情報取得，避難躊躇，事前対策の4側面の計43項目について，事前避難の有無に与える影響を明らかにした．次に，個々の住宅を単位として，地理的条件を定量化した変数を加えて分析を行った．その結果，自宅立地点の標高が低いほど，また，標高20 m地点までの道路距離が長いほど，住民は事前避難により積極的であることが明らかになった．事前避難をより促進させるためには，浸水の危険性がある範囲内で標高が相対的に高い場所の居住者，台地等の高所に比較的近い場所の居住者に，重点的に働きかけることが肝要である．
