抄録
本稿の目的は，社会・経済的地位が家族的地位への規定性を強めているとの認識の下で，方位角による展開法の適用によって同心円構造とセクター構造を分離し，東京圏の居住地域構造の変容を客観的に把握することである．社会・経済的地位の指標としてはブルーカラー従事者率を，家族的地位の指標としては世帯内単身者率を用いた．対象者は30∼34歳の男性で，単位地区は市区町村である．両指標は，外縁部に向かうほど上昇する同心円構造を強めており，ブルーカラー従事者では1980年からその傾向が現れていた．展開法を適用したところ，ブルーカラー従事者率については，セクター構造はパターンとしては安定しているが説明力を弱めていた．一方，世帯内単身者では，元来不明瞭であったセクター構造が2000年以降に検出されるようになった．都心を頂点とする同心円構造の強まりは，地代を基準とする市場原理の下で，居住地域構造が再編成されつつあることを示唆する．
